https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC0226L0S2A500C2000000/?n_cid=NMAIL007_20220707_A&unlock=1
（トヨタが公開した全固体電池の搭載車両）
電気自動車（EV）向け次世代電池の本命とされる「全固体電池」の研究開発で日本勢が先行している。世界の全固体電池関連の特許数を調べたところ、トヨタ自動車が2位の3倍の特許数で首位だった。
2位はパナソニックホールディングス（HD）で、上位5社中4社を日本勢が占めた。ただ近年は韓国のサムスン電子やLG化学など海外勢も激しく追い上げており、日本勢が実用化でも優位性を保てるかが今後の課題になる。
全固体はEV用で主流のリチウムイオン電池では液体の電解質を固体に置き換えた電池だ。すでにTDKなどが小型電池を商用化したが、車載用はまだ試作段階にある。航続距離を2倍に延ばせたり、充電時間を3分の1に抑えたりできるとされる。
全固体はEV用で主流のリチウムイオン電池では液体の電解質を固体に置き換えた電池だ。すでにTDKなどが小型電池を商用化したが、車載用はまだ試作段階にある。航続距離を2倍に延ばせたり、充電時間を3分の1に抑えたりできるとされる。
発火リスクが少なく安全性も高いが課題はコストだ。現状では一般のリチウムイオン電池の4倍超との試算もある。
日本経済新聞が特許調査会社パテント・リザルト（東京・文京）と共同で、日米欧中など10カ国・地域と、世界知的所有権機関（WIPO）など2機関に出願された全固体電池関連の特許を調べた。
日本経済新聞が特許調査会社パテント・リザルト（東京・文京）と共同で、日米欧中など10カ国・地域と、世界知的所有権機関（WIPO）など2機関に出願された全固体電池関連の特許を調べた。
2000年から22年3月末までに公開された特許数の首位はトヨタで、1331件だった。2位はパナソニックHD（445件）、3位は出光興産（272件）が続き、日本勢がトップ3を独占した。上位10社中6社を日本企業が占めた。
首位トヨタは1990年代から研究を手掛け、電池自体の構造から材料、製造工程まで幅広い分野の特許を持つ。
20年には全固体電池を搭載した試作車も他社に先駆けて完成させた。2位のパナソニックHDは20年にトヨタと車載電池の共同出資会社を設立し、全固体の研究開発も共同で進める。3位の出光は金属系材料などの特許が多い。
実用化が迫るなか海外勢も追い上げる。4位のサムスン電子や6位のLG化学など韓国勢は16年以降、特許数を大幅に増やしている。
実用化が迫るなか海外勢も追い上げる。4位のサムスン電子や6位のLG化学など韓国勢は16年以降、特許数を大幅に増やしている。
16～20年にトヨタが取得した特許数は前の5年から約4割増えたが、サムスンは同期間に2倍強、LG化学は3倍になった。
韓国勢は電池の長寿命化など、実用段階での性能に直結する特許を多く保有する。
リチウムイオン電池はソニーグループが1991年に世界で初めて実用化した。
リチウムイオン電池はソニーグループが1991年に世界で初めて実用化した。
日本勢は車載電池でも強みを発揮し、調査会社のテクノ・システム・リサーチ（東京・千代田）によると18年の世界シェアで首位はパナソニックHDだった。
ただ現地政府が支援する中韓勢の投資攻勢により日本勢の存在感が低下。
一方、独フォルクスワーゲンなど海外大手もこぞって全固体搭載モデルの投入計画を打ち出している。
日本勢は培った知財基盤を生かして、いかに市場開拓でも海外の競合他社に先行できるかが今後の焦点となる。（湯前宗太郎、赤間建哉）
全固体電池：
個体電池の実用化を実現した企業が！〜、
EVの普及度に拍車をかける！・・・
実用化に向けて南鮮が猛烈に追い込んで来た！と言うが、
知的財産権（特許）を多く獲得している日本を追い抜くことは考えられません。
トヨタが先行しており、全固体電池市場を制すれば、トヨタのEV生産量は一挙の膨れ上がり、世界一の座を確保するのは確実でしょう。
技術を支那や南鮮に盗まれ内容にくれぐれも警備体制を強化知て欲しい！と願わざるを得ません。
