2015年3月4日水曜日

『造船王国・日本』の復活に南朝鮮は真っ青!・・・

「造船大国・日本」復活恐れる韓国 台湾から世界最大級コンテナ船受注に焦燥「韓国造船業の牙城崩れる」



今治造船広島工場で建造されている約1万4000個積みの大型コンテナ船。来年にはさらに大きい2万個積みがつくれる超巨大ドックを新設する

日本の造船業が復活に向けて動き始めた。1月末、国内造船大手の今治造船が16年ぶりに超大型ドックの新設を発表。さらに1月の船舶受注量で日本が韓国と中国を抜き1位に返り咲いた。日本が月間ベースの受注量で1位になったのは2008年3月以来6年10カ月ぶりのことだ。「アベノミクス」による円安や造船各社の構造改革によって、受注・コスト競争力が高まり、ここにきて息を吹き返しつつある格好だ。これに警戒しているのが、日本に代わり造船大国になった韓国勢。韓国経済新聞によると、韓国の業界関係者は「円安と技術力、安倍晋三政権の支援を背に、日本企業が中国よりも速いスピードで韓国を追撃している」と述べ、高い技術を誇る日本勢の復活に戦々恐々としている。

■16年ぶりの超大型ドック新設

 今年1月29日、国内外の造船関係者は驚きの声を上げた。

 今治造船が台湾の海運会社から世界最大級となる約2万個積みの超大型コンテナ船11隻を受注したと発表。さらに驚かせたのが、この全長約400メートル、幅約59メートルという超大型コンテナ船を建造するため、長さ約600メートル、幅80メートルの大型新造船建造ドック(香川県丸亀市)の新設を決めたからだ。

 新ドッグは月内にも着工し、2016年10月の完成を目指す。同社にとっては、新設するドックは2000年に完成した西条工場(愛媛県西条市)以来。投資額は約400億円を予定している。

 同社の関係者は「超大型船の商談など世界中からの多様なニーズに柔軟に対応できる生産体制が構築できる。国際競争力に磨きをかけ、顧客の期待に応える船造りを目指す」と意欲満々だ。

 この新ドッグ建設に敏感に反応したのが、韓国の造船メーカーだ。特に今治が2万個積みを超える超大型コンテナ船を受注していることに相当の脅威を感じているようだ。韓国経済新聞によると、これまでウルトラマックス級と呼ばれる約1万8000個積み以上の超大型コンテナ船市場は、現代重工業、サムスン重工業、大宇造船海洋などが事実上独占してきた。しかし、そこに今治造船が割って入ることになる。韓国経済新聞は、韓国の業界関係者のコメントとして「日本が2万個積みを建造すれば、韓国造船業の牙城が揺れる」と紹介している。

 中国勢も大型のコンテナ船の建造を多く手がけており、日本の動きを注視しているようだ。

■6年10カ月ぶりの「首位返り咲き」

 中央日報電子版は、グローバル造船海運市況分析機関である英クラークソンのまとめとして、1月の世界に占める船舶受注シェアは日本が45.9%、韓国30.9%、中国17.6%だったと報じている。6年10カ月ぶりに日本が1位になったのは、今治の2万個積みの超大型コンテナ船の大量受注が成長の一因として作用したとした。

 そもそも1980年代は日本が世界の造船市場でトップランナーを走っていた。だが、安値受注などで中韓勢が猛烈に追い上げ、追い越した。ただ、熾烈(しれつ)な競争を繰り広げる中、中国や韓国の新興メーカーは生産規模を大幅に拡大。この結果、造船市場は需要をはるかに上回る供給過剰になり、造船会社の採算は悪化した。

 そんな中、日本の造船メーカーが息を吹き返しつつあるのは、「アベノミクス」による円安で受注競争力が回復したことと、さらに数年にわたる構造調整、いわゆる統廃合でコスト競争力を高めたことが大きい。もちろん品質が高く、納期をしっかり守るといった日本企業の優れた面が支持されていることもある。

■統廃合で競争力強化

 統廃合の動きとしては2013年に、今治造船と三菱重工業がLNG船舶部門を切り離し、LNG船を専門に製造する「MILNGカンパニー」を設立。同年には、アイ・エイチ・アイマリンユナイテッドとユニバーサル造船が合併し、世界4位となるジャパンマリンユナイテッド(JMU)が誕生した。さらに、昨年10月には、名村造船所が佐世保重工業を子会社化し、国内ではJMUに次ぐ規模になった。

 三菱重工業は、戦艦「武蔵」を建造した長崎造船所で手掛ける造船事業を、今年10月1日付で分社すると発表。LNG船などを建造する全額出資会社と、船の部品となる船体ブロックを製造する事業会社を設立することを決めた。

 こうした再編やコスト改善に向けた改革に加え、「円安で15%は(日本船の)船価が下がった」(市場関係者)ことも加わり、急速に競争力を高めている格好だ。このため、とくに液化天然ガス(LNG)船や超大型コンテナ船など高付加価値分野で日本と直接競合することになる韓国勢は焦りを隠せないでいるわけだ。

 これまで、海外勢に差をつけられてきた日本勢だが、今治造船の大型ドッグ建設を機に、他の国内メーカーも追随するような動きが出てくれば、いよいよ韓国勢には脅威となる。

 中央日報電子版によると、サムスン重工の関係者は「日本の造船業の最も大きな弱点は中小型の造船所が多く、今まで建造した船舶の最大サイズが(コンテナ船の場合)1万4000個積みだった」とした上で「超大型ドックの建設で2万個積の建造までが可能になれば、いつでも韓国に追いつく可能性がある」と、かつての「造船大国日本」の復活に神経をとがらせている。


ZakZak (2015.03.02)


                                        


筆者考:

造船業界の足取りは『日本・工業立国』への歴史!・・・
日本国の近代化の先導役として富国強兵の主役となり、三段跳び!で列強と肩を並べる国力を備える国へと導いた!・・・

1980年代なかば、米国の主導で為された日本国潰しの『プラザ合意』の深謀遠慮で円は高騰して、日本企業は一挙に国際市場での競争力を失い、存続の危機に立たされ、・・・窮余の策として生産拠点の海外転出が、特に南朝鮮へと怒涛の如く開始され、この過程で南朝鮮の造船業界は最大の受益者(日本の資金援助、技術供与)となり、日本造船業界の最大のライバルと化して、世界第一位の造船王国を築いた!・・・

南朝鮮、支那にも追い越されて第三位の位置に甘んじていた日本造船業界が安倍第二次内閣の出現で採択されたアベノミクス経済政策で最優先された円高対策の金融緩和が功を奏したのと、業界再編制と苦境に立った時でも技術の革新を怠らなかった努力が実を結び息を吹き返し、・・・約7年ぶり首位を奪回して、南朝鮮、支那に心配の種を撒いた!・・・

粗大マスゴミや腐れ野党に凄まじき、謂われなき不当な攻撃に連日の如く晒されている安倍政権には朗報です!・・・


工業の歴史は造船業にあり:


日本に近代的な造船所がつくられたのは、江戸時代の末(黒船で有名なペリー来航の時期)で!、・・・時代は明治へと移り、⇒⇒ 当時世界一の造船国であったイギリスから技術を学び、本格的な造船業がスタート ⇒⇒ 日本が急速に近代化してゆくなか、造船業の果たした役割は大変重要であった ⇒⇒ 船をつくるための各種の部品製造が、機械工業などその他の重工業の発展を促したからで、・・・現在の様々な工業のルーツは、造船にあると言える。

世界の造船業をリードする日本造船業:

明治、大正、そして昭和と造船の技術を磨き、着実に発展をとげてきた日本の造船業だったが、・・・第二次世界大戦により壊滅的な打撃を受けた。
 戦後の混乱期を経て、廃墟の中から立ち直った造船業は、・・・此れまでに培ってきた技術と豊富で優秀な労働力に支えられ、海運業とともに日本の経済的復興をに大きく寄与した。
 昭和31年(1956年)には進水量において英国を抜いて世界一の造船国となり、・・・その後、二度に亘るオイルショックによって深刻な不況を経験したが、、それでも日本の造船業は、世界一を守り続けきた。
 高い技術力を持つ日本の造船業は、現在も世界シェアの35%を誇り、韓国とともに世界で一位、二位を争う造船国として、世界の造船業をリードしつづけている。


造船所の仕事(全般):

図面通りに自動切断(コンピュータ制御)
☟ ☟ ☟




船を造るという仕事は、コンピュータによって情報化されたデジタル/IT技術と、アナログな人の手による匠の技とのコラボレーションにより成り立っている。





長さが東京タワー以上である船を建造するのは、巨大なプロジェクトで、・・・この巨大プロジェクトを完成させるためには、造船所の各部門で働く一人ひとりが、計画どおりに自分の役割を果たしていくことが大切です。さらに一人ひとりが、全体のことを考えて、協力しながらバランスよく、プロジェクトを進めていくチームワークが重要となる。








舶用工業とは:
「舶用工業」は、船舶に搭載するエンジン(ディーゼル機関等)、プロペラ、航海用機器、荷役機械などを製造・供給する産業であり、・・・。常に世界のトップクラスを維持してきた我が国造船業を支えている重要な産業と言える。

また、造船業の発展と共に、船舶の大型化、高速化、省エネ化などの要求に対応して、機器の技術向上を図りながら発展を遂げてきたところであり、性能、価格、供給力、サービスなどの総合力で国際競争力を保持し、造船業と共に世界のトップクラスの地位を確保している。


世界の造船業を支える日本の舶用工業:

船には、エンジン、プロペラなどの船を進める機械、クレーンなどの荷物を船に積んだり降ろしたりする機械、レーダーなどの船を操縦し安全に航海する機械など、大小200種類以上の機械で出来ているが、これらの機械を作っている産業が「舶用工業」です。

世界の約50%以上の船に日本の舶用機械が使われており、日本は世界で一番多くの舶用機械を作っている国で、日本の舶用機械は、日本そして世界の造船業を支えている。


イメージ

船を安全に操縦【操舵機、レーダー等】:

船舶では、自動車のハンドルに当たる操舵機、方位を測定するコンパス、また、周囲の船や障害物を把握するレーダ等により安全な操船を行います。

               
           
イメージ
 

荷物の積み降ろし【デッキクレーン等】:


船の甲板上に設置され、貨物の積み込み及び陸場作業に使用される機械がデッキクレーンです。

                

イメージ
 

船を進める【プロペラ】:



エンジンの出力を推進力に変換するための装置がプロペラです。扇風機が風を起こすように、後方に向けて早い水流を作り、その反力により船は推進します。


                     
イメージ

船を進める【ディーゼル機関等】:




一般的な船のエンジンは、ディーゼル機関です。熱交換率が非常に良いのが特徴です。
その他、電気推進機関、タービン機関で動く船なども存在します。




                         
イメージ

船を泊める【錨】



船舶を一定の場所に泊めておくためのものが錨です。錨が海底をかく力と錨鎖が海底に横たわることによる摩擦力により、船舶が風や波浪で流されることを防いでいる。




参考文献:
【工業の歴史は造船業にあり】:


                                        


南朝鮮の重工業は1965年の日韓基本条約で日本政府の天文学的な巨額な資金援助と技術供与で基礎が築かれて、其後の度重なる援助で順調に発展を続けて、現在に至っている。
 1973年竣工の浦項総合製鉄は、日本の新日本製鉄から借款と技術提供を受けて着工されたた。 製鉄は、・・・かの鉄血宰相として知られるプロイセン王国・ドイツ帝国の首相、ビスマルクが残した『鉄は国家なり!』の言葉の通りに国家の基幹であり、造船、自動車の品質向上におおきな役割を果たす。日本国の援助で建設された項総合製鉄は文字通り南朝鮮の造船界や自動車業界などの多岐にわたる産業界の発展に多大な寄与をした。

 日本国は造船技術を伝授したり、現代自動車も同様に三菱自動車の技術支援で設立されいる。

◼︎【造船業の危機を乗り越えるには韓国政府の支援が必要】:
 中央日報/中央日報日本語版 ( 2014年09月19日)

支那は勢いづき、日本は円安を武器に復活し、南朝鮮は政府の支援が少なく…。最近実績不振の韓国造船・鉄鋼業界が3重苦を訴えている。 

現代重工業の場合、課長級以上役職員1,500人に対して希望退職を実施すると発表したが、臨時団体協議さえ締結できないなど後進的な労使問題が構造調整の困難に直面している。 三星重工業は昨年サムスンエンジニアリングと合併を推進したが株主の反発で夢をかなえられなかったし、競争力強化のために東南アジアに作るという中小型船舶専門造船所もやはりまだ青写真も出せずにいる。

  南朝鮮造船海洋プラント協会は18日、ソウル三成洞COEXインターコンチネンタルホテルで「第11回造船海洋の日」行事を開き、危機の克服について議論した。 

  造船・海運分析機関クラークソンによると、先月の世界船舶発注量は57隻、114万CGT(標準貨物船換算トン数)と、5年ぶりの最低水準となった。前年同期(550万CGT)に比べ5分の1に減った。 

  造船海洋プラント協会の関係者は「今年1-8月の累積発注量も前年同期比24%以上減った」と述べた。さらに現場人材の高齢化、通常賃金拡大による人件費負担、産業安全のような懸案も山積している。 

  キム・ウェヒョン協会長は「危機を乗り越えるには何よりも積極的な政策支援が必要だ」と主張した。政府の金融支援と大型化の誘導が必要ということだ。キム会長は「過去3年間、支那は2890億ドル、日本は1140億ドル以上の船舶金融を提供した」とし「両国は適切な支援を通じて危機局面を突破している」と話した。 

  一方、韓国鉄鋼協会もこの日、ソウル大峙洞のポスコセンターで「鉄鋼産業発展フォーラム」を開き、競争力の確保について意見を交わした。オ・イルファン常勤副会長は「上半期だけで支那産の鉄鋼材が670万トン輸入された。前年同期比で34.1%増えた」とし「さらに8月現在、南朝鮮産の鉄鋼に対し、16カ国で57件の規制および調査が進行中」と述べた。世界各国で鉄鋼保護貿易主義が広がり、韓国企業が苦戦しているという説明だ。

寸評:
過去3年間、支那は2890億ドル、日本は1140億ドル以上の船舶金融を提供した』・・・過去3年間、南朝鮮の朴槿恵大統領が就任後早々に『憎日/毀日」のキャンペーンを全開し現在も此れを続けている。此れでは南朝鮮の造船業界は前進では無くて退歩して斜陽の影を色濃くするのは当然と言える。