2023年3月11日土曜日

NATO軍、ウクライナ軍高官 クリミヤ攻撃を目論見!・・・

■【NATO とウクライナの軍高官、
  宇軍によるクリミア攻撃をシミュレーション】:

    https://sputniknews.jp/20230310/nato--15236067.html



北大西洋条約機構(NATO)とウクライナの軍高官は、ドイツにある米軍基地での指揮参謀演習で、ロシアのクリミアに対するウクライナ軍の攻撃をシミュレートした。米紙ニューヨーク・タイムズが報じた。

 同紙によると、米軍のマーク・ミリー統合参謀本部議長が参加したNATO軍とウクライナ軍の指揮スタッフの合同演習では、最も可能性の高い軍事的シナリオとして、本土とクリミア半島を結ぶ地峡の方向におけるウクライナ軍の攻撃がシミュレートされた。
 またニューヨーク・タイムズは軍関係者を引用し、今後の展開について、ドネツクとルガンスクを取り戻すためのウクライナ軍による同国東部における攻撃も実行される可能性があるとしている。

同紙によると、同じくウクライナとの合同参謀演習に参加したNATO欧州連合軍最高司令官のクリストファー・カボリ米陸軍大将は、提案された軍事計画のうちどれに従うかはウクライナが自ら最終的に決定すると述べた。また同氏は、米国とNATOは「必要なだけ」ウクライナの利益のために引き続き行動すると強調したという。

スプートニク通信は先に英メディアを引用し、ウクライナは英国が供与するミサイルでクリミアを攻撃する計画を検討していると報じた。

NATOとウクライナ軍の高官が!~、
ドイツにあ米軍基地で指揮参謀演習!・・・
ロシアのクリミヤに対するウクライナ軍の攻撃を演習した。
これも米国の企画なのでしょう。
クリミヤを攻撃は間違いなく戦火が拡大、世界大戦への引き金になるのは確信的です。
国連が認めよう!、と認めない!ともクリミヤはロシャの一部です。ウクライナに旧ソクルシチョフ書記長(ウクライナ人)が譲渡したもので、ウクライナの領土ではありません。
クリミヤは!~、
   約200万人!・・・
2001年の国勢調査では、約58%がロシア系、24%がウクライナ人、12%の人口構成となっている。
どう見ても、クリミヤはウクライナのものではない。


■【英仏、ウクライナ海兵隊の訓練で合意 
スナク・マクロン両首脳はサミットで何を語ったか】:

    https://sputniknews.jp/20230311/15238184.html



フランス・パリで10日、エマニュエル・マクロン仏大統領とリシ・スナク英首相が会談した。両国首脳が2国間の枠組みで正式会談するのは2018年以来、約5年ぶり。会談の主なテーマはウクライナ情勢のほか、安全保障や経済の分野での協力などとなった。


 会談後の記者会見は英放送局「Sky News」などが中継した。
その中でスナク首相は、英国とフランスはウクライナの海兵隊員を訓練することで合意したと明らかにした。ウクライナが「戦場での決定的な優位性」を得るためだと強調している。
また、マクロン大統領はウクライナ情勢をめぐり、次のように述べている。


英仏両国はウクライナ情勢に関して同じ見解を持っている。ロシアを勝たせてはならない。我々は初期からウクライナを支援している。同時にこの紛争が全世界に広がらないようにしなくてはならない〛、・・・


「紛争の飛び火」を懸念する一方で、マクロン大統領は「ウクライナがしようとしている反転攻勢を助ける」と表明。戦闘機や重戦車の供与も排除しないと述べた。
これまでにフランスは60台の装甲車や対戦車地雷、18台の自走榴弾砲「カエサル」などをウクライナに供与。英国も主力戦車「チャレンジャー2」をはじめ、200台の装甲戦闘車両などの約束をしている。

 会談では二国間関係についても話し合われた。原子力の平和利用におけるエネルギーパートナーシップの促進や英仏海峡を渡って英国に入る違法移民対策での協力などで一致した。

英仏の首脳の狂気度は増すばかりで、鼻輪の切れた暴れ馬、悪い事には、遮眼帯をつけているので、前方にしか視野がない。
もちろん、前方!とは傾国のウクライナ支援である。
米国大統領バイデンの圧力も考えられるが、…
両者とも元来、視野が狭く大局観が欠如しているのでしょう。
海のない内陸国のウクライナ!~、
その国の将兵を英仏の首脳はウクライナの海兵隊員を訓練するとは、NATO派すでにロシアと交戦しており、欧州が戦火に塗れる恐れが日毎に増幅している。
 フランス、英国は国内問題が山積しており、… ウクライナ支援に狂奔している、足元が崩れて仕舞う事に気づかない!とは哀れなものですね!。

■【ゼレンスキー大統領の『和平案』は国連総会の
  決議から外された=ロシアの国連次席大使】:

   https://sputniknews.jp/20230310/15233332.html


2月に国連総会でロシア非難決議が採択されたが、その決議案の策定の際、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領が示す「平和計画」は建設的なものではなく、最後通牒に過ぎなかったため、多くの国が認めようとはしなかった。ロシアのドミトリー・ポリャンスキー国連次席大使が、ユーチューブ・チャンネル「ザ・ダイブ」でのインタビューでこのように述べている。

 ポリャンスキー氏は、ウクライナと欧米諸国が提案した決議案の文言は最終的に軟化され、多くの問題は「弱い」ものになったと指摘している。決議案を提出した人々が抱いていた主な目的は、できるだけ多くの賛成票を得ることであったという。

ゼレンスキー大統領は投票の前夜、国連総会は自身の「和平計画」を承認するつもりだと発言したが、その計画は決議の文言から除外されたとポリャンスキー氏は指摘している。ポリャンスキー氏によると、多くの国々がこのイニシアチブを支持することを拒んだのは、その計画が非建設的かつ最終通牒だとみなしたためだという。この「和平計画」は、より多くの票を得るために削除されたとポリャンスキー氏は指摘している。

ポリャンスキー氏によると、国連加盟国が疑問を持ち始め、誰が和平に関心があり、誰が関心がないのかを見極め始めているため、欧米諸国がロシアを非難するアジェンダを進めることは難しくなってきているという。

 国連総会は2月23日、欧米諸国が起草した6つ目となるロシア非難決議案を採択した。この決議案に141カ国が賛成し、7カ国が反対。32カ国が棄権した。

 ゼレンスキー大統領は2022年11月中旬、G20サミットでウクライナ紛争の解決を目指した10項目からなる「和平のフォーミュラ」を発表した。この中には、「オール・フォー・オール」方式での捕虜の解放(これには、ロシアに向かった避難民も考慮されている)、ウクライナの領土回復、ロシア軍の撤退と軍事行為の停止、情勢激化の防止、紛争終結の確認などの項目が含まれている。ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は、ゼレンスキー大統領のこうした要求は「不十分かつ非現実的」であるとしている。

稀代の詐欺師!、クレクレ物乞い!のウクライナ大統領のゼレンスキーは米国を筆頭に西側諸国の過度な支援で神輿となった!。
その神輿の揺れで脳細胞が!~、
偏って仕舞い、尊大となり、自分は世界をロシアから護る救世主!と錯覚している!・・・
 その、逝かれたゼレンスキーが提案した和平案など国連が認める訳がないでしょう。

■【ペスコフ露大統領報道官、西側メディアの
 ノルドストリーム破壊新情報についてコメント】:

     https://sputniknews.jp/20230308/15208253.html



ロシア大統領報道官のドミートリィ・ペスコフ氏は、西側メディアによる「ノルドストリーム(ノードストリーム)」破壊工作の新たな情報の公開は、関心を逸らせようとするミスリーディングであるとの考えを示した。

テロ行為の企画者が関心を逸らせたがっているのは明らかだ。明らかにこれは調整を重ねたうえでメディアに流した誤情報だと発言。


ペスコフ報道官はまた、新聞各社が引用する米国官僚が、調査もせずにガスパイプライン爆破関与者について何らかの結論を出せたことに対し、当惑をあらわにした。

ペスコフ氏は、ロシアは現在も調査への参加を認められていないと強調。

これは単に不可思議なだけではない。おぞましい犯罪の匂いがする。少なくとも同パイプライン事業の株主・参画国と国連は、説明できる全員の参加の下、緊急に透明な調査を求めるべきだと結んだ。

ニューヨーク・タイムズ紙はこれより前、新しい調査情報として、「ノルドストリーム」テロ工作の背後には、ある親ウクライナ集団が絡んでいる可能性があると報じた。また独紙「ツァイト(Zeit)」によると、ドイツの捜査当局は「ノルドストリーム」爆破に関与した船舶を特定したという。犯罪の足跡がウクライナ方面に向いている、と同紙は指摘している。

 英紙「タイムズ」は8日、西側調査機関には「ノルドストリーム」破壊工作に資金提供を行なったウクライナ側スポンサーの名が明らかになっているが、NATO幹部はおそらくウクライナをドイツとの争論から守るため、名を広めないでいる、と指摘。
 さらに独テレビ「n-tv」は8日、独検察が1月に「ノルドストリーム」爆破に関与したとされる船舶の捜索を行っていたと報じた。独検察はスプートニク通信の取材に答え、この内容について認めた。

米国バイデン大統領の指示でノ『ルドストリーム爆破』は、既に識者の間で知れ渡っています。
 これをバイデン政権は打ち消そう!と形振り構わずバイデン護送船団の粗大魔スゴミを使って誇大喧伝をしている。
 西側メデイアなどを信じるのは、・・・いまや、情報弱者か、思考停止しているものしかいないでしょう。


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