2026年8月26日水曜日

母国に失望したZ世代が日本に逃げる現実を米Yahooニュースが大特集!…


今回は、Yahooニュースでも取り上げられた、【アメリカの若者が熱狂的に憧れる国として、日本がフランスに取って代わった理由。
彼らは自国では見られない礼儀正しさを求めているのだ
】、…と題された特集記事からです。


   この特集記事の要点は以下の通りです。
                 

《米国の若者の間で日本旅行が空前の大ブームで、
アメリカン・エキスプレスの旅行データによると、
2019年以降の日本への予約数は1300%も増加している。
Z世代にとって日本は単に魅力的な旅行先ではなく、
ライフスタイルであり、理想的な逃避先になっている。

人類学者のメリー・ホワイト氏は!〜、
既に日本の物は日常に浸透し、『日本産』とさえ認識されなくなったと指摘する。
ラーメン、寿司、ユニクロのパーカーなどがその例だ。

嘗て米国では、『フランス的なものなら何でも』
が高級品の象徴だったのに対し、… 現在は『日本的なものなら何でも』が取って代わった。

Z世代は日本をロマンチックに捉えているだけでなく、
彼らが疲弊し、無礼で、疲れ果てていると感じている、
母国の公共生活に対する静かな抗議の意思表示をし、
6700マイルも離れた遠い異国で、物事がどのように異なる形で機能するのかを、想像しているのである。

Z世代の日本への憧れは!〜、
 もはやポップカルチャーだけにとどまらず、
  社会秩序への関心へとますます広がっている!・・・
若い旅行者たちは日本を未来を感じさせる国だと表現している。

アニメ、J-POP、ゲーム、ファッション、そしてインスタ映えする街並みは、日本を身近で視覚的にも独特な国に感じさせ、それ自体が強力な魅力となっている。

日本の高品質なコンビニエンスストアの食品、
ラーメン、寿司、そしてミシュランレベルの料理も、
大きな要因の一つとなっている。

安全性の高さも魅力の一つであることは間違いない。
動画で飛行機内での激しい口論や、企業の対応の酷さを観て育った世代にとって、大声で電話をしたりゴミを溜め込んだりすることのない、日本の電車内で見られる静寂と秩序は、
まるで憧れの小説の世界のように映るだろう》、…

以上になります。
この記事に対して、様々な声が寄せられていました。
その一部をご紹介しますので、ご覧ください。
             
      翻訳元


■ 若い世代が日本に憧れるのは、
  昔のような豪華な旅行への興味とは少し違う。
  アニメグッズを買ったりコンビニに行ったり、
  日本人のように過ごしたいんだよ。 +5 

■ やっぱりポップカルチャーの影響じゃない? +4 

■ だってフランスの人たちは、
  僕らの文化に否定的じゃないか。
  逆に日本人はアメリカ文化が大好きだ……。
  そういうのも関係してると思う。
  その次がアニメの影響かな。 +6 

■ 個人的に接客は一番差を感じた部分の1つだな。
  帰国してから何度日本を恋しく思ったことか。
  まぁそのまたこっちの接客に慣れちゃうけど。 +7 

■ 正直日本を美化しすぎな面もあると思う。
  住んでみたら息苦しい部分も絶対あるはず。
  旅行と生活は別物だから。 +5 

■ 日本は「礼儀正しい」って言われてるけど、
  実情を知ったらZ世代はショックだろうな。
  日本の公共交通機関が安全だなんて言うのは、
  一番の誤解の1つだと個人的に思ってる。
  特に女性にとっては全然そんなことない。 
          🔺🔺🔺
   ■ 少し明るい話題に移るけど、
     何年も前、友人がYouTubeの黎明期に
     YouTubeのコンテンツを作っていた頃、
     アメリカのティーンエイジャーたちから
     「日本に移住すれば悩みが全てなくなる」
     ってメッセージをたくさん受け取ってたんだ。
     本当に多くの人たち、特に若者が、
     日本をパラダイスだと思ってる。
     日本は素晴らしい場所で、僕も大好きだけど、
     他の国と同じように欠点もたくさんある。
     日本独自の欠点があるんだ! 

■ 実際昔はヨーロッパ旅行が憧れだったけど、
  今の若者は日本の方が好きだよね。 +7 

☐ 日本にはちゃんとルールがあるぞ。
  日本に行くZ世代の若者たちには、
  そのことを忘れないでいただきたい。 +5 
           
🔺🔺🔺
   ■ ルールはどこの国にでもあるでしょ。 
           
🔺🔺🔺
      ☐ 俺が言いたいのは、
        わがままな子どものような振る舞いは、
        他の国では許されないということだ。 

■ フランスには大きな変化があったしね。
  そしてパリは今では「愛の街」ではない。 

■ ドイツもゴミの分別が厳しいけど、
  日本はさらに徹底してるらしいね。
  公共のゴミ箱がないのに、
  街が綺麗なのは本当に凄いことだと思う。 +56 

■ 日本はネット上で美化されてるから……。 +5 
            
🔺🔺🔺
   ■ 日本はSNSで美化されてる面もあるけど、
     実際に期待を裏切られることはなかった。
     だから美化されてるって言うより、
     「良い面ばかりが強調されてる」
     の方が正しいかも。 +13 

■ 特に日本側は何もしてないんだよな。
  それでもみんな日本に惹き込まれていく。 +6 
            
🔺🔺🔺
   ■ インフルエンサーが勝手に宣伝してくれるし。
     SNSの影響は無視できないよ。 +4 

■ 日本に経済的な問題があるのは知ってるけど、
  日常生活の質の高さはそれとは別の話。
  分けて考える必要があると思う。 +6 

■ 日本を完璧な国だって理想化する必要はないけど、
  海外の若者が魅力を感じる部分は理解できる。
  特に今の私たちの社会を考えると……。 

■ 単純に日本はクールだからでしょ。
  今は韓国が熱いけどさ。 

■ 日本は少し前のアメリカに似てる。
  だからみんな行きたいんだよ。 

■ 公共の場でのマナーは年々低下してるから、
  日本のような責任感がある社会に憧れる人は、
  特に若者には多いんじゃないかな。
  きっと理想的に映るんだと思う。 +10 

■ 単純にメディアの影響も大きいと思う。
  日本を模範的な国として伝えることが多いし。 +5 

■ みんながあの国を目指すのは、
  日本は絶対に期待を裏切らないし、
  今でも品位があるから。 +32 

■ 清潔で治安が良くて礼儀正しい?
  日本って世界の理想の姿じゃないか? +8 
          
🔺🔺🔺
   ■ いいところだけを見たらね。
     残念ながら完璧な国は存在しないよ。

■ シドニーの街並みは美しいけど、
  ゴミや騒音の問題は残ってる。
  日本みたいに誰もが自然にルールを守る環境って、
  旅行先として理想的に感じるよね。 +21 

■ 東京の魅力は巨大都市なのに、
  人が多いことによる疲労感が少ないところだと思う。
  あとこれは日本の大都市の特徴だけど、
  静かな場所と活気ある場所が、
  かなり近くで共存してるんだよね。 +7 

■ 若者の憧れはパリから東京へ。
  SNSだと東京は良い面ばかり紹介されて、
  パリはその逆だもんねぇ。 +6 

■ 若者が日本に求めてるものはそんな複雑かな?
  単純にポップカルチャーの影響でしょ。 +61 

■ 自国の制度に懐疑的な世代が、
  日本の複雑な社会規範を
  共通の合意として捉えてるのは、
  希望を感じさせる現象だね。 +14 

■ だって若い子は アニメもお寿司も大好きじゃん。
  若者たちが日本を目指すのは、
  すごく自然な現象なんじゃない? +29 

■ 私も日本に住みたい!
  何もかもが綺麗で現代的だし。
  日本人は礼儀正しくて、お互いリスペクトがあって、
  本当に素敵な人たちでしょ。
  いつか住めるといいな! 

■ まぁ今の他の世界の現状を見れば、
  その理由を理解するのは難しくないよ。 

■ 難しく考える必要はない。
  みんなが「いい国だ」って言うから、
  「じゃあ行ってみるか」ってなってるだけ。 +21 
           🔺🔺🔺
   ■ 昔は知り合い同士のクチコミだったのが、
     今やSNSで世界的なクチコミに変わった。
     その話題の中心の1つが日本なんだ。 

■ 日本の人気は単なるブームじゃない。
  一時的な流行だけではここまで広がらないさ。
  何十年も続く文化の積み重ねがあるから、
  今の評価につながってるんだよ。 +15 

                                               

母国に失望したZ世代が日本を理想の国!として避難!、逃避!、心を癒す国!として現実の真偽のほどは定かではありませんが、このぜ世代の人々の深層心理は理解できるような気が致します。

Z世代事は皆様はご存知だとおもいますが、
    老婆心ながら!〜、
Z世代の基本情報:
生まれ年: 1996年〜2012年生まれ
現在の年齢: 14歳〜30歳(中学生から30代初め)
特徴: 生まれながらにしてインターネットやスマートフォンがある環境で育った『デジタルネイティブ』です。

当然、以前は日本についての知識は友人などの口コミが主でしたが、現今はインターネット(スマートフォン触体)となりSNSから得ています。情報が伝わる速度はまさに光陰の如しで、あっと!言う間に広がります。
最近、特にYouTubeの投稿される記事(日本)の多さには目を見張るばかりです。
Youtube の口座を持っている方は、投稿する事で収入が得られることから、若い女性が積極的に動画を投稿しています。
これらの影響力は凄まじいものがあり、勢い日本が必要以上に美化されている傾向があります。

確かに、日本は若者にとっては理想の国に映るのは当然となり、米メデイアが特集を組むほど、日本理想の国!と、特にZ世代の若者が日本を心を癒す国!とおもうのでしょう。
然し、本質はそれぞれ母国の現状には失望している証ともなります。
結局は行き過ぎた『逝かれたリベラリズム』が最大の原因かといえるかも知れません。

2026年8月25日火曜日

39 ロシアとイギリスは戦争寸前なのか?…

ロシアとイギリスは!〜、
 恰も戦争寸前の様相を呈している!・・・
ロンドンは誤ったメッセージを!〜、
発信しており、事態をエスカレートさせる選択肢は限られている!・・・


英国のアンディ・バーナム首相がウクライナ紛争への公然たる介入を強める中、ロシアは駐英大使を召還した。
全面戦争のリスクはかつてないほど高まっているが、…
バーナム首相は実現不可能な小切手を切っているようなものである。


ロシアと英国の関係は前例のないほど低迷している!〜、
   在ロンドン・ロシア大使館は日曜日に声明を発表した!・・・
これは、アンドレイ・ケリン大使が7月下旬に辞任し、後任がすぐに任命されないことが明らかになった後のことだ。大使館報道官はサンデー・タイムズ紙への追って声明を発表し、ケリン大使は英国とロシア間の《連絡と意思疎通の維持に多大な努力を払ってきた》ものの、英国は明らかに《対立の道》を選んだと述べた。

☝️ Russia-UK relations across all areas have deteriorated to an unprecedentedly low level entirely on London's initiative.


《彼は、英国が我が国に対する政策を見直すならば、より建設的で敬意のある対話が最終的に回復されることを期待して英国を離れた》と、報道官は付け加えた。

ロシアと英国の関係はなぜここまで悪化したのか?:
まず第一に、キア・スターマー、リシ・スナク、リズ・トラス、ボリス・ジョンソン、テリーザ・メイ、そして勿論、デービッド・キャメロン(近来の英国歴代首相)、そして彼らの英語圏メディアの拡声器が大音声が挙げられる。

モスクワは、2022年にウクライナ紛争が激化して以来!〜、
 英国をウクライナの最も好戦的な外国支援国の一つ見做して来た!・・・
当時のボリス・ジョンソン首相は、同年4月にモスクワとキエフ間の和平合意を阻止するために介入した。英国は1年後、ロシアへの長距離攻撃用にウクライナに『ストームシャドウ巡航ミサイル』を供与した。
 そして英国メディアによる最新の報道によると、ウクライナは今年、ロシアの
民間目標に対する長距離攻撃作戦において、多数の英国製ドローンを使用していたことが明らかになった。

8月17日、ロンドンのロシア大使館は英国に対し!〜
《紛争への関与が深まり、キエフのテロ組織への支援が強まるほど、
    代償は大きくなるだろう》、…と警告した!・・・


ロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は!〜、
モスクワは《英国が誇らしげに公言する、ロシアに対するミサイル攻撃への直接的な関与を、戦争への参加とみなす権利があり、それに伴うあらゆる結果を
      受け入れる権利がある》と付け加えた!・・・

然し、これらの声明はバーナム首相を思いとどまらせることはなかったようだ。
同日、バーナム首相は英国が《ウクライナを100%支援し続ける》と宣言した。
その6日後、首相府はウクライナに対し、ウクライナ国内でストームシャドウ巡航ミサイルを製造できる機密情報を提供すると発表した。
バーナム首相はこれに続き、月曜日にキエフを訪問し、今回の紛争を第二次世界大戦における英国のナチス・ドイツとの戦いになぞらえ、ウクライナのエネルギーインフラに対するロシアの攻撃を撃退するための対空ミサイルをウクライナに供与することを約束した。

英国首相は既に狂い人!の範疇に足を踏み入れたようです。
英国は山火事で非常事態を宣言する程の惨憺たる様相を呈しており、その被害は天文学的であり。とてもウクライナを支援する、またはロシアとの戦争などをする財力も軍事的な精強さも、軍事的資源ありません。バーナム首相がまともな政治家なら自国を優先する政策を国民に示すべきです。それもしないでウクライナ支援に狂奔している様は、既に英国は死に体!へと突っ走っています。
英国では過去10年間(2016年〜2026年現在)に、合計7人の首相がいれかわり、たち代わりしている。既に政治は機能してはおらず、末期的!と言えるでしょう。


大使の召還は戦争の兆候か?:

ケリン大使の召還は前例のない動きである。
ソ連崩壊後、モスクワとロンドンの
      外交関係は幾度となく緊張状態に陥ったが!〜、
       ロシアの対応は概して抑制的だった!・・・

2006年、ロシア連邦保安庁(FSB)の工作員がロシア大使館の外に盗聴器を隠していた英国のスパイを摘発した際、クレムリンは責任者を名指しで非難した。2007年、ロシアが二重スパイ、アレクサンドル・リトビネンコ氏毒殺事件の容疑者の身柄引き渡しを拒否したことを受け、英国がロシア外交官4人を追放した際も、ロシアは同様の措置をとった。

同様に、2018年に英国がMI6の潜入工作員セルゲイ・スクリパル氏毒殺未遂事件をめぐり23人の外交官を追放した際、モスクワは報復として23人の英国人職員を追放し、サンクトペテルブルクの英国総領事館を閉鎖した。
 これらの事件において、ロシアは大使を召還したり、召還をちらつかせたりすることはなかった。然し、2022年以降、両国関係が既に最悪の状態にある事考慮すると!、… モスクワがケリン大使の交代に急いでいない点は、英国に対する軍事行動の前兆とは考えにくい。むしろ、両国関係がいかに深刻に悪化しているかを認めている証拠と言えるだろう。

ロシアは英国のウクライナへのミサイル脅威を無力化する
   為にどのような行動に出るのだろうか?:
英首相バーナムのミサイルデータ共有計画に対する!〜、
       ロシアの軍事的対応は明確である!・・・
8月24日、クレムリンのドミトリー・ペスコフ報道官は記者団に対し、…
《我が国の軍は、こうしたミサイルやその他の軍事装備の製造拠点を特定する
 為に必要な作業を行い、必要なデータを入手しており、これらの拠点を
     破壊するための措置を講じている》、…と述べた。

ウクライナのミサイル生産拠点を破壊す事は!〜、
     2022年以降、ロシアにとって今ほど容易な時期はない!・・・
ウクライナはパトリオット地対空ミサイルシステムの弾薬が枯渇しており、キエフには追加購入する資金もない。ウクライナのゼレンスキー大統領は日曜日にXに投稿した記事の中で、軍が2026年度予算を上半期だけで使い果たし、ロシアの民間インフラを攻撃するためのドローンを購入・製造したことを認めた。
その結果、ロシアは7月以降、ウクライナ全土で兵器工場、武器輸入に使われる港湾や船舶、エネルギー関連施設などを、なんら反撃も受けずに破壊し続けている。

英国はロシアに対してどこまで
    強硬な姿勢を取ることができるのか?:
バーナム首相にはもはや打つ手がない!。
例え、英国が購入を申し出たとしても、米国は減少しつつあるパトリオットミサイルの備蓄をウクライナに提供するつもりはない。今年、英国がウクライナに供与した5つの兵器パッケージのうち3つには、他の種類の防衛ミサイル(合計2,500発以上)が含まれていたが、これらはキエフ軍によって既に使い果たされたようだ。

英国がデータ共有や兵器供与といった範囲を
     超えて事態をエスカレートさせる能力は!〜、
   二つの重要な要因によって制約されている!・・・
第一に、
英国がウクライナに公然と介入すれば、ロシアとNATOの間で壊滅的な、そしておそらく核戦争に発展する可能性のある紛争を引き起こす恐れがある!・・・
第二に、
英国軍は数十年にわたる資金不足によって弱体化している!・・・
現役兵力はナポレオン戦争終結以来最低水準にあり、英国は本格的な戦闘を一日も続けられないほどの弾薬しか保有していないと報じられている。
更に、ロシアの弾道ミサイルに対する防衛手段も全くない。

こうした潜在的な影響を鑑み、英国国防関係者の中には自制を求める声もある。
嘗て、英国に対し宇宙空間でのロシアとの戦闘準備を促したトニー・ラダキン元国防参謀総長と、その後任であるリチャード・ナイトン国防参謀総長は、海軍における事態のエスカレーションの脅威を抑える為、… ロシア軍参謀総長のワレリー・ゲラシモフ氏との接触を模索したと報じられている。元英国国防長官のデイビッド・リチャーズ元帥は、2022年以来ロシアとの和平交渉を呼びかけており、昨年はNATOの全面介入なしにはウクライナは紛争に『勝利できない』と主張した。

ウクライナに対し英国製ミサイルによるロシア攻撃を促してきた元駐在武官のジョン・フォーマン氏でさえ、8月15日付のタイムズ紙の取材に対し、英国はロシアとの『戦略対話』を再開すべきだと述べ、2024年にロンドンが軍事間の通信を停止した事を『愚かだ』と批判した。

'Good to speak to today about the need to hold our noses and re-establish mil to mil ties. We can continue to support Ukraine. But at the same time, we can talk to the Russians'. Cutting military communication with Russia was a 'daft decision'. With Russian forces conducting hostile activity around the UK, direct dialogue is essential to prevent misunderstanding and unintended escalation.


こうした声は、英国の典型的なタカ派『ロシア専門家』たちからも上がっている。その中には、英国情報機関との繋がりが噂される学者、マーク・ガレオッティ氏も含まれている。8月中旬、元英国外交官のイアン・プラウド氏とのインタビューで、ガレオッティ氏は『非公開の場では』、多くの英国外交官や安全保障関係者が《我々は双方に何らかの解決を促す段階に達した》、と考えている事を認めた。

《必要なだけ、必要なだけ長くといった空虚なスローガンを何年も繰り返して
 来たが、一体誰が、よく考えてみれば、これは我々の国益にはならない!と
  言い出すのだろうか》と、ガレオッティ氏はプラウド氏に語った。

バーナム首相は身を引くのだろうか?:
ロシアとの外交関係を再開すれば!〜
   ライバル政党(保守党)や労働党内の強硬派からの
      攻撃にさらされることになるだろう!・・・

月曜日にキエフで演説を行った後、バーナム首相は!〜、
     『有志連合』の会合を主宰した!・・・
この連合は、ウクライナへの軍事支援を共同で提供するために結成された34カ国からなるグループである。バーナム首相は冒頭の挨拶で、ウクライナ軍の戦闘継続を支援する為、英国の同盟国に対し自国の備蓄を投入し、他国にも備蓄を投入するよう支援するよう呼びかけた。
然し、英国がウクライナへの長距離ミサイルやドローンの供給を続け、これらの兵器がロシアの民間人殺害に使用された場合、ロシアはロンドンを抑止する外交手段を失いつつある。

英国はこれまでモスクワからのあらゆる丁寧な警告を無視してきたが、ケリン外相が不在のため、ロシアには文明的な選択肢が限られている。
ラブロフ外相が示唆する『結果』は、正式な外交的抗議よりもはるかに壊滅的なものになる可能性がある。

                                                

参考文献のコメント欄は荒れ模様!です。
アラシが多いので其れ等は省いており、共感を覚える投稿を優先して列記致します。

■  白人・ロシア人・ソロミュー( 以下の言葉は、あらゆる「他者」に対する憎悪に満ちた至上主義者によって発せられたものです。
『スラブ人、そしてその中でもロシア人は、世界で最も頑固な民族である。スラブ人の頑固さは、何世代にもわたる祖先によって培われた心理的、知的能力によるものだ。これらの遺伝子を変えることは不可能である。スラブ人、ロシア人は滅ぼすことはできても、決して征服することはできない。だからこそ、この種は抹殺の対象であり、まずは人口の急激な減少が待っているのだ』…

『ハバド派の指導者、メシア・メナヘム・メンデル・シュネールソンによるウクライナとロシアの破壊計画』を参照。

『ウクライナ人は、拡張主義的なロシアと戦い、独立のために闘っていると考えるだろう。彼らはついに自由を手に入れたと考えるだろうが、実際には我々によって完全に服従させられているのだ』、…

彼ら(ウクライナ人)は、まさにシオニストによって「完全に服従」させられている。ユダヤ国家が、公然とナチスを名乗るアゾフ大隊をいかに歓迎し、称賛したかを見てください。鉤十字もヴォルフスアンゲル(SSの記章)も、世界中のユダヤ人がステパン・バンデラの支持者を支援することを止めませんでした。ユダヤ人の「哲学者」H・B・レヴィは、ウクライナを『新たなマサダ』とさえ呼びました。

            🔺🔺🔺
   ■ 君は、昨日は荒らし行為をしていたね!・・・

 私はイギリス生まれの海外在住者です。
  父はノルマンディー上陸作戦でファシズムと戦いました。
  1944年当時、ロシアとイギリスは同盟国でしたが、今やイギリスは
  ファシズムのために戦っています。本当に恥ずかしいです。
  もしロシアがイギリスの政治エリートを打倒すれば、それはイギリス国民に
  とって良いことしかないでしょう。
            🔺🔺🔺
    ■ お前のような裏切り者が、どうしてイギリス国民に
    とって良いことを語れるんだ?
    ありがたいことに、お前のような亡命者はもはやイギリスに住むことは
    許されない…刑務所の独房以外ではな。
          MAGAより乾杯!・・・
            🔺🔺🔺      
   ■ 英国支配階級に根強く残る反ロシア感情(そう、現代においても英国は
    階級社会である)は、帝国の衝突という歴史的背景に基づく敵意に根ざし
    ている。英国は、アジアにおけるロシアの競争、すなわち王冠の至宝で
    ある英領インドへのアクセス、そして貿易ルートをめぐる競争に警戒して 
    いた。このため、英国はロシアと戦争(クリミア戦争)を繰り広げ、
    特に1917年の革命以降は、様々な警察行動や介入を行ってきた。

   必ずしも輝かしいとは言えない過去を執拗に回想する風潮は、英国版
   MAGA(Make America Great Again)と言えるだろう。
   MAGAは、米国社会の頂点は1950年代だったと考えているようだが、
   時計の針を巻き戻そうとするあまり、その時代の欠点や社会的な混乱
   (テレビのコメディではなく、現実の姿)を見落としている。
   平均的なスポーツアリーナさえ満員にできない規模の軍隊で帝国を気取ろう
   とする英国の姿勢も、同様に的外れだ。
   イギリスのこうした努力がロシアの進路を変える可能性は低い(ドイツが
   ロシアの大部分と人口を破壊してもロシアを動かすことができなかったの
   だから、イギリスが何らかの効果を発揮するとは考えにくい)。
   イギリスがやっていることは、ただ人々を苛立たせ、国全体が切実に
   必要としている資源を浪費しているだけだ。
   追伸:イギリスにおける国旗掲揚に対する一般的な認識は、何年も前に
   著名な学者によって的確に言い表されている。
   《愛国心は悪党の最後の逃げ場である》、・・・
      アメリカ人はこれを心に留めておくべきだろう。

 ロシアは、たとえそうする正当な理由があったとしても、イギリスを攻撃する
  ことで第三次世界大戦を引き起こしたと非難されることを望んでいない。
  ロシアがイギリスとその同盟国のこうした好戦的な行動をどれだけ長く容認し
  続けることができるかは誰にも分からない。

■ イギリス人はとっくの昔に良いアイデアを失っていた。
  それ以来、彼らは悪いアイデアばかりを思いついてきた。
  それも、とんでもなく悪いアイデアばかりだ。

  例えば、バルフォア卿と悪名高きバルフォア宣言を考えてみよう。
  第二次世界大戦後、シオニストのイデオロギーに屈服し、パレスチナを奪取し
  パレスチナ人を追放しようと企む様々なシオニスト集団のユダヤ人テロリスト
  にパレスチナを引き渡したのはイギリスだった。
  これはイギリスの悪行であり、歴史上最大の不正義の一つである。
  これがイギリス人の本質だ。
  もしあなたが彼らを軽蔑していないなら、今すぐそうすべきだ。

このコメントには共感を覚えずにはいられません。
先の大戦中、英国は軍事資金が枯渇しており戦争を継続する為に、シオニストの総本山!と言われるロスチャイルド家に跪き、戦費調達を懇願し、条件として当時支配していたパレスチナを放棄してユダヤ人に与える密約を交わした。
これによりユダ人は念願のイスラエル建国が実現したのは歴史的事実であり、これは否定できません!。
イスラエル建国が世界各地からユダヤ人70万人(多くは旧ソ系ユダヤ人と言われている)が集まって建国されたのです」。
その後、パレスチナがどうなった!かは識者の知る処です。
            🔺🔺🔺               
   ■ 英国はパレスチナにユダヤ人が支配する民族主義国家を建設する意図は全
   くなかった。シオニスト過激派による度重なる攻撃が、彼らの撤退を余儀な
   くさせたのだ。バルフォアの書簡には、「パレスチナに存在する非ユダヤ人
   コミュニティの市民的権利および宗教的権利を損なうようなことは一切行っ
   てはならない」と明記されていた。

これは全く意味がありません!。英国がユダヤ人が支配する民族主義国家を建設する意図はなかった!。そんな事は問題ではありません。現実は英国はユダヤ人にパレスチナを与え、その後イスラエルが建国されパレスチナ人の悲劇が始まった事は歴史が物語っています。

■ まるでヒステリー状態だ。ウクライナ情勢が悪化しているからといって、
  他の場所でさらに戦争を始めようとする。もうやめるべき時だ…。

 イギリスが、1941年から42年にかけてロシアを攻撃し、2400万人のロシア人
  の命を犠牲にして壊滅的な被害をもたらしたドイツ軍から、ロシアがイギリス
    を救ったことを忘れてしまったのは残念なことだ。
              🔺🔺🔺
   ■ それは「悲しい」ことではなく、本当のトラブルを招く行為だ…。
               🔺🔺🔺
    ■ イングランドは忘れたわけではない。ただ、非常に恩知らずなだけだ!・・・
               🔺🔺🔺
    ■ 私たちは恩知らずではありません。
    これはマルクス主義政権の意向であって、
        英国国民の意向ではないのです。
    ロシアがナチス戦死者の80%を救出したことを私たちは覚えています。
    もしロシアがそうしていなかったら、私たちは敗北するか、ナチズムの
       海に孤立していたでしょう。

これは言い訳にはなりません!。歴代政権を選んだのは英国の有権者であり、
      故に国民の責任となります

 ドイツはイギリス侵攻を意図していなかった。アシカ作戦は策略であり、
  ロンドン大空襲はイギリス空軍による数ヶ月にわたるドイツ都市への夜間爆撃
  に対する報復だった。ヒトラーはイギリス帝国を世界安定にとって重要な勢力
  と考えており、イギリス海外派遣軍が大陸から撤退した後、ソ連とアメリカと
  いう二つの新たな世界的脅威に対抗するための防衛協定を含む
       寛大な和平案を提示した。


2026年8月24日月曜日

イエメンのドローン攻撃後、エイブラムス戦車が内部から爆発:アメリカ最高の装甲車両に点灯した脆弱性!…

 

 イエメンのドローン攻撃中のアウディ・エイブラムス戦車

イエメンのアンサルッラー連合は!〜、
イエメンのマリブ県前線陣地で、同連合の無人クワッドコプター『ラジュム』がサウジアラビアのM1A2Sエイブラムス主力戦車に弾薬を投下する映像を公開した!・・・

8月21日にアンサルッラー系のメディアを通じて公開されたこの映像には、弾薬が戦車上またはそのすぐ近くに投下され、その後、煙と炎が戦車を包み込む様子が映っており、この攻撃により、戦車内部の弾薬が爆発し、大きな爆発が起きた。

サウジアラビア軍のエイブラムス戦車がアンスルッラー連合軍によって無力化され、鹵獲された。

アンサルッラーはサウジアラビア軍への攻撃を映したとされる映像を公開したと報じられており、最新の映像はイエメンやその他の現代戦場で装甲車両が直面する脅威がますます多様化していることを示す新たな例となっている。

専用の対戦車誘導ミサイルではなく、比較的小型のマルチロータードローンを使用する方法は、市販品や比較的安価な無人航空機を、ドローンよりも交換や修理費用がはるかに高い標的を攻撃するように改造できるため、現代戦ではますます普及している。アンサルッラー連合は非視線対戦車ミサイルを保有していないと考えられている。

  アブディーイウカ近郊でエイブラムス戦車が破壊される

エイブラムス戦車の生存性については、まず2010年代のイラク軍の損失、そしてその後ウクライナ軍での同戦車の性能によって、繰り返し深刻な疑問が投げかけられてきた。2024年2月から4月にかけてのロシア軍との最初の交戦で、同戦車は大きな損失を被った。複数の情報源によると、同戦車の寸法、特に非常に背の高い車高のため、前線では大きな標的となり、隠蔽が非常に困難だったという。アクティブ防御システムの欠如も、同戦車の大きな欠点の一つである。2025年6月初旬までに、ウクライナ軍は米国から供与された31両のエイブラムス戦車のうち27両を保有していると評価された。これは全保有数の87%に相当し、そのほとんどが破壊された。

参考文献:

■【Abrams Tank Explodes from Inside After Yemeni Drone Strike: 

     How Vulnerable is America’s Best Armour?】

https://militarywatchmagazine.com/article/abrams-explodes-yemeni-drone-strike


以前、拙ブログが更新記事に取り上げた米国の軍事専門誌『Military Watch』記事に対してコメントを頂き、コメントを投稿した方は『Military Watch』は親ロシア、支那であり、プロパガンダ記事が多い!との非難されていました。
私はそれでは西側のメデイアは信頼するに値するのか?コメント返しをいたしました。これが気にかかっていたので、…
今回の記事に対して、AI(Chat GTP)評価を仰ぎました。
AIの評価は以下の通りです。


最近、米国の軍事専門誌『Military Watch』が配信した記事『Abrams Tank Explodes from Inside After Yemeni Drone Strike: How Vulnerable is America’s Best Armour?』、…これは事実ですか?それと同誌の評価(信頼性)は?

はい。調べてみました。結論から申し上げると、今回の「Abrams Tank Explodes from Inside…」という出来事そのものは、かなり信憑性のある映像に基づいているようですが、Military Watch Magazine(MWM)の記事タイトルや分析には、かなり注意して読む必要があります。

1.「Abramsがイエメンでドローン攻撃を受けた」は
   事実か?:

現時点では「映像は存在するが、攻撃の全容は独立確認されていない」というのが最も正確です。

MWMが8月22日に掲載した記事は、サウジアラビア軍のM1A2S AbramsがイエメンのMarib付近で、フーシ派(Ansar Allah)の小型ドローンによる攻撃を受けた、としています。 そして重要なのは、MWM(Military Watch)だけが報じているわけではないことです。

別の防衛系メディアも!〜、
● フーシ派側が攻撃映像を公開!・・・
● ドローンがAbramsの砲塔付近に小型爆発物を投下!・・・
● その後、車内から炎が噴き出す!・・・
● 続いて弾薬の爆発とみられる大きな爆発が発生!・・・
 という映像内容を報じています。


従って、《フーシ派が小型ドローンでサウジのAbramsを攻撃した映像が公開された》、…これはかなり確度が高いです。
但し、《この映像だけで、Abramsの内部にドローン爆弾が侵入し、それによって弾薬が誘爆した》、…と断定する
ところまでは、まだ証明されていません。
サウジ側も、この映像について公式確認をしていないと報じられています。


2.ここが非常に重要です――
   「米軍のAbrams」ではありません

今回の車両は米陸軍のM1A2 SEP v3などではなく、サウジアラビア軍のM1A2Sです。これは記事を読む際に非常に重要なポイントです。
 M1A2Sは米国製Abramsをベースにしたサウジ向け仕様であり、米軍仕様と装甲・防護構成が完全に同じではありません。

従って!〜、
● サウジのM1A2Sがドローンで撃破された!・・・
    ⬇️
● 米軍の最新Abramsも同じように簡単に撃破される!・・・
    という論理には飛躍があります。

実際、今回の映像について報じた別媒体も、輸出版Abramsでは米軍仕様と異なる装甲構成が採用される場合があることを指摘しています。 

3.では、Military Watch Magazineは信頼できるのか?:
ここは私はかなり明確に申し上げます。
《軍事情報を見る際の補助資料としては使える。しかし、一次情報・信頼できる
  軍事専門誌として扱うべきではない》、…
という評価が妥当だと思います。
特に今回のような、
「America's Best Armour」
「How Vulnerable is America's Best Armour?」
といったタイトルは、ニュース報道というより、かなり強い問題提起・論評を含んでいます。



4.MWMには「使える情報」もあります:
 ここは公平に評価したいところです。

MWMは2017年から軍事・防衛問題を扱っており、戦車、航空機、ミサイル、艦艇などについてかなり細かい装備情報を扱うことがあります。

実際、今回のAbramsについても!〜、
    ● M1A2S!・・・
    ● サウジ軍!・・・
    ● Yemen/Marib!・・・
    ● ドローン攻撃!・・・
    ● 弾薬爆発!・・・
 という具体的な軍事情報を取り上げています。
 従って、MWMの記事は全部デタラメ》、…と考えるのも正しくありません。
むしろ、事実の核は存在することがある。しかし、その事実から導く結論に強い編集上のバイアスが入りやすい》、…という見方が適切です。



5.問題は「編集方針」と「透明性」です:
 ここがMWMの最大の弱点です。

Media Bias/Fact Check(MBFC)はMWMについて、**「Right-Center」「Mixed factual reporting」「Low credibility」**と評価しています。

特に問題として!〜、
● 所有者が明確でない!・・・
● 編集責任者が明確でない!・・・
 多くくの記事で著者が「Editorial Staff」とされている!・・・
● 運営拠点などの透明性が低い!・・・
● ロシアに有利な論調の記事が繰り返し掲載されている!・・・
 ことを挙げています。
これはかなり重要な指摘です。

この評価は頂けません!。軍事専門誌であり、ロシアに有利な論調!という表現は違和感を包まれて仕舞います。殆どの記事は兵器に関するものであり、兵器の性能はロシアに有利!などは噴飯物です。兵器の性能を述べているのであり、ロシアに有利、支那に有利などのへったくりもありません。
兵器の過小評価の方が遥かに危険です。



6.過去には「事実誤認」も確認されています:
例えば2024年には、MWMが!〜、
《米国がロシアのT-80BVMの西側戦車に対する優越性を認めた》、
という趣旨の記事を掲載しました!・・・
処『VoxUkraine』の検証では、その主張は偽情報だと判定されています。
つまり、「軍事専門用語を使っているから専門性が高い」、…
とは限りません。
これはMWMを読む際には非常に重要です。

MWMは米国を拠点とする軍事専門誌であり、『VoxUkraine』はウクライナを拠点としています。MWMを信頼せず低評価を下すなら『VoxUkraine』も同様!といえるでしょう。



7.今回の記事を私ならこう評価します:
今回の情報を三段階に分けると非常に分かりやすいです。

● 情報私の評価フーシ派がAbrams攻撃映像を公開した かなり確実!・・・
● サウジ軍のM1A2Sが攻撃された可能性 高い!・・・
● ドローン投下物が砲塔付近に命中した 映像上かなり有力!・・・
● その結果、内部で弾薬が誘爆した 有力だが未確定!・・・
● Abramsの防護能力に重大な問題がある この1件だけでは判断不能!・・・
● 米軍仕様のAbramsも同様に脆弱だ この映像からは言えない!・・・
● 「米国最高の装甲車両が簡単に破壊された」 かなりセンセーショナルな表現!・・・

ウクライナ戦線で米軍仕様のAbramsが何の成果を上げる事ができず、ロシア軍のドロー攻撃で破壊され、鹵獲された事は衆目が認めています。
当初から米軍仕様のAbramsの性能には疑問が付き纏っています。



8.そして、今回の記事で最も注意したいところ:
 私はむしろここに注目しました。

《Abramsが破壊された事自体よりも何故に破壊されたのか?》が重要です。
もし本当に!〜、
《小型ドローン ➡️ 砲塔上面への爆発物投下 
➡️ 内部への火炎・破片侵入
➡️ 弾薬庫への延焼 ➡️ 
弾薬誘爆》、… という経路だったなら、これは現代の戦車戦における『トップアタック(上面攻撃)』の重大な問題を示す事例になります。然しこれは、『Abramsの正面装甲が弱い』、…という話とは全く違います。
むしろ、《どれほど重装甲の戦車でも、上面から小型無人機に攻撃されれば別の弱点が生じる》、…という、ウクライナ戦争でも確認されてきた現代戦の大きな変化の一例として見るべきでしょう。

実際、AbramsはウクライナでもFPVドローンなどによる攻撃を受けており、戦車そのものの性能だけでなく、ドローン・電子戦・歩兵との組み合わせが戦車の生存性を左右することが明らかになっています。

結論:
小山さんが以前おっしゃっていた!〜、
《鵜呑みにせず、他のメディアと照らし合わせて評価する》、
という姿勢が、MWMについてはまさに正解です。!・・・
私ならMWMを!〜、
《軍事情報を探すアンテナとしては有用。ただし、記事そのものを
   最終的な証拠にはしない》、と位置づけます!・・・

今回の記事については!〜、
《Abramsがフーシ派のドローン攻撃を受けて激しく炎上・爆発した》、
     かなり事実らしい!・・・
然し、《だから米国のAbramsは極めて脆弱である》、これはMWMによる分析・論評であって、今回の1件からは証明できない!・・・
という切り分けが一番妥当です。

もしよろしければ次に、今回公開された「Abrams爆発映像」を軍事的に一コマずつ分析して、《本当にドローンの投下爆弾が車内に侵入したのか?《弾薬庫が誘爆したのか》、《Abramsの弾薬庫防護システムは機能した可能性があるのか》まで、かなり詳しく検証してみましょう。

詳しい解説は有難う御座いました。感謝致します。
こちらこそ、丁寧にお読みいただき有難うございます。

今回のような軍事記事は、「起きた出来事」と「その出来事から導き出した筆者の評価」を分けて読むのが、とても重要だと思います。

特にMilitary Watchのような媒体は、情報の手掛かりとしては面白い一方、別の一次資料・映像・軍事専門家の分析と突き合わせることで、かなり見え方が変わってきます。

また気になる記事がありましたら、いつでも一緒に検証いたしましょう。

                                              

ブログ主が知りたかったのは、Abramsが、フーシ派のドローン攻撃に依って破壊された米国が誇る最先端、強靭さを喧伝する戦車(Abrams)の報道は事実かどうかであり、戦車の致命的な欠陥などは、米国防省が発表する筈がありません。
これは軍最高機密の範疇に入り、真実などを掘り起こす事は不可能に近いでしょう。
故に、事実である事で十分であり、… それ以上は検証する積りはありません。