2021年3月31日水曜日

匪賊の親分/習近平 日本は我が偉大な支那共産党独裁国との関係改善をしろ!・・・

政治的な圧力が強まる中国「日本は我が国との関係改善に舵を戻せ」
http://news.searchina.net/id/1697965?page=1


中国は米国に続いてEUからも人権問題で制裁が発動され、政治的な圧力が強まっている。そのため中国では日本の政治的動向にも関心が集まっているが、中国メディアの環球時報は23日、日本の対中外交には「躊躇や迷いが見られる」と主張する記事を掲載した。

 記事はまず、日本の対中態度には迷いが見られると指摘する一方、最近になって「自由で開かれたインド太平洋」戦略などにより「けん制」を始めたと批判。日本が中国をけん制し始めたのには3つの理由があると分析したうえで、恐れず中国との関係改善に舵を戻すよう提言した。

 3つの理由とは、記事によると中国の台頭で日本は「優越感を失い」、「世界およびアジアで確立した地位が奪われることを恐れている」こと、そして「安全保障面での懸念」だという。最初の2つに関しては口には出しにくいため、対外的には3つ目の安全保障を理由にしていると分析した。

 しかし、記事の中国人筆者は、中国脅威論は日本が軍事力強化など自身の目的達成のため世論を煽る手段にしているだけで、「実際には杞憂に過ぎない」と断言。また、日本は過去の歴史問題ゆえに報復を恐れるあまり中国の軍事力に脅威を感じていると分析する一方、そもそも中国は寛容な国で「報復をするような国ではない」と主張した。そして、冷戦後の日本に対する一貫した態度を見れば「中国が報復をするような国ではない」ことは明らかであるとした。報復を恐れるのは心が狭い証拠で、日本の政治家は見る目がないようだと批判している。

 記事は「中国は決して報復しない」、「中国人は寛容な国民だ」と何度も繰り返しているが、これまでも中国は国際関係で困ると日本にすり寄る傾向があり、記事の主張からすると欧米による対中圧力は効果が出ているのかもしれない。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)

                                            


レコードチャイナが配信した記事を呼んだ読者から!〜
    数多のコメント寄せられている!・・・

■ 味方につけたいならば尖閣諸島に近づかない、台湾を攻めない、
  南シナ海から引きあげる、ウイグルとチベットと内モンゴルから
  引き上げること、ブータンを圧迫しない。出来るわけないか!・・・

■ >中国は寛容な国で「報復をするような国ではない」と主張した
   良く言えたものだ、レアアースの輸出を止めたのは何処国だ。
     南西諸島の埋め立て基地は、尖閣の軍事行動は、
        どれも日本に対しての軍事的脅威!・・・

■ 韓国と似たような、身勝手で傲慢な論理展開だが、一つだけいえることは、
  尖閣諸島に手を出したことで反中感情が爆発したということ。
  もちろん台湾や南沙諸島は絶対に守らなければならないが、
   日本の姿勢をどうにかしたいなら、とにかく尖閣から手を引くこと。
            それが最低条件だ!・・・

■ 小国島国に万年恐れているのは中国の方では?!・・・

■ 中国も尖閣や台湾、南沙諸島から舵を戻せ!・・・

■ 習近平指導部と云うのは、実に酷いものであると思う。
  これでは、世界中の”鼻つまみ”になる。アメリカ、バイデン政権が、
  デモクラシー原則論に回帰した現在、中国の全人代のVTRを見ても、
  内容詳細は見えなくとも、誰かの発案に対して100%のスタンディング・
  オーベーションは見ていて、背筋が寒くなるほどの異常さを感じ取った。
  時は21世紀である。この様な国が他にも散見される。
  人間の愚かさを見る思いがするが、本当に自由に呼吸出来る世界で
  なければならない。このような感じを持ち続けるなら、
  それは周囲は呼応しなくなるで在ろうことぐらい分からない、
      感性なのである。習近平と云う人格に可成りの
          問題点があるように思えた!・・・

■ 第二次世界大戦時の元山賊が何か言ってるぞ!・・・

■ ロシアにしても中国にしても本当に日本と関係をよくしたいなら、
  簡単なことです。北方領土を返し、尖閣への野心を
  放棄するだけでよいのです。韓国と日本がどれだけ違うかは、竹島への
  日本の対応をみれば分かるでしょう。韓国は竹島に軍事施設まで
  作ってしまいましたが、日本はクレームするだけで、中国のように
  具体的な実効支配奪取行動は何一つしていません。
  少なくとも1990年以前なら、日本がその気になれば韓国から竹島を
  実力で奪取することなどいとも簡単なことでした。
  今の中国なようなことをやれば、韓国は手も足も出なかったはずです。
  それでも平和主義に徹し、やらなかったのです。
  それをいいことに反対に韓国はやりたい放題でした。
  尖閣を諦めても、中国の国防には何の支障もないはずです。
  もっとも中国が国防を越えて世界支配を考えているのなら確かに尖閣は
   太平洋へ軍艦が出る道として重要でしょう。そうなのですか?!・・・

■ 日本やドイツは実質アメリカの属国ですから、尖閣諸島の事も在るし
     日本はアメリカに付きますよ。諦めて下さい!・・・

 全世界の敵として駆逐されて下さい。
  他人に不快感を与える投稿をするなって書いてあるけど
  中国共産党の日本人に対して不快な記事載せてるんだから
   中共の不快なコメントばかりになるよな(笑)!・・・

■ 「戻せ」じゃねぇよ。ひとんちの庭に武器持って入ってきて脅すような
  チンピラと、まともな関係性もてるわけないだろ。
  アメリカも横暴ではあるが、 一応自由主義ありきで民意が反映されて
  運営される国家だし、ルールに乗っ取ってるだけ独裁で人権なに
       それおいしいの状態の中共より遥かにマシ!・・・

■ 本当に寛容な国なら「我が国は寛容な国だ」なんて言いません!・・・

■ 中国は報復はしないが先制攻撃はする。元寇で人殺しをしたものも
 なかったことにして一方的に日本を攻める口実を探している。
 尖閣を乗っ取ろうとして領海侵犯を繰り返す国が信用されることはない!・・・

■ えらく貧乏してたから同情で援助してたら、徐々に893みたいになって
  脅し始めた隣人とまた仲良くなんて出来ません。
  お金持ちになるのは一向に構わないので、嘘つかず普通に
       世界と仲良くしてて欲しいだけ!・・・

■ 中国は、潰されるね❗そしてアメリカ、ヨーロッパ諸国に管理される
  台湾、ウイグル、チベット、香港が独立する。
        本土は分割統治するのがベストだね❗・・・

■ 中国は報復しない。ぜひそう有りたいものだがそうは行かないだろう。
  尖閣諸島では少しづつ軍事的圧力を日本に加えている。
  今度の東京オリンピック期間中に人民解放軍の兵士を漁民に
  偽装させ尖閣諸島に上陸させ一夜で地対空ミサイルを数百セット島に
  設置し米軍と自衛隊の接近を止め軍事占領をしてしまうだろう。
        中国共産党政府は怖い!・・・

■ 報復より、尖閣だしなぁ尖閣への脅威がなければ、アメリカとも
    もう少し距離をおいた歩調を取っていたかもね!・・・


まだまだありますが、この辺で打ち切りに致します。

それにしても中華思想(支那人は選民)!〜、
尊大、夜郎自大ぶりは、気が触れた如くで、
      天をも突き破っている!!!・・・

支那共産党が寛容?!・・・
支那の軍事力は杞憂である!・・・
支那は報復などしない!・・・

あははのはぁ!、寝言は起きている時に言うもではない。
支那人は器用で!〜、
起きている間に寝言が言える
        世界に珍しい生き物とみえる!・・・

寄せられたコメントが日本人の心底に淀んでいる支那共産党に
対する感情を全て代弁して呉れています。
ブログ管理人が言う事はありません。

狂犬が吼える 米国が台湾の防衛に出動すれば、支那軍が米軍の日本の基地を攻撃する!

支那が台湾侵攻時、米国が防衛に出れば支那軍が!~、
    日本にある米軍の空軍基地を攻撃する!・・・
3月28日、香港サウスチャイナ・モーニングポスト(SCMP)が専門家を引用して報道した。


  

支那は台湾を自国の領土である!〜、 
   本土に帰属しなければならない!と主張!・・・

台湾をめぐる米支紛争に日本がすぐに巻き込まれるとの観測である。
 SCMPは、米国は、支那が台湾を攻撃する場合、軍事介入するかどうかについての立場を明確にしていないが、… 過去16日の日米国防長官会談の際、米国と日本は、台湾海峡有事の際に緊密に協力する事にしたと発表した。


23日、ジョン・アクウィルリノインド太平洋司令官 は!〜
(現地時間)、米国上院軍事委に提出した聴聞会の書面による回答で『支那が予想よりも早く台湾を侵攻する能力を備えることができる』と話したと伝えた!・・・


米国のランドのティモシーヒース先任研究員は!〜、
SCMPに『支那が台湾を攻撃することに決めた場合、人民解放軍は、沖縄と日本の米軍基地をミサイル攻撃するだろう!・・・
『人民解放軍に莫大な損失を与えることができる最も強力で兵力あり、これを叩くの当然である、語っている。

SCMPは、米軍が沖縄嘉手納(嘉手納)空軍基地を含めて、日本の23箇所に軍事基地を置いていると明らかにした。
 続いて、監視・偵察飛行を実行するほとんどの米軍軍用機は嘉手納基地から離陸すると付け加えた。


戦略政策研究所のマルコム・デイビス上級研究員は!〜、
 支那が台湾侵略を開始した場合、例え、米軍が日本に配置されて
  いないとしても、日本の米軍支援を効果的 遮断する為に、
    日本の基地を攻撃する可能性が非常に高い!・・・

✦ それとともに、日本が支那-台湾の戦争に引き込まれてくると、
  オーストラリアのような同盟国の参戦も予測でき、あっと間に戦線が
              広がる事が考えられる!・・・

✦ 米国、日本、オーストラリアなど、全ての当該国が、台湾支援に出ない
  選択も否定できないが、その場合、米国が主導するアジア安保秩序が
  脆くも崩壊するだろう、…支那がいち早くその力の空白を埋める!・・・
        警告し、状況分析を語った。


軍事評論家スンジュン平(宋忠平)は!〜、
 台湾を巡る緊張の高まりの主な要因は、
    支那ではなく、米国である!と指弾した!・・・


参考記事:
【How Japan could find itself dragged into a conflict between US and China over Taiwan】:



支那共産党のお抱え軍事評論家は!〜、
❝❝ 飼い犬は飼い主に似る!❞❞ の通り!・・・
    吠える事に掛けては超一流である。

台湾の巡る緊張の高まりは!〜、
連日の如く、支那軍機が編隊を組んで、台湾欧防空識別圏に
    侵入しているのが原因である!・・・

それだけでなく、台湾は支那の領土!!〜、
 一つ支那の原点に帰るべき!、台湾を如何なる
   手段を講じても支那の一部にする!・・・

それを見せつける為の軍事的な恫喝をしているが、これは全くの逆効果であり、却って米国、日本、豪州の結束を固める事になった。

さて、支那共産党・習近平政権はどのような手を打ってくるか?
当分の間は、米国バイデン大統領と国務長官の対支那政策に大きな隔たりがあり、これがどの様に変化するか?
バイデン大統領と国務長官との間で不協和音が増幅してホワイトハウスで内乱が勃発する?

此等の要素を見極めて、支那は台湾侵略を決断するか?
するとしたら、いつになるのか?

????予見するのが困難です。



2021年3月30日火曜日

何故、日本人だけが『Qアノン』の謀略論に騙されなかったのか?

世界70カ国以上に信奉者がいるとされる!〜、
一部の保守派を中心に構成される
    陰謀論信者グループ『Qアノン』!・・・

■ 【Why QAnon Flopped in Japan】:

TOKYO — For over 40 years, Japan’s leading purveyor of shadowy phenomena, Mu magazine, has peddled Bigfoot, U.F.O.s and the occult to a ravenous fan base. Alien civilizations and the biology of the Loch Ness Monster have been popular cover stories. A conspiracy theory doesn’t quite arrive in the country without a nod from the monthly publication.

Yet Mu, with almost 60,000 readers and devotees including a former prime minister, a celebrated anime director and J-Pop idols, held back from publishing the obvious feature on the era’s biggest conspiracy theory: QAnon.

That movement hit peak notoriety with the storming of the U.S. Capitol in January, and its baseless core narrative became widely familiar during the coronavirus pandemic. Its followers are convinced that a cabal of Satan-worshipping, child-molesting elites controls the world, unleashing Covid-19 and 5G technology as part of its plot. QAnon has found believers in more than 70 countries, from British mums against child trafficking to anti-lockdown marchers in Germany and even an Australian wellness guru.

東京- 日本には、40年以上に亘り、ビッグフット、U.F.O.、オカルトなどの怪しい現象を紹介し、熱狂的なファンを獲得してきた代表的な雑誌「ムー」がある。
宇宙人の文明やネス湖の怪獣の生態なども人気のネタになっている。
陰謀論は、この月刊誌で認められなれなければ、日本では人気にはならない。

依然として、元首相や著名なアニメ監督、J-POPアイドルなど、約6万人の読者と熱狂的なファンを持つ「ムー」は、…『QAnon』、時代の最大の陰謀論に関する当然の特集を掲載するのを躊躇った。

 『QAnon』の信者は、悪魔を崇拝し、子供を虐待するエリート集団が世界を支配しており、その陰謀の一環として『武漢ウイルス』や5G技術を解き放っていると確信しいるす『QAnon』は、児童売買に反対するイギリスの母親から、ドイツの反ロックダウン・マーチの参加者、さらにはオーストラリアの健康法の第一人者まで、70カ国以上で信者を掴んでいる。
以下略


ニューヨーク・タイムズ紙は『Qアノン』を!〜、
 悪魔を崇拝して子供を虐待する陰謀団が世界を支配しており、
   その陰謀の1つとして、新型コロナウイルスと5Gを世に
        放ったなどの陰謀を確信しているグループ!・・・

■ 英国では子供の人身売買に反対する母親、
  英語圏外では最大のQアノン信者がいるドイツでは、
     ロックダウン反対派などが『Qアノン』とされている!・・・
         などと報じている。

NYT紙は、コロナ禍で『Qアノン』が世界的に影響力を高めた中で、なぜ日本でだけは
失敗に終わったのかという記事を配信。
記事の中では、日本の文化的、政治的特殊性をその理由に挙げている。
(なおQアノンは2ちゃんねるから派生した4chanから誕生したと指摘)

日本で何故『Qアノン』が失敗したのか?
 まず、日本人は争いを忌避するため!・・・
 Qアノン信奉者が好む、イデオロギー的な論争はせず、
   また日本の有権者の半分以上には支持政党がない!・・・
 放送法により、日本のメディアは事実を歪曲する事を避け、
  政治的に公正でなければいけないという点!・・・

     NYTの配信記事は!〜、
 極端な意見が生まれやすい党派的な番組の台頭を、
    日本では防ぐ事が出来たのだと指摘している!・・・


さらに、日本では今でも新聞が一定の力を持っている点に触れ、アメリカでは
1つのツイートがニュースの見出しになるが、日本ではネット上などにある
少数派の意見が、簡単にはトップニュースにはならない事を利点として挙げている。
(しかし40代以下は完全に新聞を見放しているとも)

記事にはNYT紙の読者から様々な意見が寄せられているが、日本ではQアノンが台頭しなかった理由として、多くの方が、「教養」や「知性」を理由に挙げていた。

NYタイムズが配信した記事、フェースブック、ツイッターに
    投稿され記事、更に外国から寄せられた
      コメントの原文を閲覧したい方は!〜、
          ⬇︎⬇︎⬇︎
          翻訳元 
      クリックすれば閲覧できます・・・

■ なぜなら日本人はまともな教育を受けて、
  まともな価値観を持っているからだよ。 +29

■ 「日本人は愚かじゃないから」としか言えなくないか? +21

■ 高い読解力を含むしっかりとした教育は、
  素晴らしい効果をもたらすんだよ。ブラボーだ日本。 +23

■ おそらく自国の事にしか興味がないからなのでは?
  日本人は欧米のエリートが何をしていようが気にしない。

■ そもそも日本でQアノンが流行った事なんて一度もないぞ。

■ 文化的な違いもあるんだろうけど、
  でも放送法は誤情報の拡散に歯止めをかけてる気がするね。 +14

■ 日本では広がりに失敗した。
  しかし他の69ヶ国ではどれだけ定着してるんだろうか。

■ そうか、よかった。
  日本のゲーム業界にはQアノンに傾倒してる人が少なからずいたから、
  個人的にはかなり心配してたんだよ。 +9

■ 日本には福音主義的なキリスト教の考えがない事も、
  日本人が陰謀論に騙されない理由の1つにあると思う。 +3

■ 日本は愚かな国ではない。
  高度な教育を受けた人が大勢いるんだよ。 +109

■ 一方でアンティファはポートランドを荒らして、
  市民を恐怖に陥れているがね。 +1

■ 理由は明らかでしょ。
  日本人にはアメリカ人より常識が備わってるからだよ。 +2

■ ふーむ、日本人のQアノン信奉者を個人的に知ってるけどなぁ。 +1

■ 政治に詳しくても現在の政治自体には興味がない。
  そういう人はアメリカにも沢山いるぞ。

■ 日本人はすぐに騙されてしまう愚か者ではないのでね。 +6

■ 日本人が他の国の人間に比べて騙されにくいって事はないと思う。
  戦後、日本人は物事を懐疑的に見るようになったんだよ。
  それに日本人の大多数は無神論者だからね。
  「神」「恐怖」「愛国心」「陰謀論」、
  そういったワードが彼らの間で飛び交う事はない。 +11

■ こういうのはね、結局は「教育」の問題なんだよ。 +4
         ⬆︎⬆︎⬆︎
   ■ バカげた陰謀論を信じないためには、
     どれだけの教養が必要なのかが気になるところだ。 +1

■ Qアノンを見下すのは間違ってる。
  偏った見方をする欧米の政治家やメディアに対処するための、
  彼らなりの防衛メカニズムなんだから。
  自分は彼らの理論を支持してるわけじゃないけど、
  それでも偏見に対する彼らの反応は評価してるよ。

■ Qアノンが世界に広がったのはつまり、
  愚かさに国境はないという事だよね。 +22
            ⬆︎⬆︎⬆︎
   ■ この記事は日本では広がらなかったって内容でしょ? +3 
               
⬆︎⬆︎⬆︎
      ■ そう、でも他の70カ国では広まってしまった。 +3

■ 私の経験的に、日本人は世界で最も知的な批判的思考者だった。 +22 

■ 日本人はなんて賢いんだ!
  遅れた考えを持ってるこっちの一部の人間とは大違いだな! +21

■ アメリカには誤った情報に騙される人間が多すぎる。
  それは本当に残念な事だと思ってる。 +42

■ 日本で宗教に牽引力がない理由と同じなんじゃないかねぇ。 +25

■ この事実は、日本人がいかに賢明なのかを示してるわね。 +2

■ 日本には欧米の基準では測れない文化があるもの。
  あの国は愚かな社会に陥ってないんだよ。
  電車は定刻通りに運行され、製品は世界最高品質で、
  ビッグマックでさえ日本の方が美味しくなるんだ。 +10

■ だって日本の教育システムの方が優秀だもん。 +4

■ 日本は識字率が世界最高だから。
  その統計だけで日本人が陰謀論に騙されなかった理由が分かる。 +1

■ 日本人からすればあまりにも突拍子がないからでしょ。
  陰謀論の中には面白くて、興味がそそられて、
  ミステリーの要素を持ってる物もあるにはある。
  だけどQアノンはあまりにもバカげてるよ。 +130

■ 日本人と言えば教育と論理的な思考だ。
  彼らだって完璧な人たちだとはとても言えないが、
  それでも少なくとも騙されやすくはない。 +26

■ こういう話を聞くと、教育は大事なんだって分かるよね……。 +60

■ 日本人は非常に高い教養を備えてる。
  だから陰謀論にハマる事がないんだと私は思います。 +16
                                 

参考文献:



                                             


日本人は『Qアノン』に
     影響されなかったように!〜、

 粗大マスゴミの偏向、フェークニュースに惑わされずに選挙の
 時に正しい選択をしてして、日本国、日本人に為に身を挺するの
       を厭わぬ候補者に投票して欲しい!・・・

 また、夫婦別姓を安易に受け入れる事なく、
  日本の共通の価値観、伝統、習慣を維持し後世の
              人々に受け継がせる!・・・

 国の安全保障を、憲法改正を真摯に議論を
      重ねて直面している諸問題を解決する!・・・ 
  
      切望せざるを得ません!。

犯罪者天国への直行便 メリーランド州検事、ボルチモアでは売春や薬物所持、軽犯罪は起訴しない!

メリーランド州ボルチモア州検察官のマリリン・モスビー!〜、
ボルチモア市は売春、薬物所持、交通違反、その他の窃盗などの
犯罪の起訴を永久に停止すると発表!・・・


モズビー検事は!〜
この政策は、市の警察や刑務所内での『武漢ウイルス』の蔓延を遅らせる為の
一時的な措置であると、モズビー検事は以前に発表した!・・・
 処が3月26日(金)の記者会見で、この政策がボルチモアの暴力犯罪を減少させる役割を果たし、彼女のビジョンである『刑事司法改革』が機能したことを証明した、…と主張し、この政策は永続的なものとする!と語った。

NBCニュースによると、モズビーは記者会見で!〜、
この政策を実施して以来、暴力犯罪は20%、詐欺、窃盗犯罪は36%も
減少したと主張している!・・・
軽犯罪の不起訴は公共の安全を損なう事がないのは、データを鑑みると明らかです!と、モズビーは自分よがりの自画自賛を披露した。
 モスビー検事の政策ではなくて、『武漢ウイルス』の規制で人々の自粛が始まり、自宅で過ごすのを余儀なくされ、加えて犯罪予備軍が感染を恐れて種々の犯罪行為を控えざるを得なかっただけである。
 こんな子供でも分かる条理を理解できない単純な脳細胞の持ち主が、よくもまぁ!、難関の司法試験を突破して検事になれたものです。
恐らく黒人枠で検事になられたのでしょう。こんなアホが検事になれる米国は腐り切っている。これでは支那共産党の侵食を防げないの当然!と言わざるを得ません。

もちろん、これらの統計は、警察がこれらの犯罪で逮捕する数が減ったことを反映しているだけで、犯罪が起きていないわけではない。

 注目すべきは、市の殺人発生率(殺人はほぼ必ず報告されるため、ごまかしが効かない)が、ボルチモアで記録的な年となった2019年からごくわずかに低下したことだ。さらに、2020年には、そのような政策を実施していない場所も含めて、全国的に財産犯罪と薬物犯罪が減少したと報告されていることにも注目すべきであり、これらの犯罪の割合の低下は、いかなる『刑事司法改革プログラム』の実施よりも、パンデミックの存在(警察の取り締まりの減少または犯罪活動の減少のいずれかの点で)と関係があることを示唆している。

ただし、2020年に全米では殺人、加害者襲撃、銃による襲撃が大きく急増したのに対し、ボルチモアではそうではなかったのは事実である。

ボルチモア警察をたびたび批判してきたモズビー氏は、警察は彼女のプログラムに賛同しており、暴力犯罪や麻薬密売との戦いに資源を移すために彼女と協力すると主張しました。

私たちの理解では、警察はこの1年間、私が言ったような犯罪に基づいて人々を逮捕することはしない、ということです。また、警察は地元の非営利団体と協力して、ボルチモアの住民が薬物依存やホームレスなどの問題の助けを見つけられるようにすると主張しています。


モスビー氏の夫であるニック・モスビー氏は!〜、
ボルチモア市議会の議長を務めており、2人はより高い政治的野心を
      持っていると広く信じられている!・・・
 より高い政治的な野心とは、夫はボルチモア市長、モスビー検事は下院議員か、上院議員を狙っているのでしょう。二人共パフォーマンスには長けており、人々のためより己等の我欲を先行させる忌むべき生き物といえるでしょう。

この野望を複雑にしているのが!〜、
米国連邦検事局が夫妻の財務について開始した連邦刑事捜査である!・・・
税金や選挙資金の不正疑惑を調査していると言われている。

 夫妻は不正行為を否定しており、弁護士による声明によると、モスビー夫妻は "進歩的な変革者であり、連邦捜査官による不必要な精査の不当な対象となっている "としています。
 NBCニュースによると、モズビー氏は記者会見中に調査に関する質問を受けたが、これらの質問には答えず、新しい政策について説明することを希望した。
 左翼脳の典型ですね!。都合の悪い質問には答えず、詭弁を弄して質問とは異なることを述べる、度し難い!とは此の事ですね!。



参考文献:
■【State's Attorney Marilyn Mosby announces that Baltimore will no longer prosecute prostitution, drug possession, or other 'low level' crimes】:

https://www.theblaze.com/news/states-attorney-marilyn-mosby-announces-that-baltimore-will-no-longer-prosecute-prostitution-drug-possession-or-other-low-level-crimes?utm_source=theblaze-dailyAM&utm_medium=email&utm_campaign=Daily-Newsletter__AM%202021-03-28&utm_term=ACTIVE%20LIST%20-%20TheBlaze%20Daily%20AM


いやはや!、単なる州の検察官が!〜、
思想的に偏った行政命令を議会も通さずに下して実施する!・・・
米連邦最高裁判所判事が、よくも待った!を掛けなかったものです。

民主党系の政治家(特に州知事、州務長官)や検察官が『武漢ウイル』盾にして、これを大義名分にして勝手放題の行政命令を下している。
たとえ、共和制連邦制度で許されている自治権の行使とは言え!〜、
犯罪、罰則に、治安に関する行政令は議会に提出、可決して初めて施行するべきある。
この手順を踏まずに極左思想の虜になっている検察官の一存で、犯罪を起訴しない措置をこうじる。
一種の独裁的な手法と言える。
こんな事が罷り通る米国は、もはや民主主義国家とはお世辞に言えません。
バルチモア市は、米国メリーランド州にある、同州最大の都市、どの郡にも属さない独立都市である。


2017年(国勢調査)、ボルチモア市に居住するアフリカ系アメリカ人は、人口の62.8%にあたる38万9,222人と推定されている。
 これでは黒人系が行政権を握るのは当然である。
バルチモアは既に犯罪者天国であり、全米随一の犯罪率を誇っていいる。


2021年3月29日月曜日

主要先進民主主義国に見境なく噛み付く支那『戦狼外交』からスナッピングタートル《カミツキガメ》へ

各国に噛み付く中国、「戦狼外交」から「ゾンビ外交」へ=矢板明夫氏:https://www.epochtimes.jp/p/2021/03/70614.html

          産経新聞台北支局長の矢板明夫氏(李怡欣/大紀元)

中国当局はこのほど、新疆問題などをめぐって欧米各国との対立を強めている。産経新聞社の矢板明夫・台湾支局長は、中国当局が現在、好戦的な「戦狼外交」ではなく、各国に噛みつく「ゾンビ外交」を展開していると非難した。

過去10日間、中国当局と欧米各国の間で非難の応酬が繰り広げられている。

18日、米中外交トップの間で行われた会談の中国当局側の冒頭で、中国の楊潔篪国務委員は、新疆や香港、チベットでの人権問題を提起しようとする米国側を猛烈に糾弾した。

これに先立ち、米国のブリンケン国務長官とオースティン国防長官は16日に訪日し、日米の外交・防衛担当閣僚による安全保障協議委員会(2プラス2)に出席した。その後、閣僚4人がそろって開いた記者会見で、茂木外相は、「中国による既存の国際秩序に合致しない行動は、日米同盟と国際社会にさまざまな課題を提起しているとの認識で一致した」と述べ、中国当局を名指しで批判した。

これを受けて、中国外務省の趙立堅副報道局長は、日本は「自ら進んで米国の顔色をうかがい、戦略的属国になっている」「(米国という)オオカミを家に引き込んだ」などと非難した。

22日、欧州連合(EU)、米国、英国、カナダがウイグル人の人権を侵害したとして、中国当局者らへの制裁措置を発表した。中国側も即座に対抗措置をとり、欧州議会の議員や一部の学者に制裁を科した。同日以降、オランダ、フランス、ドイツなど欧州各国は、中国大使を召喚し中国側の制裁に抗議した。

また、フランス外務省はこのほど、在仏中国大使館が同国の台湾政策に批判的なフランス人学者を「チンピラ」と非難したことに関しても、中国大使に抗議したと報じられた。

24日、米国の中国語テレビ放送「新唐人」のニュース番組に出演した矢板明夫氏は、中国当局の好戦的な外交姿勢に関して、「中国の今の外交姿勢は戦狼外交ではない。全身が硬直していて、意思疎通が難しく、手当たり次第に人に噛みつくというゾンビ外交だ」と厳しい言葉で批判を浴びせた。

矢板氏によると、中国当局の外交トップである楊潔篪氏と王毅外相は、中国の対外姿勢において飴と鞭の関係である。楊氏は外国政府に対して、常にニコニコしていて優しい人に扮している一方で、王氏は外国政府を罵る悪役を担当していた。「今回の米中会談で、楊潔篪氏のイメージが大きく変わった」と矢板氏は話した。

「楊氏は今回の会談を通して、米国が作った国際秩序と米国の価値観を受け入れないとのメッセージをはっきりと送った」

矢板氏は、「鄧小平は敵国を作らない韜光養晦という外交戦略を提唱していた。楊潔篪氏はその戦略に忠実に従ってきた。今回、楊氏がスマイルを見せず強硬な態度で会談に臨んだのは、明らかに習近平指導部からの指示だとわかる」と述べた。同氏は、習近平政権が鄧小平の「韜光養晦」路線を放棄し、米国に対抗していくことを決めたと分析した。

また、矢板氏は、楊潔篪氏が米中会談の冒頭で17分間米国を非難し続けたことは、国内の若い民族主義者に向けたパフォーマンスだとの見方を示した。

EUがこのほど、中国当局者らに制裁を科したことは「1989年天安門事件以来、初めてのことだ」と矢板氏は指摘し、今後、国際情勢が大きく変わる可能性が高いとした。

同番組に出演した香港人時事評論家、桑普氏は、米国の前職と現職の国務長官に対して楊潔篪氏が違う対応をしていることを指摘した。

「楊氏はポンペオ前国務長官と会談した時、お辞儀をしたりして礼儀正しく振舞っていた。今のブリンケン国務長官と会うと、楊氏は『米国には上から中国に物を言う資格はない。中国はその手は食わない』などと相手を責めていた。明らかに、中国当局は米国のバイデン政権を見くびっている」

(翻訳編集・張哲)

                                             


最近の共産党習近平政権は気がふれたのか?!〜
と思えるほどの狂乱ぶりが顕著になって来た!・・・

居丈高の強圧外交を展開し始めたのは!〜、
左翼『バイデン・ハリス政権』の弱腰姿勢を眺め、これでは米国は支那に対しては何も出来ぬ!と見越している!・・・
現在は国務省長官ブリンケンが米国の威厳を示し、支那共産党習近平に対して強硬な姿勢で臨んでいるが、何れはバイデン大統領の意向を汲んで軟化するだろう!と考えているのでしょう。

支那の外交は『戦狼外交』から、手当り次第に誰にでも噛み付く、スナッピングタートル、即ち『噛みつき亀』と変貌している。
余裕がなく、焦っているのか?
何れにしても危険な精神状態にある!と言える。

支那軍機延べ大編隊20機が26、台湾が設定する防空識別圏に一時侵入するなど、米国を全く無視する軍事行動を展開している。
米国も随分と舐められたものです。

日本は米国に頼る安全保障は形骸化している!と判断して、早急に国家安全保障を強靭化する政策を内外に示す時期が来たようです。




立憲枝野代表の大風呂敷 コロナ禍は政権交代で立憲民主党しか解決は出来ない!・・・

立憲・枝野代表、宮城・大阪に『緊急事態宣言が必要』
朝日新聞デジタル(2021年3月28日》:

https://www.asahi.com/articles/ASP3X5G47P3XUTFK00C.html?iref=sptop_BreakingNews_list

         写真・図版

      立憲民主党の枝野幸男代表=2021年3月28日、松山市内、吉川真布撮影


立憲民主党の枝野幸男代表は28日、松山市で記者会見し、新型コロナウイルスの感染再拡大が広がる宮城県と大阪府について緊急事態宣言が必要だ!と述べた。

 枝野氏は「大阪は時期尚早のタイミングで自ら(緊急事態宣言の)解除を求め、宮城県は(飲食店支援策の)『Go to イート』を地元で独自に進めていた。そしてこの結果だ」と指摘。「それぞれの知事の責任は大変重たい」と述べ、大阪吉村洋文、宮城の村井嘉浩両知事の対応を批判した。

 また首都圏についても「残念ながら明確にリバウンド(感染再拡大)に入ったと言わざるを得ない状況だ」と述べた。「そもそも解除が時期尚早だった。ただ協力しろ、自粛しろということだけでは、こうした(再拡大の)状況になる結果は見えている」と菅義偉首相の判断に疑問を投げかけ、「政権を代える以外に今の危機を乗り越えることはできない」と述べた。

 立憲民主党は28日、次期衆院選の愛媛1区で元参院議員の友近聡朗氏(45)を擁立することを発表した。枝野氏が地方に出張するのは、緊急事態宣言が解除されてから初めてとなる。(吉川真布)

                                              


枝野幸男立憲民主党代表が吠えた!〜、
     まさに大言壮語を絵に書いたようだ!・・・


日本、日本人を嫌悪して、政治家の務めなどはゴミ箱の片隅に捨て去り、国会で建設的な意見など全く提言せず揚げ足取りに専念している政治家である・・・

枝野幸男の脳細胞は学生時代の儘で思考停止の状態!〜、
朝鮮半島人の心情は汲めても、
       日本人の心情は皆目汲めない!・・・

学生時代、極左革マル派で反政府運動に身を委ね!〜、
反社会的な過激な運動で暴れまくっていた時代から
      思考停止状態に陥っている!・・・
こんな歪な思考を持つな男が立憲民主党代表では支持率が一桁台で低空飛行を続けているは当然でしょう。

枝野幸男立憲民主党代表の大言壮語はネット空間にスレ立てされ、

多くのコメントが寄せられていますが、… 
何れのコメントは枝野幸男のずれっぷりに呆れ果て轟々たる非難の
声に満ち溢れている。

寄せられたコメントを抜粋して以下に抜粋いたしました。

■ 何日間で?!・・・

■ 根拠も示せない革マル党首!・・・

■ 誰が旧ミンスの人間を支持するのか!・・・

■ 具体的に何やるんだよ餅の絵くらい書けや!・・・

■ 民主じゃ無理だから別の政党出てきてくれ!・・・

■ 寝言は寝て言えとしか!・・・

■ 流石は朝鮮人の巣窟政党だwwwwwww

       面白い冗談を言うwwwwwww
       🤣🤣🤣🤣🤣🤣


■ 「全共闘世代」の一人から言って、「経済オンチ」の立憲民主党に政権を
  任せたら、以前の旧民主党の時の様になるよ。
  そして、枝野代表は法学部出身だから、経済は判らないよ。
  経済学・商学・経営学系統ならある程度判るが。
  なお、50年以上の前の「安保闘争」時は、目立った右翼はいず、
  醜い左翼ばかりだった。
    現在も、大して変わらない!・・・

■ とりあえず、ズル休みするのを止めろ!・・・

■ なるほど立憲を与党にしない限りコロナで日本人がどれだけ
  くたばろうと知った事では無いと言いたいわけですね
  結局、立憲が与党になる事>日本人の命
            ってわけなんですね枝野さんは!・・・

■ 未だに「ひたすらPCR検査をする」「ひたすら金をばらまく」しか言えない
  立憲民主党に何ができるんだよ?今解散総選挙やっても立憲民主党に
  100%勝ち目はない。日本では選挙以外に政権交代する手段はない。
  ミャンマーの軍事政権みたいにクーデターでも起こす気なのか枝野は?!・・・

■ そのコロナ危機を乗り越えられるという名案を提示しろよ。
         政策提言してみろ!このうそつき!・・・
          ⬆︎⬆︎⬆︎
 ■ 野党が対策立案して、それで効果が有れば
     野党の支持率も上がるんだけどね
  立憲を与党にしない限り日本人がどれだけ感染しようとも、
   対策の提言はしないって堂々と言うとか馬鹿丸出しだよ!・・・

■ できるだろ。
  マスコミに感染状況を報道させないようにするだけだからな!・・・
         ⬆︎⬆︎⬆︎
 ■ 東日本大震災の時にさ福島第一で色々起きたけど、
  それを民主党は報道しないようにしていたけど海外の報道や大手マスコミ
  以外から情報が漏れて後になって渋々報道ってのを散々繰り返してたから
  立憲が報道させないようにしても、隠しきれないと思う!・・・

■ 元民主党達の嘘は、もうこりごりです。
  同党に朝鮮人もいて、外国人参政権に賛成とか日本を陥れようとしてる
  党には政権を任せたくない。
  比例は1党を選ぶ投票を止めて、順位を付ける投票にしてほしい。
  そうなれば、立憲が次党にならない可能性がある!・・・

■ 枝野「自主規制や要請では押さえられない」
           どんな罰則を考えてるんだろ?!・・・



2021年3月28日日曜日

テキサス州とミシシッピ州、マスク着用義務を廃止した結果、感染者が最低数を記録!・・・


数週間前、ジョー・バイデン大統領が
  『武漢ウイルス』の規制を解除した!〜、
テキサス州とミシシッピ州を『ネアンデルタール人の思考』と
    批判した事を覚えていますか?!・・・

あるいは、アンソニー・ファウチ博士が!〜、
各州がマスク着用命令を解除するのは『早すぎる』と主張!・・・
 コロナウイルスの『新しい亜種』について全米に警告した事を
         覚えていますか?


さて、約2週間が経ったが、これらの州では、過激な左派政権によって熾烈な非難、警告された『武漢ウイルス』の新規感染者や死亡者お急増はみられない。
実際、テキサス州では、感染者数と入院率はまだ減少傾向にある。

ファウチはこれをどう説明するのか?!〜、

テキサス州が『武漢ウイルス』の規制を
          全て撤廃する行政命令出したのは!〜、
    3月2日であり、州の症例数が7,240件だった!・・・
3月10日の週には5,350件まで減少し、その後も減少傾向にある。

■ テキサス州保健サービス局から発表された報告書:
新規症例、死亡報告、入院数の日次率が日毎に低下している!〜

 3月18日(木): 
  患者数(3,757人)、死亡者数が198人、入院者数が3,846人!・・・

 3月22日(月): 
  患者数(1,516人)、死亡者数(65人)、入院患者数(3,447人)、
   集中治療室のベッド数(1,080床)病院の空きベッド数(12,280床)、
                 陽性率は約6.04%に低下!・・・
 3月24日(水): 
  患者数は2,758人、死亡者数は178人、
                入院患者数は3,461人!・・・
        日ごとに減少している。

また、テキサス州では!〜、
前期に7.5%という急速なペースで経済が拡大している!・・・


テキサス州のグレッグ・アボット知事は〜
ダラスにあるパークランド病院が患者数の減少に伴い『武漢ウイルス』ユニットを閉鎖したことをツイートし、入院率の低下を指摘!・・・

❝❝ 本日、テキサス州では、過去1年以上の間に報告された『武漢ウイルス』の7日間陽性率が最も低くなりました。5.68% ウイルスによる入院は再び減少し、5カ月以上ぶりの低水準となった。アボット知事は25日、『ワクチンの供給量は増加しており、成人のテキサス州民は月曜日からワクチンを接種することができます』 ❞❞、・・・
           ツイッターに投稿した。

ミシシッピ州のテイト・リーブス知事!〜、
テキサス州と同様に着実に患者数が減少していることをツイートしている!・・・
ミシシッピ州では、3月2日に7日間の平均感染者数が582人だったのに対し、
     2週間後には7日間の平均感染者数が289人となった。

❝❝ 私達の州はネアンデルタール人 』3週間前、私たちの開かれた州は、ホワイトハウス(バイデン大統領、ファウチ博士)から攻撃されました 。しかし、データは政治的なものではありません。1日の平均症例数は半分になりました。入院患者数は421人から244人に減少。ICUのベッド数は109から67に減少しました。ミシシッピ州の人々は自分の人生を歩んでください! ❞❞、・・・
       リーヴス知事はツイッターに投稿した。

カリフォルニア州とフロリダ州は、『武漢ウイルス』のパンデミックに対して正反対のアプローチをとっているが、陽性例と入院例は同じである。


インディアナ州のホルコム知事は!〜、
4月6日にすべての郡でマスク着用の義務化が終了することを発表した!・・・
インディアナ州では、過去6カ月間で最も少ない患者数を記録している。

マスク義務化と『武漢ウイルス』感染者数には相関関係がなく、1年経っても効果があったかどうかは科学的に裏付けられていない。
しかし、バイデン大統領、ファウチ博士をはじめとする民主党の面々は反対するだろう。
彼らは自らを『科学に従う』政党と称しながら、それ以外のことをし続けているのである。


参考文献:                            

https://americanconservatives.com/2021/03/texas-mississippi-hit-record-lows-after-    -mask-mandates-how-about-that/ 



テキサス州とミシシッピ州は!〜、
バイデン大統領とファウチ博士が、両州に投げた侮辱の発言!〜、

ネアンデルタール人 』の思考!・・・

謂れなき不当な誹謗に腹を立てなのか? 

武漢ウイルス規制の規制を解除したその後の状況を大々的に誇示し、ツイッターにバイデン政権こそが『ネアンデルタール人』と揶揄している。

また、テキサス州は規制を解除してからの驚異の経済成長率、7.5%を記録している。

まるで、バイデン大統領を嘲笑うかのような成長率ですね!。


何れにしても、バイデン、民主党、ファウチ博士は

       昨年の大統領選中!〜、

徒党を組んでトランプ大統領(当時)の『武漢ウイルス』の蔓延に対する対応を事ある毎に誹謗中傷し、ワクチン開発も、蔓延を拡大を防いだのも、バイデンの功績!との壮大な自画自賛をしている。

バイデン大統領やファウチ博士が強要している逆方向に進んだテキサス州とミシシッピ州が好結果をあげている事に、バイデン政権は苦虫を噛み潰している事でしょう。



                

【大朗報!】経営難の陥った朝日新聞 リストラ開始『希望退職100人募集』

リーディングペーパーを自称する「朝日新聞」が1月、!〜
   100人以上の応募を目標に希望退職者を募集した!・・・

リーディングペーパーを自称する「朝日新聞」が1月、100人以上の応募を
      目標に希望退職者を募集した。

産経、毎日、共同通信そして、
   朝日大手メディアに人員整理の波!〜

『朝日新聞』は2020年度(21年3月期)上半期決算で!〜、
419億円もの純損失を計上し、
       渡辺雅隆社長が引責辞任を表明した!・・・

 そして21年1月、希望退職者の募集を開始。目標は100人以上の応募で、45歳以上を対象に3月22日まで受け付けた。これも含めて23年度までに計300人規模で募るようだ。
 朝日以外にも、「産経新聞」と「毎日新聞」が19年に、それぞれ希望退職者を募集した。共同通信でも20年、自然減や採用抑制で今後正職員を300人規模で減らす方針が明らかになった。メディアで人員整理の波が止まらない理由は明白だ。

原因は押し並べて新聞の部数減にある。ここ数年の国内新聞発行部数は毎年115万~209万部ずつ右肩下がり。さらに新型コロナウイルスの感染が拡大した20年は、対前年比272万部減と大きく落ち込んだ。


コロナ禍の折り込みチラシ収入激減で販売店が
     『押し紙』切りを加速か?〜

 朝日新聞については、半期ごとに発行部数が20万部前後下がっていた。
そして20年度上半期は19年度下半期と比べて22.2万部減となり、減少スピードが劇的に加速した。
『コロナ禍でリモートワークが普及し、自宅で新聞などを読む時間が増えた筈だが、… 新聞離れは加速している』と朝日新聞社員は嘆く。

 なぜコロナ禍で部数減が加速したのか?!〜、
 一つの有力な説は、コロナ禍で『押し紙(残紙、予備紙)切り』が加速した!と
推測されている。下図参照)

         


新聞販売店は、新聞社に新聞を発注し!〜、
        仕入れた新聞を各戸に配達する!・・・
 仕入れた新聞が全てさばければ資本効率は良いが、実際には仕入れても配達されることがない『押し紙』を販売店は抱えている。
新聞社は『無理やり買わせているものではない』とのスタンスから、あくまでも
『残紙』『予備紙』と呼ぶ。

 注文部数に占める押し紙の割合は販売店によって幅があるが、『1~4割の間。平均すれば3割ぐらいではないか』と販売店関係者は言う。

 なぜ資本効率を悪くする押し紙を、販売店はあえて抱えるのか。それは押し紙も加味したトータルの注文部数を目安に、クライアントからの折り込みチラシ収入があるからだ。さらに押し紙の部分に対しても、新聞社から販売奨励金が付く。

 こうした構造がある中で、コロナ禍により経済活動が停滞し、折り込みチラシ収入が激減した。エリアにより程度の差はあるが、対前年同期比7割減という店もあった。

 こうなると、販売店は押し紙を抱えるメリット(折り込みチラシ収入と販売奨励金)よりもデメリット(押し紙の仕入れ代金)の方が大きくなる。故に押し紙の圧縮へと動きだした可能性は高い。

 実際、ダイヤモンド編集部が東日本のある朝日新聞販売店の注文部数を確認したところ、20年4月の緊急事態宣言後に約2割も減少していた。

 同様のことが朝日新聞以外の新聞販売店でも起きたことで、国内の新聞発行部数の減少スピードが速まったと推察される。

 なお、朝日新聞社広報部は『ASA(販売店)からの部数に関する注文は、全てASAの判断によって行われており、弊社はその注文通り部数を届けています。購読中止のお客さまが多いことで、部数減につながっていると考えています。新聞部数の減数傾向は、日刊一般紙に共通することです』と説明した。

 朝日新聞の20年度上期決算の悲惨な結果については!〜、
         新聞広告収入激減の影響が大きかった!・・・
今後は部数減スピードの加速もボディーブローのように利いてくるはずだ。

 その朝日新聞の取締役会は20年11月30日、収支改善と年代構成の是正を同時に狙って希望退職者募集を決議した。この募集期間の間に労使の心が擦れ違う『出来事』があった。

 今回のような支給条件を
         今後も続けるのは難しい!〜、

2月中旬のこと、希望退職者募集の対象者に労務担当の岡本順執行役員からメールが送られてきた。

 表題は『希望退職制度の募集開始から1カ月がたちました』;
 本文ではつい最近、1年前の転進支援制度で社を離れた方に近況をうかがう機会がありました』とつづり、今はメーカーの契約社員として機嫌よくセカンドキャリアを過ごす元社員を描写。『世の中の多くの人は今の私のような生活をしているんだなあということを実感し、新聞記者だった時、本当に社会のありさまを肌身に感じて仕事をしていただろうかと反省しています』ともおっしゃっていましたと結んだ。

 他にも4人が前向きに次のキャリアを歩んでいる趣旨のことが書かれていた。
文末には『本社がおかれた経営環境からみて、今回のような支給条件を今後も続けることは難しい』『いま一度、募集要綱や希望退職特別一時金などの試算額、Q&Aの内容を確認し、自らの今後のキャリアについて、熟考する機会としていただければ』と添えられた。

 このメールに、『早期退職後の生活を満喫している元社員ばかりのように書きやがって』『頑張ってきた社員へのリスペクトがない』と反発する社員が少なからずいた。 社員たちは現状に何を思うのか!、心情は如何に?

朝日労組の社外秘アンケート
       『要員不足による原稿枯渇』!〜、

ダイヤモンド編集部は、朝日新聞労働組合本部新聞研究委員会が発行する機関誌『新研かわら版』(21年1月)を入手した。
 会社が希望退職者の募集を開始した直後に発行されたもので、そこには組合員へのアンケート結果が約80人分収録されている。

 その一部を抜粋すると!〜
 30代の社員(属性不明)は『給料や待遇が激下がりしている。
  地方は単なる踏み台でしかなく、待遇がどんどん悪くなっていく。
  人数が少ないから、地方の行政や地方の課題を報じる人員もいない!・・・

 50代の編集局社員も、取材費の削減、要員不足による原稿枯渇があり、
   お手軽系のまとめ記事が多発している!・・・
           と訴えている。

『従来のような好待遇が望めない時代になる以上、残された『志』を大事に育てる職場を目指すほかありません』と50代の編集局社員。これは20年8月に労使で妥結した賃金カットを指してのコメントとみられる。

 もっとも、20年3月期の有価証券報告書によると、社員の平均年収は1228万円。この水準から多少下がったとしても恐らく平均年収は1000万円超の依然高給取りであろう。

 中には『政権を揺るがすようなスクープが、『週刊文春』と『赤旗』に集中している現状は本当に危機的だ。なぜ朝日新聞からこのようなスクープが出ないのか』(50代編集局)と報道機関としての駄目出しもあった。その追究は果たして、社内激動の朝日新聞になせるのだろうか――。

参考文献:
朝日新聞「希望退職100人募集」のリストラ事情【社外秘の労組アンケート結果付き】

朝日新聞に限らず!〜、
日本の新聞業界は横並びで経営難に直面しています!・・・
然し、朝日新聞の経営難とリストラ開始は大朗報です。

 この儘で突っ走って倒産となる事を!〜、
    切望しているブログ管理人です!・・・

 朝日新聞だけではなくて、『憎日/毀日』御三家と言われ、今まで日本、日本人を貶し、特亜のステマに狂奔している毎日変態新聞、トンキン新聞(親会社中日新聞)も朝日と一緒に沈んで欲しいもの!、願わざるを得ません。

朝日労組の社外秘アンケートによると!〜、
      要員不足による原稿枯渇!・・・
となっているが、要員とは即ち良質の記者となり、半島系の日本語の感性を持たない記者ばかりでは良質の原稿な執筆できず、勢い原稿が枯渇するのは当然過ぎる程に当然です。
現在の朝日では記者がいてもいないのと同じでしょう。
先ずは、社内に充満している、鼻が曲がるような腐ったキムチの臭いを一掃して日本人の感性で記事を執筆するようにしなければ、朝日新聞の倒産は約束されているでしょう。



2021年3月27日土曜日

副大統領カマラ・ハリス 銃乱射事件後に唐突に自分は黒人ではなくアジア人だ!言い出した!・・・

昨今の米国にはいろいろなルールが錯綜!〜、         
     世相は混乱を極めている!・・・
トランスレーシズム(性同一偏見)は現実には存在しない!とされていたが、願い事をすれば魔法のように性別を変えることができる。



 謂わば、人種は変えることが不可であった、… 少なくとも、ほんの数日前まではそうだったのである。
 然し、カマラ・ハリス副大統領は人種を変えることが政治的に有利になった!と計算して、今、彼女は黒人初の副大統領であることをやめ、アジア人初の副大統領になった事を宣言した。

 白人の変質者(民主党員の可能性が高い)が!〜、
自分の性衝動が論理と理性を打ち砕いた後、先日ジョージア州アトランタで
   アジア人の売春宿マッサージパーラーを大量に銃撃した!・・・


アーロン容疑者は自分が性倒錯者だと言い!〜、
    警察も彼の告白を信じている!・・・
この殺人事件には人種的な動機は何もなかった

しかし、民主党とメディアは大きな安堵の溜息を付く事ができた。
❝❝ やっとだ!❞❞ と。白人米国人を危険な連続殺人犯として誹謗中傷する為に利用できる白人の加害者が出てきたのだ。
 そのため、カマラ・ハリスは突然アジア人になった!、
なぜなら、アジア系アメリカ人があちこちでトランプの支持者に暴力的に襲われていることに痛みを感じ、これを自分に当て嵌め、… 計算ずくでアジア人(支那人、南鮮人)被害者ビジネスで己を飾り立てる事にしたのである。

トランプ支持者たちがアジア系を暴力的に襲っている!というハリス副大統領は偏見の塊である、トランプ支持者だ!言うが証拠があるのか?、何もトランプ支持者だけではなくて、民主党支持者やBLM、極左Antifa (アンティファ)でもあるかも知れない。何れにして副大統領は人種的偏見を持つ差別主義者である!、断定しても決して言い過ぎではないでしょう!。

しかし、それだけではなく、ハリス副大統領は!〜、
人種を変えることよりも遥かに
     悪質な言動を事あるごとに披露してる!・・・

ニュースマックスのグレッグ・ケリーがカマラ・ハリスの本当の性格を暴露したビデオは、カマラ・ハリス副大統領の悪魔的な性悪さを暴き出しています。
是非ご覧下さい。


設定ボタンで『字幕」』を『英語』にして頂き、その後に『自動翻訳』で『日本語』を選択すれば、日本語の字幕で動画を観る事ができます。

参考記事:
■【VP Kamala Harris Changes Her Race from Black to Asian Following Shooting】:
https://www.patrioticviralnews.com/articles/vp-kamala-harris-changes-her-race-from-black-to-asian-following-shooting/


カマラ・ハリス副大統領の性悪さは!〜、

大統領のバイデンや民主党と伴に悪魔的、

    背筋に悪寒が走る程の醜怪さである!・・・


バイデン大統領の耄碌が進み!〜、

カマラ・ハリス大統領が誕生する

      可能性が大きく膨れ上がっている!・・・


そのハリスがホワイトハウスの暴君に収まったら、米国の今後の軌道は大きく歪み、その間、支那共産党の米国への浸透は危険な程に深まる事が予測される。

ハリスが言う、❝❝ 私はアジア系の初めての副大統領である!❞❞、

真意は、即ちハリスが大好きな支那人の意味である。


全く、もって米国人は昨年の大統領選挙で!〜、

取り返しのつかない歴史的な過ちを犯したようです!・・・

勿論、❝❝ 米国の悲劇だ!❞❞ と言えるが、米国の悲劇は自国を守れない、また守ろうとせず、国の主権を支那共産党に差し出そうとしている、日本の悲劇にもなる恐れが大である。



少子化問題の元凶: 総合汚染で年々男性の精子の数の激減!・・・ 

         Cinemanikor / Shutterstock.com

 アメリカの研究者が、男性の精子数が
         この数十年で激減している!〜、
人類はもう従来の方法で子孫を残す事は
        できなくなるかもしれない』!・・・
衝撃的な見解を示し事が大きな話題になっている。
いわゆる『環境ホルモン』により、人の生殖機能が影響を受けているという主張である。

■【ディストピア間近? 化学物質が人類を滅ぼす】:
 内分泌系に影響を及ぼすことにより、生体に障害や有害な影響を引き起こす外因性の化学物質は、日本では『環境ホルモン』と呼ばれ、一時期大きくメディアで取り上げられた。『環境ホルモン』は実は便宜的な通称で、正しくは『内分泌かく乱物質』と呼ばれる。


 この『内分泌かく乱物質』の生殖への影響を数十年にわたって研究してきたのが、マウント・サイナイ医科大学の環境医学公衆衛生学部教授、シャナ・H・スワン氏だ。著書『Count Down』で、人類の不妊症の増加を記録し、この傾向が続けば人類は悲惨な結末を迎えることになると警告。普通に子供が生まれなくなり、小説『侍女の物語』や映画『トゥモロー・ワールド』のディストピアの世界が現実になるとしている(USAトゥデイ紙)。

■【無精子男性が主流に? 女性の不妊も増加】
 スワン教授の2017年のメタ分析によれば!〜
北米、欧州、オーストラリア、ニュージーランドの男性の精子数は、
  1973年から2011年の間に59%以上も減少していたという!・・・
このペースで行けば、2045年までにこれらの国の男性の半分が無精子となり、ほかの多くも非常に少ない精子しか持たない状況になるという。

 精子減少が起こるのは!〜、
 プラスチック、電子機器、食品包装、殺虫剤、
  パーソナルケア製品、化粧品などに含まれる内分泌かく乱物質が、
  体内に取り込まれたのが原因!・・・

■ ビスフェノールAやフタル酸エステルといった化学物質は、テストステロンや
  エストロゲンを含む通常のホルモン機能に害を与え、たとえ少量でも
       成長途上の胎児に際立った危険を与える!・・・

■ 精子の減少だけではなく、テストステロン値の低下、精巣腫瘍の増加、
  勃起不全の増加など、男性の生殖に関するあらゆる種類の問題は
      年に1%ずつ増加している!・・・
         スワン教授は指摘している。
(政治誌ポリティコ報道)

年に1%なら大したことではないと感じるかもしれないが、10年で10%以上、50年で50%以上だとし、事の重大さは否定できないとしている(サイエンティフィック・アメリカン誌)。加えて、内分泌かく乱物質は性器奇形、女性の流産や早期の月経開始などにも影響していると見ている(ポリティコ)。

■【改善への第一歩 日常使う商品の見直しを】:
 内分泌かく乱物質が生殖障害の原因で!〜、
   少子化を引き起こしていることはほかの研究者も指摘している!・・・

生殖の問題については、数々の要素が関連しているのも事実である。
避妊、都市化、小家族志向への変化、高齢出産、子育て費用の増加などが少子化に影響している。しかし、希望の子供の数と実際の子供の数にギャップがあるのは事実で、出生率の低下が、完全に自主的な理由によるものではないことを示唆している。(『Axios』)

 スワン教授は!〜、
内分泌かく乱物質は私たちの周りに広がっており、
    即効性のある解決策は残念ながらないという!・・・
しかし加工食品の消費をやめ、フタル酸エステル不使用のパーソナルケア製品を買い、プラスチックの食品容器をガラスに変えるなど、有害な化学物質を家庭から取り除くことを勧めている。
それでも最終的には買い物で解決できるような問題ではないとし、別の無害な化学物質を使った商品が必要だと主張。政府や化学薬品業界に対応を求めている。
(ポリティコ)

 もっとも同教授は、完全にゼロになる前に、不妊や精子減少の状況は改善可能だとやや楽観的である。
2017年の研究では、生まれたばかりのマウスをエストロゲン様化学物質にさらした場合、それ以後その物質に接触しなければ、3世代後には精子の数は完全に回復することがわかったという。
人間の3世代はとても長いが、しっかり取り組まなければならないとしている。

参考文献:
■【減少する精子 人類の存続を脅かす、米疫学者が警告】:

https://newsphere.jp/national/20210324-1/


                                              


衝撃的な研究結果!〜
北米、欧州、オーストラリア、ニュージーランドの男性の精子数は、
  1973年から2011年の間に59%以上も減少していた!・・・

問題が解決せず、このペースで年を重ねると、…後30年弱(2045年)まで、にこれらの国の男性の半分が無精子となり、ほかの多くも非常に少ない精子しか持たない状況になるという。

男性の半分が無精子症となる!〜
由々しき、人類の存続に関わる大問題!・・・

然し、此の問題は精査すると、先進自由主義国の男性であり、いやゆる後進国や生物学的に強靭な肉体を持つ特定人種の人口が増加し、いずれは地球を支配する可能性を否定は出来ない!・・・

此等の人種とは誰であるか?!〜、
賢明な皆さんなら、既に知悉している事でしょう!・・・

さて日本人は?!〜、
既に日本人男性は草食動物と揶揄されており、草食動物は肉食動物に食われる運命である!・・・

隣国の支那人の凄まじい生命力!〜、
何でも食べる迫力に日本人は対抗出来るのか?・・・

唯一の救いは、シナ大陸も汚染が進んでおり、精子数の激減から逃れられず、日本を呑食する前に支那人の強靭さは失われる可能性もある事である。

何れにしても、自然の摂理が解決するでしょう!。