脱炭素の切り札の可能性を秘める『グリーン水素』・・・

「グリーン水素」へ東芝系など挑む　脱炭素の切り札に

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　　　　　　　　東芝エネルギーシステムズの水素製造装置

燃焼時に二酸化炭素（CO2）を排出しない水素は、カーボンゼロ実現に向けた有望なエネルギーだ。その製造過程でもCO2を一切、排出しない水素が「グリーン水素」だ。製造に必要な電力は再生可能エネルギーを使う。グリーン水素を作り出す水電解装置の開発・製造では日本、欧州を中心に世界各社がしのぎを削る。

■　従来型より電力を3割削減へ：
　横浜市の臨海工業地帯にある東芝エネルギーシステムズの京浜事業所。ここでは燃料電池の技術を応用した次世代型の水素製造装置の開発が進む。

　目指しているのは省電力だ。装置が完成すれば、従来型より電力を3割削減できるようになる。

水素には様々な製造法があるが、グリーン水素は水を電気で分解して作る。水電解の方法は、水素の取り出しにイオン交換膜を使う「固体高分子形（PEM形）」と強アルカリの水溶液に電流を流す「アルカリ形」の2つが主流だ。

一方、東芝エネルギーシステムズが開発を進めるのは燃料電池の技術を応用した「固体酸化物形（SOEC）」と呼ぶ方式。水素と酸素を反応させて電気を生み出すのが燃料電池だ。これを逆にして水蒸気と電気から水素を作るのがSOEC方式の水電解装置だ。エネルギーシステム技術開発センター化学技術開発部の長田憲和氏は「PEM形やアルカリ形に比べ省電力に優位性がある。20年代後半には実用化したい」と話す。

製造システムの低コスト化を目指すのはPEM形を製造する日立造船だ。構造を簡素化し部材を減らすなどして、従来品よりも製造費用を抑える製品を開発している。

■　相次ぐ大規模プロジェクト：
　グリーン水素を製造する水電解装置の開発では、欧州メーカーが先行している。装置を大型化し、大規模なグリーン水素の製造プロジェクトを次々と打ち出している。

　独シーメンス・エナジーは15年から欧州などで大型の水素製造装置の出荷を始めた。19年にはオーストリアで6000キロワットの再エネ電力を使った水素製造装置を納入した。現在は1万7500キロワットの電力で年間約2900トンの水素を製造できる装置の開発に着手している。対応する電力容量が増えれば増えるほど大量の水素を製造できる。

英ITMパワーは、2万4千キロワットの電力で水素を製造する装置を22年後半にも稼働させると発表。ノルウェーのネルもスペインなどで太陽光発電を利用した大規模な製造拠点を展開している。

一方、日本でもグリーン水素の大規模製造プラントの建設が始まっている。旭化成は福島県浪江町の「福島水素エネルギー研究フィールド」で1万キロワットの太陽光発電の電力に対応した製造設備を納入。年間900トンの水素を製造でき、現時点では世界最大規模だ。

地熱発電を利用する取り組みも始まる。21年7月をめどに大林組は大分県九重町で実証プラントを設置する。

ただ、日本国内ではプラントの大型化に課題がある。ボトルネックになるのが再生エネ電力の価格だ。火力発電が主力の日本では再生エネ電力の価格が高止まっている。一方、メガソーラーや大規模な洋上・陸上風力発電設備の設置が進んでいる欧州では安価で再生エネ電力が調達できる。建設費などを含めた再生エネの発電コストを比べると日本は英国やドイツの2～3倍にもなる。

一方、日欧メーカーでタッグを組む事例も出てきた。三菱重工業は20年10月、ノルウェーのハイドロジェンプロに出資。ハイドロジェンプロは、1日あたり水素を4.4トン製造できる9000キロワット級の水電解装置を開発している。

欧州が先行し、日本が技術に磨きをかけている水電解装置だが、北米でもグリーン水素製造に動き始めた。20年11月、エンジンメーカーの米カミンズはカナダの水素製造装置メーカー、ハイドロジェニックスを買収。

今後は中国メーカーの本格参入も見込まれる。上海電気は中国科学院大連化学物理研究所と提携してPEM形のR&Dセンターを新設すると発表。中国では大型プラントの開発計画もある。

■　日本政府も重視：
日本政府は20年12月に発表した「グリーン成長戦略」で水素を重要な産業の一つに位置づけた。経済産業省は水電解装置は50年までに年間で約8800万キロワットの導入が進み、年間の市場規模が約4兆4000億円にまで及ぶと予測する。日本よりも再生エネの導入が先行する欧州市場への日本企業の参入を促す政策も打ち出している。

世界に先駆け水素に着目し、技術開発を続けてきた日本メーカー。だが実用化・大型化では欧州に遅れをとっている。今後は技術力を生かし、海外勢にない製品をスピーディーに市場に投入する開発体制が求められる。
水素は無色透明な気体だが、カーボンゼロの観点から色分けされている。
製造過程で完全に二酸化炭素（CO2）を排出しないのがグリーン水素。水を電気分解して水素を取り出す過程だけでなく、使用する電気も再生可能エネルギーを使う。もし火力発電など化石燃料由来の電力を使うとグリーン水素とは呼べなくなる。
一方、現在世界で作られる水素の9割以上は、もっともレベルの低いグレー水素だ。天然ガスや石炭など化石燃料を燃やしガス化して抽出する。その際、CO2が発生し、大気に放出するとグレーとなる。CO2を地中に埋めてとじ込め、大気中に放出しなければブルー水素になる。
ほかにターコイズ水素もある。天然ガスなどに含まれるメタンを電気で熱分解する製法で、炭素を固体化することでCO2を排出しない。使用する電気は再生エネルギーを使う。さらにはグリーン水素と同じ水電解で、原子力の電力を使うイエロー水素もある。
水素自体はエネルギー源として使うため燃焼させてもCO2を発生しない。だが、その製造過程でCO2を排出してしまってはクリーンエネルギーとは呼べない。最終的にはグリーン水素の製造を目指す動きが欧州を中心に活発になっている。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

原発技術を捨て去った日本！〜、

アホの一つ覚えで脱炭素を喚き散らす世界各国！・・・

脱炭素には原子力が最も有効であるのを全く無視して、脇目も振らず

に、やれ！、太陽光発電だ！、風力発電！と大喧伝。

電気自動車が時代の寵児にのし上がったが、充電に必要な電力を如何にして確保するが、喫緊の課題となっている。

それに、僅か数十ドルから出発した電子通貨『ビットコイン』が僅かか10年超でいまや、＄60.000ドルを伺う勢い。

連日の乱高下！〜、

今や、丁半博打となり、一日で数千ドルも変化する！・・・

ご存知の様に『ビットコイン』の発掘には凄まじいの一語に尽きる。

電力が必要である。

この発掘の最大の国は、支那である世界のビットコインの発掘を支配しているのが廉価な電力を供給出来るからである。

廉価な電力の秘密は原発であり！〜、

支那の原子力発電所の発電容量が建設計画ベースで2030年ごろにも米国を抜き、世界一の原発大国となる見通である。

稼働中の原発は18年に日本を上回り、米、フランスに次ぐ世界3位になった。先進国では東京電力福島第1原発事故後、新設が難しい。大規模計画を持つ支那、ロシア、インドとの二極化が進む。
　20年8月上旬、国有で原子力発電を担う支那核工業集団は、田湾原発5号機（江蘇省）の送電を始めた。支那として48基目の原発。

電気自動車に基幹部品のエンジンは！〜、

　　　レアアースが不可欠である！・・・

悪いことには、レアアースは支那が60％の生産量を誇っている。

電気自動車が主流になれば、最も利益を得るのが支那である。

　　　　　世界の自動車業界は支那に！〜、

　　　首根っこを押さえられる危険が大である！・・・

そこで、水素の登場となる。

FCV《フュール・セル（燃料電池）》が給油（水素）のインフラが進めば、FCVが爆発的に売れ車市場の主流になる可能性を秘めている。

幸いにも日本はトヨタがFCV『ミライ（ミライ）』で先行している。

燃料電池は発電にも活用でき、原発稼働が困難な状況下にある日本にとっては救いの神となると期待が持てる。

30年近く前に、米国の中西部の地下には巨大な天然の液体水素の湖がある！との噂が流布されていたが、その後どうしたのか？話題にはなりません。

米国は脱炭素の切り札として秘密裏に発掘調査しているのかも知れません。