2023年6月27日火曜日

米専門家 西側の兵器はなぜウクライナ軍を 敗北から救えないのか? 分析説明!・・・

■【「流血の回避の決断を下した」プーチン大統領】:

       https://sputniknews.jp/20230627/--16380788.html



プーチン大統領は6月26日夜、24日の武装反乱未遂について、国民に向けた演説を行った。同日、これより前、ラブロフ外相もRTからの取材に対し、24日に始まった民間軍事会社「ワグネル」の武装反乱に対する国際社会の反応についてコメントした。

プーチン大統領の演説の主旨:

●    プーチン大統領は、武装反乱はいずれにしても鎮圧されたはずだと語った。大統領は、反乱の組織者たちは適切な判断能力を失っていたものの、このことに気づかないはずはなかったと指摘した。
●    反乱未遂が開始されるや否やプーチン大統領の直接命令で、これ以上の流血を防ぐ試みが行われた。発生した脅威を無力化し、憲法秩序と国民の生命と安全を守るために必要なあらゆる決定が直ちに下された。
●    「ワグネル」グループの戦闘員や指揮官の圧倒的大多数もまた、ロシアの愛国者であり、国民と国家に忠誠を誓っている。彼らは戦友たちに対して盲目的に反乱をおこすよう利用されるところだったが、なんとか最後の一線で思いとどまることができた。
●    「ワグネル」の戦士の中で兄弟同士の殺し合いに迎合しなかった者たちには国防省と契約を結んで兵役を続けるか、帰宅するか、ベラルーシへ出るかの選択肢がある。
●    プーチン大統領は、殉職した英雄的なパイロットらの勇気と自己犠牲が悲劇的な破滅の危機からロシアを救ったと指摘した。
●    プーチン大統領はまた、この数日の間に決定的な役割を果たし、最大の困難の試練を共に乗り越えることを可能にしたのは、まさに国民の愛国的な気概と社会の団結だったと指摘した。

プーチン大統領は治安維持機関のトップらと会合を行い、その中で職務遂行に謝意を表し、週末に発生した状況を分析するよう提案した。
モスクワ、モスクワ近郊で敷かれていた「ワグネル」に対する反テロ作戦体制の措置は26日午前、解除された。

 ロシアのラブロフ外相は26日、RTからの取材に、24日に発生した民間軍事会社「ワグネル」の武装反乱に対する国際社会の反応についてCNNの報道を引用してコメントし、米国の情報機関は反乱の準備を事前に把握していたものの、その成功を期待して黙止していたと語った。

結局は茶番で終わった『ワグネル』の反乱!~、

反乱と言うより、『ワグネル』指揮官と言うより経営者のプリゴジン代表がSNSで勝手にモスクワに進軍!などと大風呂敷を示しただけで、本気でクーデターなどをする気もなかったでしょう。

またその力もなかった事はプリゴジン代表も知っていた筈です。

簡単に腰砕けとなった無様な姿を曝け出したけの茶番だった!と言わざるを得ません。


■【西側の兵器はなぜウクライナ軍を
    敗北から救えないのか 米専門家が説明】:

       https://sputniknews.jp/20230627/16379095.html



ウクライナ軍の航空機及び兵器の不足が反転攻勢の進捗遅れの原因となり、さらにロシア軍は効果にすぐれた兵器を有しているほか、防衛をしっかり準備した。米誌アトランティックのコラムニストで大学教授のフィリップス・ペイソン・オブライエン氏はこのように執筆している。

 同氏は、西側がウクライナに供与した独製戦車「レオパルト2」や米製歩兵戦闘車「ブラッドレー」をロシア軍が破壊したことを指摘している。オブライエン氏によると、これらは現時点でウクライナが保有する最も近代的な装甲車両に含まれる。

 同氏はさらに、ロシアの兵器はこれらの車両を破壊し、戦場での効果を証明したと強調している。特にロシア軍は、多数の砲とロケットランチャーを展開し、国産のすぐれた携行式および移動式の対戦車システムを保有し、広大な地雷原をつくったと指摘している。

 オブライエン氏によると、ロシア軍はより大規模な空軍も有しており、その航空機は技術的にウクライナの航空機よりも優れており、ロシアは情報収集やウクライナ軍に対して直接行動をとるために多数の無人機を使うことができる。
 さらに、Ka-52などのロシアのヘリコプターは、ウクライナの装甲車両の破壊において優れた実績を出している。

 オブライエン氏は「ウクライナ軍は非常に多方面でロシアのさまざまな火力防御に直面しているため、ウクライナ軍の進軍は今のところ非常に控えめだ」と締めくくっている。

ロシアの防御力:
ロシア国防省によると、ウクライナ軍の反転攻勢は6月4日、ドネツク南部、ザポロジエ、アルチョーモフスク方面で開始された。ウクライナ軍は期待された戦略的成果を未だに収めることができずにいる。
西側の多くのアナリストは、それはまさにロシア軍が防衛線をしかるべく構築したからだと考えている。

 独外交政策協会のクリスチャン・ミョーリング研究部長と、同協会の安全保障・国防の専門家アンドラシュ・ラッツ氏は独テレビ局ZDFからの取材に対し、反撃するウクライナにとって「不愉快なサプライズ」となった3つの要因について語った。両氏はこの3つの要因として、ロシアの電子戦、遠隔地雷の効果的な使用、部隊の再編成を挙げた

 エストニアの元情報局長ライネル・サックス氏も同様の見解を示した。同氏は、ウクライナはロシアの防御線を3か所で突破しようとしたが、目標を達成できなかったと語った。

米国を筆頭に西側陣営は戦闘の基礎知識が無いようです。
ロシアは、これ以上ウクライナ東部の支配地域の拡大は計画はしておらず、現在の支配地域の守りの強靭化をすすめており、着々と塹壕などを構築し、加えて最新の兵器を配備している。
即ち、城郭同様な威容を見せ始めている。
戦術の基礎:
城を攻め落とすは城側の兵員、武器は3倍余が必要とされているのは、常識である。責める側に甚大な被害、損傷がでるのは必至である。
混成軍指揮系統も乱れ、兵員(傭兵)、武器西側の供与に依存しているウクライナ軍がロシアの防御網を突破できないのは当然である。
ロシアは過去のナポレオン、ナチドイツの侵略は跳ね返した、長期戦同様に着々と戦略を練っているのは明らかです。


■《【視点】「効果は極めて低いものとなるだろう」

 欧州の極超音速ミサイル迎撃システム開発計画に

         ついて専門家がコメント》:

       https://sputniknews.jp/20230626/16378077.html



欧州のミサイル大手MBDAを率いるエリック・ベレンジャー氏は、極超音速兵器に対抗する防御システムのプロトタイプを3年間で開発する計画を明らかにした。英紙デイリー・テレグラフが報じた。同紙によると、MBDAはフランス、イタリア、ドイツ、オランダと初期の段階から合意を形成している。

 ロシアの軍事専門家で防空部隊博物館の館長を務めるユーリ・クヌトフ氏は、ラジオスプートニクの番組に出演し、この計画についてコメントした。同氏は、極超音速ミサイルに対抗するシステム開発の活発化は、ウクライナで米製防空ミサイルシステム「パトリオット」の発射台5基が破壊されたことに関連しているとの見方を示した。

欧州はずいぶん前から極超音速兵器に対抗するシステム開発に取り組んでいる。フランスは、いずれにせよ、極超音速目標を迎撃できる独自のミサイル防衛システムを構築するための作業を数年前に開始した。力の結集について述べるならば、もちろん、ウクライナにおける極超音速ミサイル『キンジャール』の使用はこのミサイルが現実的な脅威であることを示した〛、・・・

なお、クヌトフ氏は、MBDAが3年間で満足のいく結果を得る可能性は低いと予想している。

どのような結果が得られるかどうか、大いに疑問だ。なぜなら高速で機動性の高い迎撃機や、タイムリーに標的を探知して極超音速ミサイルを迎撃するための情報をミサイルに送信できるレーダーを開発するのは極めて難しい課題であり、この作業には何年もかかるからだ。したがって、極超音速ミサイルを迎撃するシステムを3年で開発できるかどうか疑わしい。何かはつくられると思うが、その効果は極めて低いものとなるだろう。システムが迎撃しなければならないターゲットの3分の1を迎撃できるのが関の山だろう〛、・・・

今月初旬、日本の浜田靖一防衛大臣は、東京で米国のロイド・オースティン国防長官と会談した。この会談の結果として、日本と米国が共同で極超音速兵器迎撃システムを共同開発する可能性について検討することが明らかになった。
スプートニク通信は、米国はどのような目的でこうした兵器の開発に日本を引き込んでいるのかについて専門家に聞いた。

 ウクライを神輿に担ぎ上げ、米国主導の西側陣営とロシアとの戦争がウクライナで展開されている今。いまから、ロシアの超音速ミサイルを対する極超音速要撃システムの開発計画とは、何とまぁ悠長なものですね!。西側の開発が進むと同時にロシアの超音速ミサイルも進化する。
西側の開発が成功するまでに、ウクライナが持ち堪えられるか?
疑問です。

■【ロシアでの武装反乱に対する
         国際社会の反応について=ラブロフ露外相】:

           https://sputniknews.jp/20230626/16377066.html




ロシアのラブロフ外相は26日、RTのインタビューで、ロシアで24日に発生した同国の民間軍事会社「ワグネル」を率いるプリゴジン代表とその部隊の武装反乱に対する国際社会の反応についてコメントしたほか、出来事に対する米国のアプローチの特徴について語った。

6月24日の出来事に対する各国の反応:
●    ラブロフ外相は、プーチン大統領が多くの国の指導者から支持と連帯、また状況が抑制されることへの確信を表明する電話を受けたことに言及した。

●    またラブロフ外相はRTのインタビューで、民間軍事会社「ワグネル」をめぐる状況はロシアとアフリカ諸国との関係に影響を及ぼさなかったと強調した。ワグネルはアフリカ諸国(中央アフリカとマリ)でテロ対策のために活動していたが、フランスなどの他の国はテロとの戦いを支援しなかった。ラブロフ外相は、2011年に西側諸国がリビアでカダフィ政権打倒の闘争を開始した後、犯罪組織が同地域に流れ込んだと指摘した。

●    マクロン大統領は、ロシアで起こっている出来事の中で分裂や政権および軍の弱さが露呈したとし、これらすべてがウクライナを全面的に支援する西側の行動を正当化していると述べた。
 ラブロフ外相はマクロン大統領の発言をめぐり、西側諸国がロシアに戦略的敗北を与えるという目的を追求しているという説を今一度裏付けていると指摘した。

●    ラブロフ外相はまた、ロシアで起こった出来事に関する米メディアの報道に目を通したことを明らかにした。
同氏は、CNNによると、米国の情報機関は反乱の準備が進められていることを事前に把握していたが、おそらく反乱の成功を期待して、それについて沈黙することを決めたと語った。

「ワグネル」に対して
 予定していた制裁に関する米国の立場の変化:
 米紙ウォール・ストリート・ジャーナルは先に、米政府は「ワグネル」に対する新たな制裁を延期する予定だと報じた。一方の当事者と連帯しているという印象を与えたくないからだという。 ラブロフ外相はRTのインタビューで、これはアプローチが変わったのではなく、むしろ、米政府は確固とした立場をもっていないことや、同政府の偏見を証明していると指摘した。ラブロフ外相は、米政府がウクライナ危機との深いつながりをみせたのは一度だけではないと述べた。

ミンスク合意に署名される直前、『アゾフ大隊』(ロシアではテロ組織として禁止されている)などの組織が米議会でテロリストのレッテルを貼られた。ウクライナ支援はこれらのテロ組織に拡大されるべきではないとされた。しかし、これはすでに忘れられた。このアゾフはずいぶん昔に名誉が回復された。ところで、『上司』に続いて日本政府はアゾフ大隊を過激派組織のリストから削除した。すべてが西側がそれに基づいて生活し、他の国々にもそうするよう望んでいる規則に従っている。これらの規則は、国際法とも西側諸国を含むいかなる国の法律とも何の共通点もない〛、・・・

都合のいいクーデターに対する米国の反応の二重性:
 米国は一連の出来事を受け、核兵器の今後の運命について懸念を表明し、自らは武装反乱には関係がなく、これはロシアの内政問題だと力説したと、ラブロフ外相は強調。一方で、米国は同じような状況が他国で起こった場合、誰が政権の座にあって、誰が反乱を起こそうとしているかによって異なる反応をしていると指摘した。

例として2014年のキエフのマイダンがある。
これは非武装の法執行機関に対する挑発と法的な大統領に対する国家転覆だった。この国家転覆の直前、EUの仲介で(編注:ヤヌコービッチ政権と反体制派)和平調停が成立したときだ。米国は欧州の同盟国のようにこの反乱への抗議をすることはなかった。
 だが、その年に起こったアフリカのガンビアでのクーデター未遂があったときは、反逆者たちが武器をとったと知られるやいなや、米国務省は、憲法違反の手段によって権力を握った勢力を決して承認しないと表明した〛、・・・

ロシアのラブロフ外相が発した!~、

ワグネルを巡る西側の反応を見事に言い表しています。

米国のダブスタは既に国際社会では認証済でり、欧米日以外の諸国は苦々しく思っていることでしょう。

2014年。キエフのマイダン(米国に支援された武装テロ集団が親ロシア政府を転覆さすせた。その後、東部ウクライに住むロシア系のウクライナ人を無差別に砲撃を加え大量殺戮の幕が切って落とされた。

これは 絶対に消せな米国の人類に対する最大の犯罪行為です。



■【ウクライナ軍、米供与の戦闘車
「ブラッドレー」 すでに15パーセント損失=米紙】:

       https://sputniknews.jp/20230626/15-16377634.html



ウクライナ軍は米国から供与を受けた歩兵戦闘車「M2ブラッドレー」をすでに17台失った。米政府高官の話として、米紙「ニューヨーク・タイムズ」が伝えた。
 同紙は次のように伝えている。

〚激しい抵抗によりウクライナの兵器には大きな損失が出た。米国は3月に『ブラッドレー』113台の供与を決めているが、政府高官によるとすでにそのうち17台、15パーセント以上が戦闘で損傷したか完全に破壊された〛、・・・

さらに、ジョー・バイデン政権は、ウクライナの反転攻勢は第1週以降、「予定から遅れている」とみなしているという。

一部は鹵獲:
これまでにウクライナ軍の「ブラッドレー」の損失については、露国内でも報じられている。露国防省は6月10日、「ブラッドレー」5台を撃破したと発表している。
 また、一部の「ブラッドレー」はロシア側に鹵獲されている。
今後、ロシアの軍産複合体の専門家によって詳しい調査がなされる。特に注目しているのは、「ブラッドレー」に搭載されている25ミリ機関砲「M242ブッシュマスター」で、ロシア製軍装備に試射することで、今後の装甲を改良や対策につなげたい考えだ。同様に、鹵獲された独製戦車「レオパルト」の調査も行われる。

 失敗に終わったウクライナの攻勢の過程で鹵獲された西側の兵器は、… 少なくとも2030年まで北大西洋条約機構(NATO)諸国の軍で第一線として活躍することになる。
装甲やその他の特性、部品などを研究することは、NATOの兵器とどのように戦い、どういった軍備が必要になるかを理解する参考になる。

ウクライナ軍の発表でこれだけ米製の歩兵戦闘車『ブラッドレー』が破壊、または鹵獲されたのでは、実際はもっと多くの戦闘車が破壊されているでしょう。
相変わらず米バイデン政権の戦闘に関する判断、分析の悪さが突出していますね!。


■【ウクライナの反転攻勢失敗の後、ウクライナと西側諸国が取り得る2つの選択肢についてメディア報道】:

       https://sputniknews.jp/20230626/2-16371104.html



クロアチアのメディア「アドバンス」は、ウクライナと西側諸国には、ウクライナ軍の反転攻勢が遅々として進んでいないことをゼレンスキー大統領が認めた今となっては、2つの選択肢しか残されていない、と伝えている。

ウクライナとその支援国は、反撃が進まない場合に備えて、より強力な手段に訴えなければならないだろうと考えられる。その意味で、現在2つの方向性が出てきている。一つには、ウクライナはF16戦闘機を含むより多くの武器をただちに自国に送るよう要求する。もう一つは、この方向性はより危険だが、ウクライナを北大西洋同盟の一員とすることを、何らかの加速的な手続きの下で検討することだ〛、・・・と『アドバンス』は報じている。

 記事の著者によれば、ゼレンスキー大統領がウクライナ軍の進展の遅れを指摘した直後から、すべてのルールを回避してウクライナをNATOに「引きずり込もう」とする試みが始まっている。
 例えば、クレバリー英外相は、このアプローチを支持している。

クレバリー外相は全会一致と述べているが、実際には全会一致ではない。NATO諸国はウクライナの加盟に関してそれぞれの見解を有している。これは、来月中旬にNATO首脳会議がリトアニアの首都で行われる直前だけに、特に顕著だ〛、・・・と記事は指摘している。

相変わらず英国は学習能力が明らかになりましたね!。
英国人の頭の硬さは石ころのようです。
何故、ウクライナ危機が勃発したのか?理解できないようです。
米国主導でミンクス合意を破棄したウクライナが東部ウクライナ州のロシア系ウクライナ人を無差別に殺戮し、NATOはこれを支持した。
加えてNATO東方拡大を、ロシアの懇願を無視して続けて来た。
ウクライナをNATOに加盟させる事はロシアとの直接武力衝突(開戦宣言)を高々に謳い上げた事になります。
正に英国は狂気(凶器)の世界に自ら飛ぶ込む事を自覚しているのでだろうか?
呆れたものです。


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