日本で流行病のように蔓延するトランプ大統領誤認症候群！・・・

アメリカの第45代大統領にドナルド・トランプ氏が就任して15ヵ月が過ぎたが、日本でのトランプ大統領の評価は米国の現実と大きく異る！～、

●　トランプ大統領について日本で報じられる内容が米国の現実と乖離が酷すぎる！・・・

●　トランプ大統領の支持率は50％、オバマ前大統領の同時期を上回る！・・・

●　トランプ大統領の政策は中間選挙のためという報道は不正確かつ皮相的すぎる！・・・

まさに、トランプ大統領誤認症候群との精神科医の診断が出そうな、日本でのトランプ大統領論の錯誤は目を覆うばかりである。

現在まで日本の粗大魔スゴミ、所謂、自称識者（政治専門家、学者、ジャーマリス）達が姦しく喚き散らして予測した事に従えば、トランプ大統領はすでにホワイトハスから追い出されていなければならない。

◼︎　最低の支持率だから辞任する！・・・

◼︎　ロシア疑惑で弾劾される！・・・

◼︎　側近人事の混乱で崩壊する！・・・

などなど―

日本側ではトランプ大統領が『倒れる』とか『終わる』という予測が何度、断言されたことか～、

❝トランプ大統領の終わりの始まり！❞　などという洒落た表現も一部の専門家と称される人たちの間、頻繁に使われたが、なおかつトランプ大統領は健在である！・・・

 トランプ大統領は内外の批判にも屈せず ！〜、

❝ 凄まじい！❞  の一語に尽きる馬力を見せて動いている！・・・

　つい最近の日米首脳会談でも、トランプ大統領の言動は溌剌と、精気に満ち溢れ、安倍首相に対して、きたるべき米朝首脳会談では日本人拉致事件の解決を求める方針を明言してみせたこともそのほんの一例だった。

反トランプのニューヨーク・タイムズなどが解任されたジェームズ・コミーFBI（連邦捜査局）長官の暴露本を強調して大体的宣伝しても、トランプ大統領は動じない。

反トランプの急先鋒であるCNNが！〜、

トップアンカーのウルフ・ブリッツァーを起用！・・・

『ストミー・ダニエル（ポルノ女優）との過去の性的関係を暴露、口止め料として130万ドルをトランプ大統領の弁護士から受け取った！』

との特別インタビューで語らせ、
トランプ大統領を失墜させようと試みたが、トランプ大統領はびくともしない！・・・

ロシア疑惑は『でっちあげ！』だと一蹴するトランプ大統領は向かう処は敵なしの境地に身を置いている。

大統領選挙戦中に最も正確な世論調査結果を出していたラスムセン社は！〜、

　この4月下旬にはトランプ支持率50％という数字を発表！・・・

オバマ前大統領の同時期を上回る支持率だったが、・・・日本ではそんな高い数字は、間違っても報じられない。

ワシントン・ポストのホワイトハウス担当マイケル・シェアラー記者は！〜、

　最近、『トランプ大統領はいまこそ最も自信を深め、本来、自分の当選を招いた公約の実施に一段と集中してきた』と報じた！・・・

一方、日本側の主要メディアでは『トランプ大統領は苦境に陥った』という基調であり、相変わらずトランプ憎し！でピンぼけの報道ぶりは、失笑を禁じ得ない。

アメリカの現実とは明らかに異なるのを認識しない！、出来ない！、米国内の空気が読めず、時勢の鈍痴さは救いがたい。尤も、これ等の報道は意図的なもので、日本国民に真実を知らせず、共産党支那のご機嫌取りに終始しているのが原因といえる。

日本側での誤認、錯誤は！〜、

トランプ大統領の支持層の動きに注意を向けず、もっぱら反トランプのメディアや識者の主張だけをみる自閉的な感覚が起因している。

トランプ大統領の人格や政策を非難するのは自由であるが、・・・大統領が明日にでも退陣するなどの断定はあまりに無責任だといえる。

辞任とか弾劾、崩壊という日本側での予測はことごとく外れてきたのだが、この傾向はトランプ誤認症候群とでも呼べるだろう。詰まり思考停止に陥っている。

日本のトランプ誤認症候群の最近の顕著な症例！〜、

は大統領の政策をすべて「中間選挙のため」と断じる傾向である。支那製品への高関税も日本への貿易不均衡是正も、今年11月の連邦議会選挙で共和党議員を勝たせる為の人気取り策にすぎないというのだ。

この『分析』にはトランプ大統領の政策はしょせん場当たりで確固たる基盤がない、とい示唆しているが、…　トランプ大統領が本来、考えていなかった政策や主張を中間選挙の為に突然、持ち出してきたとする主張である。

支那の貿易不公正慣行や日本の対米貿易黒字への非難は！〜、
トランプ氏の3年前の選挙戦中からの主要公約なのである！・・・
保護貿易主義的な措置は議会の共和党主流派からは批判されている！・・・
対支高関税は支那の報復で被害を受けるアメリカ農業界からも非難されており、いずれも中間選挙の票集めに直結するという因果関係はない！といえる。

そもそもアメリカ大統領にとって議会の中間選挙は！〜、
致命的な重要性を持たない。議会の選挙結果で政権が変わる日本とは構造が全く異なり、大統領に致命的なのはあくまで自分自身の大統領選挙である。

　もちろんどの大統領にとっても中間選挙が無意味なはずはない。だが中間選挙の結果がたとえ現職大統領を支える与党の大敗であっても、大統領の地位が崩れるわけではない。せいぜい議会運営が難しくなるだけだ。

しかも歴代大統領の多くが与党の大敗という結果を受け入れてきた。その大敗が大統領自身の選挙での敗北を意味するわけでもないのである。
　近年ではビル・クリントン、バラク・オバマ両大統領とも任期最初の中間選挙で与党の大敗に直面しながら大統領再選をみごとに果たした。

故に、『トランプ大統領の政策はみな中間選挙の為だ！』という日本側の診断は！〜、
不正確極まり、かつ皮相的である！・・・
つまり、物事の本質を見極める事ができない欠陥思考と言っても決して言い過ぎではないでしょう。

引用記事：

◼︎【蔓延するトランプ誤認症候群】：

Japan In-depth : http://japan-indepth.jp/?p=39594