英紙『デイリー・テレグラム』が日本の肥満対策を絶賛‼・・・

　　

国民の約3分の2が過体重もしくは肥満だ‼〜、
　　　　　　　言われている英国！・・・

英国のメディア（デイリー・テレグラム）が、先進国の中ででも肥満率が低い日本に注目。

学校給食や部活動などを『日本人の健康長寿を支える取り組み』として賞賛している。

➤  G7のなかで『最も不健康だった』日本：

 日本は経済発展と肥満率の増加を切り離すことに成功し、裕福な国の国民も体重を健康的な数値に維持することが可能だと証明してきた。

例えば、日本では、クリスマスにはケンタッキーフライドチキンを食べるのが定番だが、…1970年代に欧米で始まったこのマーケティング戦略は、今でもユニークな文化的習慣として残る。

だが、クリスマスが終わると、日本人は地球上で最も健康的な食生活に戻る。それに対し、伝統的な家庭料理を楽しんだ後にジャンクな食生活を再び始める英国では、肥満が深刻な社会問題になっている。

2023年12月に発表されたトニー・ブレア・グローバル・チェンジ研究所の報告書によると、英国は国民の腹回りの脂肪の増加によって年間約1000億ポンド（約18兆8000億円）を損失しているという。

同報告書によれば、英国では人口の約3分の2が過体重か肥満だ。

　　　　　　　ヘンリー・ディンブルビー

不健康な食事のせいで英国は急速に破滅へと向かっていると、政府の元食生活アドバイザーであるヘンリー・ディンブルビーは警告する。彼によれば、2035年までに国が2型糖尿病患者の治療に費やす金額は年間169億ポンドかかる見込みだ。

　これは英国の公的医療保険NHS（国民健康サービス）でまかなわれるガン治療の総費用を超える。

〚我々の食生活が不健康になるほど、NHSはより多くの予算を政府から吸い上げます。英国は病んでいるうえに、貧しい国になろうとしています〛、…とディンブルビーは言う。

一方、日本の肥満率はわずか4％と先進国のなかで最も低い部類だ。

それと英国を比べるのはさすがに無理があるかもしれないが、…

ディンブルビーら識者は、日本は肥満との戦いに有益な教訓を与えてくれると主張する。

とりわけ重要なのは日本がずっと健康的な国だった

訳ではない！という事実：

1960年代の日本は、G7のなかで最も不健康な国とみなされており、平均寿命も短かった。第二次世界大戦後に米国からの安い輸入食品が増え、国民の体重が増加したのがその一因だ。

だが数十年のうちに日本は食生活を大転換し！〜、

　　『世界で最も平均寿命の長い国』という

　　　　　称号を手にするに至った！・・・

日本のこの変化は、肥満が解決可能な問題であることを示しているとディンブルビーは言う。

英国政府は2023年6月、デンマークの製薬大手ノボノルディスクの

肥満症治療薬『ウゴービ』を販売するパイロット事業に400億ポンドを投じると発表した。だが薬に頼るのではなく、食生活の改善に正面から取り組むことによって、肥満の問題を解決できる‼と日本は示唆している。

〚英国の人々はもう手遅れだと考えているようですが、

　　　文化は変えられると思います〛とディンブルビーは言う。

➤  学校給食と部活動が鍵：

　　　　　　　　日本の学校給食は称賛の的‼

まずは子供の意識を変えることが重要だが！〜、

　　　　　英国はここでも合格点には程遠い！・・・

2021年度のNHSの統計によると、英国では就学年齢に達した子供の12％がすでに過体重で、10％が肥満だ。その割合は10～11歳になると、過体重14.3％、肥満23.4％に増える。

一方の日本は、OECD加盟国のなかで過体重と肥満を合わせた子供の割合が20％に満たない数少ない国のひとつだ。

日本の子供が健康的な体重を維持している要因のひとつに『部活動』がある。中学に入学すると日本の多くの子供は部活動に入る。

　これは日本の学校で何十年も続いている課外活動で、子供たちに毎日の運動を促す。

　　　　　ナンシー・シングルトン・八須

1988年から日本に暮らし、和食に関する本を出版しているフードライターのナンシー・シングルトン・八須は、すでに成人を迎えた3人の子供のなかでもとくに末っ子は厳しい部活動を経験したと話す。

〚1年中、放課後に練習をしなければならず、

　　　帰宅するのは夜の8時頃でした〛と彼女は振り返る。

日本の学校給食も注目に値する。

英会話教室で6～12歳の子供たちを教える八須は、日本の給食は欧米のそれより遥かに健康的だと評価する。

〚日本にもぽっちゃりした子や太っている子はいますが、

　　　　その数は多くはありません〛と八須は言う。

1954年、日本政府は子供たちに！〜、

　　　毎日健康的な食事を提供することを

　　　　　保証する学校給食法を公布した！・・・

さらに2005年に施行された食育基本法によって、食育は教育の重要な要素となった。
　予算を大幅に増やさなくても、英国人の食生活を日本のように変えることは可能だとディンブルビーは言う。

彼が2018年に共同設立した慈善団体『シェフズ・イン・スクール』は、今後5年で英国の5000の学校給食の献立を改善したいと考えている。

新鮮な魚と少量の肉、豆腐や野菜からなる伝統的な和食は、間違いなく欧米の食事より健康的だ。

『No Sushi』（未邦訳）の著者で故エリザベス2世に日本料理をたびたびふるまった有名シェフのアンドルー・コジマは、『腹八分目』や『一汁三菜』、『五色』といった日本の食習慣は、英国人も簡単に真似できると話す。

この3つの食に関する哲学を、日本人は子供の頃から学ぶ。それは突き詰めると、いろいろな種類のものをひとつひとつよく味わいながら、ゆっくり食べることを意味する。

ジャンクフードを大皿に盛ってすぐに平らげるのとは、正反対の食べ方だ。

〚茶色いジャンクフードは美味しいですが、

　そればかり食べていると健康によくありません〛とコジマは言う。

英高級スーパー『ウェイトローズ』の報告書によれば、英国人のほぼ3分の1が3食のうち1食を間食ですませているという。一方、日本人は間食やテイクアウトをあまりしないし、家庭料理以外の食事の質も欧米よりはるかに健康的だ。

ディンブルビーは、2019年の訪日時に街中で転倒して東京の病院に入院した。そのときに供された病院の朝食は漬物とお粥と焼き魚だった。昼食と夕食は肉か焼き魚かオムレツで、それに味噌汁と蒸し野菜がついたという。

➤  毎年国民のウエストを計測する日本：

さらに日本企業が実施する特定健診と特定保健指導（いわゆるメタボ健診）を英国企業にも取り入れたいと、ディンブルビーは言う。

2008年に始まったこの健診では、40～74歳までの国民は毎年ウエストを計測しなければならない。

その結果、基準値から外れた人は健康を維持するためのカウンセリングを受け、体重を落とすよう指導される。メタボ健診の受診者が少ない企業が加入している健康保険組合は、罰金を科される場合もある。

こうした取り組みのおかげで、日本の従業員の年間疾病率は英国よりはるかに少ない。従業員の健康状態だけでなく、生産性の改善にもつながるとディンブルビーは指摘する。

もっとも、このような変化を起こすには政府の介入が必要だが、我が国の政治家たちは乗り気ではないようだ。

　ジョンソン元首相のもとでディンブルビーの提言はほぼ無視されてきた。ジャンクフードの値引きや、夜9時以降の宣伝の禁止といった肥満防止のための政策も2025年まで延期される見通しだ。

2018年からソフトドリンクに含まれる砂糖が課税の対象になったが、多くの活動家がこの措置を他の製品にも拡大することを求めている。だがコーラ愛好家で知られるスナク首相が行動を起こす気配はない。

介入する気がない政府と高カロリーな食べ物を売りつける企業のせいで、私たちは目の前に大量のフライドポテトが積まれたような状況に置かれている。だがジャンクフードを食べ続けたツケとして払った1000億ポンドが示しているように、英国人はありとあらゆる肥満症対策を必要としているのだ。

参考文献：

【英紙が日本の肥満対策を絶賛「子供には部活動、国民のウエストを毎年測る」】：

https://courrier.jp/news/archives/354410/

記事で述べられている『英国人の子供の肥満率の高さ』には、驚かされました。

北米（カナダ、米国）の子供の肥満は恐らく英国以上だ！と思われます。

英国政府は2023年6月、デンマークの製薬大手ノボノルディスクの肥満症治療薬『ウゴービ』を販売するパイロット事業に400億ポンドを投じると発表したが、…

販売事業に400億ポンドの巨額な資金を注ぎ込むのは狂気の沙汰です。恐らく死に金になるでしょう！。
何でも、薬に頼るは余りにもアホ過ぎて言葉がありません！。
何しろ、首相が首相ですから期待は出来ません。