カナダの大学機関「中国事情を明かすメディアは攻撃を受けている」
大紀元グループでは、2017年1月から継続的なハッキング被害が確認されている（大紀元中国語ニューヨーク版、Eペーパーの一部スクリーンショット） ☛ ☛ ☛
カナダのトロント大学の組織でネット研究機関「シチズン・ラボ（Citizen Lab）」は、2017年1月から現在にいたるまで、一連の大規模なサイバー攻撃は計画的な活動であると示唆する報告書を発表した。
シチズン・ラボは7月5日、サイバー攻撃に関する報告書を発表。このなかで、複数の中国語ニュースメディアが、同一のハッカー集団から同じ手段で、同時に標的になっていると指摘した。
以下：要約／編集！〜
大紀元（Epoch Times）、新唐人（NTD）、運営する大紀元メディアグループ：
躍進する大紀元メディアグループ
映像サイトは全米ランキングで13位
✦ 支那共産党による情報検閲を受けない世界最大規模の独立系ニュースサイトを
展開している！・・・
✦ 支那社会問題、共産党の腐敗政治、法輪功の迫害など、支那で禁止されている
話題を頻繁に報じている！・・・
✦ グループの運営するメディアは、同時期に、継続的に
サイバー攻撃を受けている！・・・
カナダの大学機関のシチズン・ラボの代表ロナルド・ディベルト氏は！〜、
ハッカーたちの標的は『支那当局について明かす重要な内容のニュース・ウェブサイト』だが、攻撃元はかならずしも当局管理によるものではなく、・・・一連の組織的なサイバー攻撃は「中国から外注されているような『傭兵ハッカー』である可能性が高い』と同氏のブログで解説している。
調査報告によると、支那ハッカー集団は！〜、
標的とするウェブサイトを乗っ取ったり、故意の集中アクセスなどで、読者が閲覧できないような状態、…またはミラーサイトを作成し、利用者のログイン情報など個人情報を盗む事を狙っている。
大規模な支那ハッカー集団によるサイトへの主な攻撃方法は！〜、
運営サーバを過負荷にする ※『DDoSアタック』と呼ばれるもの。ほかにも、ニュースメディアの記者たちのコンピュータやSNSアカウントを侵害するなど、個人的な攻撃も確認したという。
※ 註 ：『DDoSアタック』
『ディーディーオーエス攻撃（Distributed Denial of Service attack）』の略
『Dos攻撃』の進化版。
ハッカーが多数の無関係なコンピュータに侵入して、それらのコンピュータから一斉に、対象のWebサイトへトラフィック（ネットワークを流れる情報）を送る仕組。
3月、大紀元メディアグループへのサイバー攻撃の強さと頻度が急増した。
大紀元英語版「エポックタイムス（The Epoch Times）」スティーブン・グレゴリー代表は！〜、
『大紀元が共産党に関する新しい評論シリーズを公表した途端に増加した』と指摘。
ブログ管理人考：
支那サイバー部隊が！〜、
カナダ／トロント大学組織のネット研究機関『Citizen Lab
（シチズン・ラボ）』に対して、今年の1月から現在までに大規模、熾烈な攻撃を加えている！・・・
『シチズン・ラボ』は！〜、
支那関連の事象を報道するメデイアに対するサイバー攻撃は『巧妙で意図的なものである！』と発表した！・・・
Citizen Lab ：
Formation 2001
Type Research Laboratory
Headquarters University of Toronto
Location Toronto, Ontario
Director Ronald Deibert
Website citizenlab.org
北米の主要大学ではトロント大学の『シチズン・ラボ』と同様な研究機関があるのが多い！〜、
『シチズン・ラボ』の所長、勤務する研究員は皆、優れた資質を持っており、思想的な歪みは見られない！・・・
翻って日本の大学は比較に成らぬ、・・・同様な研究機関など備えているのは皆無に近い！。
尤も北米は政府が運営資金を後押している側面があり、・・・反面、日本は文科省の大臣を含めて、役人どもは利権漁りに狂奔しているだけで、『学徒の質を向上させよう！』などの意気込みは全く感じられ無い程の体たらく。
加計学園問題で！〜、
文科省の高級官僚の政務官だった前川喜平は研究調査として新宿の出会い系のバーに入り浸り、追求されても平然として開き直る！・・・。
此れが文科省とは呆れいる。
新規の獣医学部を開設の要請を、…業界から政治献金を受けた政治家と組み開設要請を却下する。
まるで省全体が業界の傀儡では！？、と見紛う程です。
まるで省全体が業界の傀儡では！？、と見紛う程です。
思想的にも歪んでおり！〜、
日本の学徒を育てようとせず、今では外国留学生利権にどっぷりと！浸り、外国留学生支援金の名目で血税を壮大にばらまく！・・・
少なくとも日本政府は！〜、
北米の大学を日本の政官を見習い、外国留学生支援金を直ちに、停止してこの予算を大学にまわし、研究機関を設立する。若い研究員の育成に務めるべきです。
現状の儘では今後も推移するなら、文科省の存在意義が全くなく解体して新しい組織を、ズバリ教育省として再出発するべきだと思います。
