トランプ氏が警告】:
https://sputniknews.jp/20230127/14728379.html
2023年1月27日, 00:27 (更新: 2023年1月27日, 00:28):トランプ前米大統領は、欧米がウクライナに戦車を供給した後、紛争は核戦争となる恐れがあるとして、直ちに紛争を終結させるようよびかけた。
「最初は戦車、お次は核兵器。この馬鹿げた戦争をたった今止めてほしい。簡単にできることではないか」トランプ氏は自身の立ち上げたSNSのトランプ・ソーシャルの中でこうした見解を明らかにした。
トランプ氏はこれまで何度も、ウクライナ紛争は第三次世界大戦に発展しかねないと、その危険性を警告し、「自分が大統領にとどまっていたら、こうした敵対行為は起きなかっただろう」と発言してきた。
1月25日、ドイツ政府は戦車「レオパルト2」のウクライナ向けの供給に合意した。バイデン米大統領も同日、ウクライナにM1エイブラムス戦車を31台を供出したと発表している。
さすがはトランプさんですね!、… バイデンとは『月とスッポン』であり、…資質の優秀さが溢れ出ています。
トランプさんは昨年来、プーチン大統領の言い分にも耳を傾けるように訴えていた事が記憶に蘇ります。
トランプさん!、凶弾に倒れた安倍元首相!、プーチン大統領!は新しい世界秩序構築に互いに協力しあい、その為には世界支配の野望を隠そうともしない支那共産党の牙を抜く為に包囲網を敷き、… ロシアと支那が緊密な関係を築く事を阻止する戦略を練っていました。
不正選挙でバイデン大統領の出現!、安倍元首相の暗殺で
支那の牙を抜く処か、ウクライナ紛争でバイデン大統領の拙速な外交で支那とロシアの関係が満になってしまった。
結局、追い詰められて来たのはプーチンではなくて、…
バイデン率いる西側諸国となった!。
なんとも皮肉なものですね!。
用意のある西側諸国は?】:
ウクライナ支援のため、ドイツは自国製戦車「レオパルト2」を、米国は主力戦車「エイブラムス」を供与すると決定した。また両国に加え、現在欧州7カ国が戦車を供与する意向を示している。各国がウクライナへ送る予定の戦車の種類と台数を、スプートニクのインフォグラフィックでまとめた。
米国!、EU諸国!、北欧!がウクライナに戦車を供与するのでは、既に世界大戦へと移行しています。
米国は武器を提供するだけで高みの見物。
地上戦の戦火に塗れた欧州を尻目に、米国は戦争景気で沸き立ちの世界支配確率しようとしている。
軍事問題の専門家で元ドイツ連邦軍中佐のユルゲン・ローゼ氏は、スプートニク通信のインタビューに応じ、ドイツが同国製戦車14両をウクライナへ供与するのを決めたことについて、輸送の困難や近代の紛争の特性を考慮した場合、今回の戦車供与によってウクライナが戦闘の流れを自国にとって有利となるように変えるのをドイツが手助けすることはおそらくできないだろうとの見方を示した。また同氏は、戦車供与の裏には別の多くの政治的および戦略的な思惑がある可能性があると考えている。
ドイツ政府は25日、ウクライナへドイツ製の戦車「レオパルト2」を供与することを決定したと発表した。ドイツは2つの戦車大隊を構築する意向。第1段階では、ドイツ連邦軍の在庫から1個中隊に相当する レオパルト2「A6型」14 両を供与する計画。また他国が「レオパルト2」をウクライナへ供与することも承認した。
ローゼ氏は、今回の供与が紛争の流れを変える助けになる可能性は低いと述べている。
「これはウクライナ軍の戦闘能力と士気が完全に崩れないようにするための、むしろ苦肉の策ではないかと思う」
ローゼ氏は、NATO規格に準拠したドイツ軍での戦車兵の訓練には少なくとも1年かかり、戦車そのものの準備などにも時間がかかることに言及した。
「また戦場では戦車があるだけでは役に立たない。装甲部隊や機械化歩兵の複合的な連携が必要であり、これはハイレベルの共同作業だ。そして、これをあらゆる角度から実践で教える必要がある。
このような結果は数週間で達成できるものではない」
ローゼ氏はまた、レオパルト戦車の燃費が悪いことを指摘し、この事実も重要だとの考えを示した。すでに現在ウクライナ軍は旧ソ連製の戦車でも燃料の問題を抱えているという。またロシア軍は、西側がウクライナに供与した兵器も標的としており、砲塔部分の装甲がかなり薄い戦車は格好の標的だという。
ローゼ氏は、西側の戦車は複雑な修理を要するため戦場で修理するのはほぼ不可能であり、修理工場がスロバキアにあるのも状況を悪化させていると述べている。
「したがって装甲部隊や機械化歩兵が領土の奥深くへ進むための古典的な作戦が概してどれほど有効なのか、また今回の供与が心理的効果の他にどのような戦術的価値をもたらすのだろうかという疑問が生じる」
ローゼ氏は、第三国がウクライナへ兵器を供与する目的の1つは、北大西洋条約機構(NATO)加盟国が戦争の遂行を研究したり、自分たちは直接参加せずに新たな技術を試すことだと考えている。同氏はその理由として、ウクライナ軍が衛星インターネットサービス「スターリンク」を利用するのを見本にして、ドイツが自国の大砲使用に関する原則を見直していることを挙げている。
またローゼ氏は、自身の観察やドイツ政府の発表を考慮し、戦車供与をめぐるドイツの決定が外部の観測者には隠された複数の目的や動機を含んでいる可能性もあるとの見方を示している。ローゼ氏は、ドイツのショルツ首相が最後まで戦車供与を渋っていたことに注目するよう呼びかけ、今回の決定は「西側による侵略の首謀者」である米国によって推し進められたものだと指摘した。
ウクライナへの戦車提供は!〜、
ウクライナ軍の士気を高める!・・・
裏を返せば、それだけウクライナ軍の士気が落ちている事になります。