【新・悪韓論】「パクリ大国」韓国に見る“究極の手法” 誰でもやっている…罪悪感なし
韓国は「盗作大国」だ。映画、アニメ、小説、絵画、音楽…、あらゆる部門に盗作があふれている。学術論文ももちろんそうだが、「盗作大国」ならではの“究極の手法”があった。
一部を盗用するのではない。丸ごとだ。ある教授が書いた学術書を、中身はそのままで、表紙だけを変えて、自分の著作として地域限定出版するのだ。この“究極の手法”で「自著本」を出版して摘発された大学教授が１００人にも達したというのだから、あきれる「盗作大国」だ。
✦ ❮❮朴槿恵（パク・クネ）政権の初代秘書室長だった許泰烈（ホ・テヨル）氏も公務員時代の論文盗作が明るみに出た。が、通り一遍の謝罪をしただけで、そのまま秘書室長のポストに居座った❯❯・・・
✦ ❮❮アテネオリンピックのテコンドー金メダリストで、その後、大学教授や国会議員、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）委員になった文大成（ムン・デソン）氏は、博士論文が盗作だったことが大学の審査で確定したが、国会議員もＩＯＣ委員も辞めていない❯❯・・・
✦ ❮❮旅客船「セウォル号」沈没事件後の内閣改造では、副首相兼教育相候補者が弟子の論文を事実上盗作していたことが確認され、候補者を辞退した❯❯・・・
朝鮮日報の２０１３年上半期の記事！〜、
✦ ❮❮『韓国社会をむしばむ盗作不感症』（１３年３月２２日）❯❯・・・
✦ ❮❮『他人の論文で博士号を取得、公務員に罪悪感ゼロ』（１３年３月２３日）❯❯・・・
✦ ❮❮『校長・教頭の学位論文は盗用だらけ』（１３年４月７日）❯❯・・・
✦ 『大学教授８６％、同僚の盗作行為を黙認 教授６００人にアンケート』（１３年５月１２日）❯❯・・・
これぞ、まさに枚挙にいとまなしだ。
「論文盗作の２教授、博士号剥奪後も教壇に」（１３年４月２日）という記事もあったが、政権ナンバー２の大統領秘書室長でさえ盗作発覚後も居座るのだから、大学教授なら当然なのだろう。
こんな国のマスコミが、事あるごとに「われわれは日本に対して“道徳的優位”に立つ」などと言うのだから、“病気”は重たいのですよ。
寸評：
こうして、列記され南鮮人の、一応は知的水準が高い人物が日常茶飯のように盗作を繰り返した事例を眺める！〜、壮観の一語に尽きます。
日頃から！〜、なにかにつけて日本、日本人を見下して（劣等感の裏返し）は悪しざまに罵り、・・・『日本の文化は朝鮮人に依って伝えられて開花した』などと億面もなく言い、日本人の感性で築いた諸々の伝統芸や技術は朝鮮が起原と内外に喧伝して、恍惚の人となる朝鮮半島人！・・・。
ハングル語の辞書には『道徳！』の言葉は網羅されてない事が、列記された盗作例が如実に物語って居るようです。
◼︎【韓国経済にブーメランか 中韓ＦＴＡ批准も深刻デメリット 敗者連合の様相 】：
自由貿易圏をめぐりＴＰＰによる包囲網を敷かれた中国の習近平国家主席（右）と韓国の朴槿恵大統領！・・・
韓国が焦りに焦っている。１１月末に議会が中国との自由貿易協定（ＦＴＡ）を批准。日米主導の環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）交渉が１０月に大筋合意したことであわてて中国に飛びついたが、深刻なデメリットも懸念される。国際通貨基金（ＩＭＦ）の主要通貨に人民元の採用が決まった中国も、自由貿易をめぐってはＴＰＰ連合とかけ離れた低水準でしかなく、中韓は「敗者連合」の様相を呈している。
韓国は米国や欧州連合（ＥＵ）などと個別にＦＴＡを結ぶ戦略を進めてきたが、ＴＰＰが大筋合意したことで事態は急変。ＴＰＰ交渉に不参加の韓国は日本との輸出競争で不利になるとの懸念が高まった。韓国のシンクタンク、対外経済政策研究院は、ＴＰＰ不参加で韓国の国内総生産（ＧＤＰ）は０・１２％減り、貿易収支は年間１億ドル以上悪化すると予想する。
『韓国経済阿鼻叫喚』（アイバス出版）の著者で週刊東洋経済元編集長の勝又壽良氏は、「ＴＰＰ参加国が広がることで最大の敗者になるのが中国だ。その中国経済に依存する韓国も間接的な被害国になる」と中韓連合が形勢不利とみる。
寸評：
『支那、南朝鮮とのFTA(Free Trade Agreement =自由貿易協定）は敗者連合！』・・・まさに此の通りで、TPP交渉が大筋合意で批准される、包囲網で支那、南朝鮮は孤立する。お互いにTPPに依って齎された傷をお互いに舐め合うことになる。
TPPが広がれば！〜、最大の負の影響を受けるのが支那である事は既に経済専門家やアナリストたちに依って解析されている。
最大の敗者になる支那と南朝鮮はFTA批准で一蓮托生となり、・・・❝親亀（支那）がこけたら子亀（南朝鮮）もこける！❞となるは必至であり、相思相愛の習近平と朴槿恵はさぞや、本望でしょう！。
◼︎【中国経済崩壊で「韓国のデフレ不況突入は確実」と三橋貴明氏】：
不動産バブルに加えて、株式バブルも崩壊した中国経済。GDP世界2位の大国が揺れている。習近平政権はなりふり構わぬ株価維持政策に出たが、それも再び暴落するのは時間の問題だ。その時には経済だけでなく社会も大混乱に陥るのは必至だろう。
起死回生を狙ったアジアインフラ銀行（AIIB）も、実は中国が抱える悩みを解決するためだけに作られたもの。資金提供したヨーロッパ諸国は痛い思いをすることになる羽目となる。
最悪なのは韓国だ。韓国のインフレ率は約50年ぶりの低水準0.7％と1999年のアジア通貨危機の時よりも悪い。内需が低迷し、インフレ率が上がらない状況で、外需まで失速する。まさに内憂外患の状況だ。しかも、韓国の場合、「製品輸出国」といて中国に依存してきた。その中国にしても同じような仕組みで発展してきた。つまり、補完関係ではなくライバル関係なのだ。
中国企業は急速に韓国企業にキャッチアップしてきている。すでにサムスンに代表されるスマホなど6分野ですでに中国企業に追い抜かれてしまっている。このままだと韓国は深刻なデフレ不況に突入するのは確実だ。通貨危機の再来の可能性もゼロではない。
寸評：
GDP世界第二の大国（自称）支那がゆたゆら！〜と揺れ動いている。
必死になって支那国家主席の習近平は、この揺れを止めようとしてはいるが、今までの処は何らの効果が現れてはいない。
ＩＭＦ、人民元の『特別引き出し権（ＳＤＲ）』を承認し、・・・来年1０月から効力を発するが、その前に支那は厳しいIFFの規則（金融政策透明化、経済指数の正確さ、為替介入の禁止、国際ルールに従！が課せられており、此れが実行されなければ、SDRはみとめれれません。
SDR承認が支那の最後の経済浮揚の頼みの綱であり、・・・果たしてIFFの要求通り支那が実行するか！？、暫くは静観する事になる。
SDR承認は謂わば支那に課せられた踏み絵であり、米国やEU、IMFの監視下に入ることになる。習近平は糠喜びとなる可能性は否定出来ません。
国際無法者の支那が果たして良い子になれるか！？、・・・興味深々です。
