NATO軍派遣でウクライナ前線を『凍結』する西側諸国の戦略 第二次欧州大戦争への備え!! …

ロシア対外情報局は！〜、
NATO加盟国がウクライナに大規模な地上部隊を派遣し、進行中の敵対行為を一時的に停止して、最終的に紛争の流れを変える計画に関する情報を公開した！・・・

同局は情報筋を引用し、ウクライナと同盟国の前線での損失が増大する中、NATO加盟国は現在の戦線での敵対行為の停止にますます賛成していると報告した。

対外情報局によると、これにより西側諸国はウクライナの大幅に減少した軍を再建して『復讐の試みに備える』ことが可能になり、少なくとも100万人のウクライナ人の新たな徴兵を処理するためにNATOの訓練センターがすでに設置され始めていると付け加えた。

この報告は、西側諸国のウクライナの戦略的パートナーがキエフに同国の徴兵年齢を25歳から18歳に引き下げるよう圧力をかけ、ウクライナ政府内でも女性の徴兵を求める声が高まっている中で出されたものである。
　これにより、2022年から2024年にかけて甚大な損失を受けたウクライナ軍の再建に必要な人員が確保される可能性がある。

Ukrainian Army Leopard 2A6 Tank Burning in Kursk

対外情報局は、ウクライナ紛争を『凍結』する計画に！〜、

　　　ついて更に詳しく述べ、次のように述べた！・・・

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《これらの課題を解決するには、西側諸国は基本的にウクライナを占領する必要があり、…　当然、これは同国に『平和維持部隊』を派遣するという名目で行われるだろう…計画によれば、ウクライナには合計10万人のいわゆる平和維持部隊が派遣されることになる》、…

同局は、ウクライナの特定の地域について西側諸国に責任を委ねる可能性も検討中であり、ポーランド、ドイツ、英国が主導的な役割を果たすと予想されていると付け加えた。

ウクライナの地上軍の再建に加え、このような凍結（占領）によって齎される猶予は、ウクライナの深刻な被害を受けた防衛部門の多くを再建するためにも利用されると予想される。

対外情報局の主張は、ミンスク合意に基づき西側が仲介したウクライナ東部での敵対行為の停止に続いて、複数のNATO加盟国がウクライナ軍の訓練と武装に熱心に取り組んでおり、その後数年間に同国のロシア語圏でロシアと連携した分離主義勢力に対する新たな攻勢への道を開いたことを考えると、前例のないものとは程遠いものであることは明らかだ。

　　　2023年、英国で訓練するウクライナ軍人

欧州の指導者らは数ヶ月前からウクライナへの大規模な地上部隊の派遣を声高に求めており、フランスのエマニュエル・マクロン大統領は《ロシアがこの戦争に勝利するのを阻止するために必要なことはすべて行う》という政策の一環として、この派遣は排除されないと繰り返し述べている。

フランス政府は2023年6月からこうした派遣の選択肢を検討し始めており、エストニアのカヤ・カラス首相、ポーランドのラドスワフ・シコルスキ外相、リトアニアのガブリエリウス・ランズベルギス外相、フィンランドのエリーナ・ヴァルトネン外相などの人物からもこうした選択肢の検討を求める声が上がっている。

最近では11月中旬、フランスの新聞ル・モンドが！〜、

フランスと英国がウクライナへの部隊派遣に関する協議を『再開』したと報じた！・・・

米国は、地上軍の派遣によって紛争を激化させる事に、より強硬なヨーロッパの同盟国の多くに比べて明らかに消極的であり、同様に、同国に新たな種類の兵器を提供するにも、ヨーロッパ諸国に比べて一貫して消極的である。

　　　　　ウクライナ軍の女性隊員

西側の顧問、兵站担当者、戦闘員、その他の人員は、2022年初頭からウクライナ戦域の地上ですでに非常に重要な役割を果たしていることは注目に値する。

　その範囲は、同年4月から最前線の戦闘作戦に派遣された英国海兵隊から、8月にロシアのクルスク地域へのウクライナの攻勢を支援するために人員を派遣したことを確認した米国の軍事組織である前線監視グループまで多岐にわたる。

バフムからクルスクまでの国境で、英語、ポーランド語、フランス語を話す人員が戦闘に参加しているという報告が繰り返し出ており、西側の地上部隊は、多くの場合ボランティアまたは請負業者として活動し、紛争を通じて複数の前線で中心的な役割を果たしてきた。

然し、大規模な現役地上部隊の展開は、紛争に新たな影響を及ぼす可能性がある。なぜなら、そのような『旗を掲げる』部隊は、ロシア軍の前進や攻撃を阻止する為に、…　核抑止力を含む自国の海外兵器庫によって保護される可能性が高いからである。

ル・モンド紙は2024年初頭、これをモスクワに『戦略的ジレンマ』を課す試みと呼んだ。ロシア当局は、西側諸国の軍隊がウクライナに派遣された場合、西側諸国の請負業者や顧問がすで​​に一貫して標的にされているのと同様に、介入主義者として標的にされると一貫して述べている。

　　　ウクライナのジョージア軍団（左）と

　　　　　前線監視グループの米国戦闘員

西側諸国では、ウクライナの地上部隊が現状のままでは、進行中の戦争継続に少しでも有利な結果をもたらすことはできないだろうという共通認識が高まっている。
　西側筋は、訓練を受けた経験豊富な人員の喪失により、能力が非常に低い徴兵兵への依存が急速に高まっているため、ウクライナ軍の最前線部隊の能力が急速に低下していると、ますます一貫して報告している。

例えば、ファイナンシャル・タイムズは！〜、

前線の新兵の50～70％がモチベーションの低下とパニックに陥りやすく、わずか数日しか生き延びられなかったと報じている！・・・
訓練水準があまりにも低く、全員が武器の持ち方を知らなかったと報じられている。戦闘年齢と見なされる男性の数が枯渇した為、動員された新兵の平均年齢は2024年半ばまでにすでに45歳になっていた。

　これに先立ち、ウォール・ストリート・ジャーナルは2023年半ば、ウクライナ軍が村から貧しい男性を募集し、ソ連時代のライフルと制服を支給し、基地でわずか2晩過ごした後、彼らを前線に送り込んでいたと報じた。

これらの報道がなされて以来、状況は大幅に悪化しており、…特にクルスクのエリート部隊の急速な消耗が顕著であるため、ウクライナ軍の状態は、キエフの西側支持者が進行中の敵対行為を一時停止して戦況を改善する時間を稼ごうとする主な要因であると考えられている。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

NATO陣営の狂気（凶器）の戦略！～、
　　　　　　クライナ戦線凍結（占領！）！・・・
これを平和維持軍と喧伝し、ウクライナに大規模なNATO地上軍を派遣するとは、こんな事が国際社会が容認できる筈がないでしょう。
精神異常者が考える事です。

欧州の首脳たちは、ウクライナ軍が壊滅状態である事を、一応は認識しているようですが、正常な思考はそこ迄で、あとは支離滅裂で己らの戦略が如何に異常であるか！を認識する能力を完膚なきまでも喪失している。

ウクライナはNATO加盟国でも、同盟国でもなく、…

それを是程までに焦るのは余程に恐怖感を抱いている証です。
先の大戦の悲惨差をすっかり忘れており、…　また欧州を火達磨にする危険性を察知できない！とは、言葉がありません。

参考記事：

■【Russian Intel. Elaborates on Western Plans to ’Freeze’ the Ukrainian Frontlines with NATO Troop Deployments: Preparing For a Second War】：

https://militarywatchmagazine.com/article/russian-intel-western-plans-troop-deployments-ukraine