支那に屈したトップCEOが、クラウス・シュワブから着想を得た顧客向けプランを公開

✺　多国籍企業は！〜、

　もはやアメリカの価値観を

　　代表していない事は衆目が認める処となった！・・・

それは、ドナルド・トランプが複数のプラットフォームから

追放されたことで明らかになった。

✺　今、支那共産党政権に屈した米企業のCEOが！〜、

クラウス・シュワブから着想（指令？）を得た、

　　ある不穏な計画を顧客に対して明らかにした！・・・

アップルのような大企業は！〜、
　　　　　　　もはや真の米国企業とは言えない！・・・
大企業の経営陣はは今、グローバリズムの視点で世界支配を目指している。

そして、アップル社のティム・クックCEOは！〜、
　そのアジェンダに向けて脇目も振らず爆進中である！・・・

世界経済フォーラム（WEF）というグローバリストの総本山である組織の
リーダーであるクラウス・シュワブは！〜、
　　　公然と経済秩序の『グレート・リセット』を推進している！・・・

あるプレゼンテーションで、世界経済フォーラムは、将来、『あなたは何も所有しなくなり、幸せになる 』という計画を発表したが、…　その恐ろしい警告（妄想）は、徐々に現実のものと成りつつある。

アップルは、車のリースに似た、ハードウェアのサブスクリプション型モデルへの移行を考えている。

つまり、人々はもは、やiPhoneやその他のアップル製品を所有することはない。正確にいえば所有できない！。

Bloomberg Newsは、この動きは『Appleが自動定期販売にこれまでで最も力を入れ、ユーザーがデジタルサービスだけでなく、初めてハードウェアを購入することを可能にする』と報じている。

　しかし、このプロジェクトはまだ開発中であると関係者は述べている...

自動リースプログラムに似たハードウェアのサブスクリプションを採用することは、一般的にデバイスを全額で販売し、時には分割払いやキャリア補助金を使ってきた会社にとって大きな戦略の転換となるであろう。

[T]サブスクリプションサービスはまだ2022年の終わりに始まると見込まれているがが、2023年に遅れるか中止となる可能性もある。

ソフトウェアではすでに一般的であるように！〜、

ハードウェアでもサブスクリプションモデルが主流になる可能性が高い！・・・

ユーザーは、利便性のためにプライバシーや所有権を犠牲にしないように注意しなければなりません。
また、クックをはじめとする大手テック企業のCEOが、中国共産党流のトップダウンの権威主義的統制に公然と心酔していることも、人々を不安にさせるはずだ。

　ビッグテックと政府が支那に売り渡すことを暴露した『Red-Handed』を書いた調査ジャーナリスト、ピーター・シュワイザーは、Fox Newsのインタビューで次のように説明している。

■　❮❮ 習主席はオバマ大統領に会うために渡米したが、まず大統領に会うのでは

　　　なく、シアトルに立ち寄り、米国最大のハイテク企業の幹部と懇談した。

　　　大物が勢ぞろいです。アップルのティム・クック、ビル・ゲイツの家で

　　　開催されたのですが、彼らは大喜びでした。実際、習主席が部屋に

　　　入ったとき、ティム・クックは同僚に向かって

            ❝❝ 地球が動いたのを感じたか！❞❞❯❯、・・・と言ったそうです。

それだけでなく、Appleの新しいリースモデルは、ビッグテックと民主党のエリートが米国民に押し付けようと躍起になっている支那共産党式の社会的信用システム！、即ち人民統制にぴったりと当て嵌まる。

 これは、すべての国民に農奴制を押し付けるWEFの21世紀モデルだ！と言っても決して大袈裟ではない。

近い将来、一線を越えた場合、新しいiPhoneを手に入れる事がができなくなる可能性がある。

新世界の支配者（グローバリスト）は宇宙の支配者になりたがっており、決して目的達成の為には何も気後れはしてはいない。

世界経済フォーラムの影響力は、想像以上に強大なようです。不気味な存在であり、何故に強大な影響力があるのか現在の処は謎とされている。

■　世界経済フォーラムの資金：

世界経済フォーラムは、1,000社の会員企業（通常は売上高50億米ドル以上のグローバル企業）および公的助成金によって運営されている。

■　財務の透明性の欠如：

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ユルゲン・ドゥンシュ：

1948年生まれ、1990年代後半より、ダボス会議とその創設者クラウス・シュワブ氏に密着。現在は、スイスでフリーランスのジャーナリストとして活躍している。

2017年、元フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥングのジャーナリスト、ユルゲン・ドゥンシュは、WEFの財務報告は収入も支出も内訳が不明で、あまり透明性がないと批判している。さらに彼は、明らかに軽微ではない利益が再投資される一方で、財団の資本金が定量化されていないことを概説している。

　WEFが発行した最近の年次報告書には、より詳細な財務の内訳が記載されており、2019年の収益は3億4900万スイスフラン、引当金は3億1000万スイスフラン、財団資本は3400万スイスフランとされている。WEFが2億6,100万スイスフランの金融資産をどのような資産クラスや個人名に割り当てているのか、それ以上の詳細は提供されていない。

註：　スイスフランク＝132.34 円

ドイツの新聞「Süddeutsche Zeitung」はこの文脈で、WEFが『貨幣印刷機』と化し、ファミリービジネスのように運営され、主要な担当者が生計を立てるための快適な方法を形成していると批判している。財団の創設者クラウス・シュワブは、年間約100万スイスフランの給与を受け取っている。

参考文献：

■【Top CEO reveals Klaus Schwab-inspired plan 

　　　　　　　　for customers after bowing to China】：

https://unmuzzlednews.com/top-ceo-reveals-klaus-schwab-inspired-plan-for-customers-after-bowing-to-china/