戦後、日本人を洗脳！〜
思考回路を破壊して狂わせた米占領軍（GHQ）の恐るべき洗脳工作（WGIP）！・・・
70年余年、気が遠くなるような長い歳月を経ても、今なお続く占領軍の心理作戦の魔力！・・・
１）◼︎【WGIP が日本人に気づかせず
巧妙に実施された】
日本に全ての戦争責任を負わせ！〜、
日本人に拭いきれない贖罪意識を植え込む為！・・・フェラーズと、個人的な相談の手配をする事を推奨する。
東京裁判と平行してGHQは戦後日本占領と同時に洗脳政策『WGIP＝ワｱー・ギルト・オンフォーメション・プログラム』を実施した！・・
これによって日本人は思考回路が完膚無きまでに狂わされ、外交において日本が堂々と他国と渡り合えなくなり、さらに安全保障面では目も当てられないほど萎縮して、自国を守ることすら他国（特に支那や南北朝鮮）の顔色を窺う卑屈な姿勢が身について仕舞った。
２）◼︎【米国は日本を罪深い国に仕立てる
『WPIG』どのようにして実施したのか？】
マッカーサー 進駐軍総司令部（GHQ)は、
1945年（昭和20年》9月に日本を占領すると！〜、
10月2日に『各界の日本人に敗北と戦争に関する罪、現在と将来の日本の苦難と窮乏に対する軍国主義の責任！・・・
軍事占領の理由と目的を周知徹底せしめる事！・・・
『一般命令第四号』を命じ日本民族から独立心を奪い、贖罪意識（自虐）を植え付ける占領政策が実施された。
10月２日が日本が米戦艦「『ミズリー』艦上で降伏した僅か一ヶ月後の事であり、米国は日本が降伏する前から日本人に贖罪意識を植え付ける奸策を練っていた事は明白である。
1945年12月、NHKが！〜、
『真相はこうだ！、後の真相箱』の放送！・・・
日本全国の新聞が『太平洋戦争史』の連載を始め、
日本が非道極まりない国であった！と全国民に刷り込みを図った！・・・
GHQは！〜、日本を軍事的に征服した上で日本民族から記憶（歴史）を奪い、精神（大和魂）を破壊して占領終了後も、未来永劫に渡って米国の属国として従属させる為、・・・全面的に歴史戦を開始した。
９月早々に、報道を規制する❮❮プレスコード（新聞綱領）❯❯の制定を手始めに！〜、
✦ 徹底的な言論統制！・・・
✦ ※ 神道指令！・・・
✦ 公職追放！・・・
✦ 日本の国家指導者を裁いた東京裁判！・・・
✦ 日本国憲法の施行！・・・
７）◼︎【1945年12月21日、
CHQ内の各局長宛に出された《イ》文書（通達）】：
2015年、近現代史研究家で著書『日本人を狂わせた洗脳工作』著者関野通夫氏に依って、国立国会図書館所蔵の『GHQ/SCAP文書』から発掘された文書。
思考回路を破壊して狂わせた米占領軍（GHQ）の恐るべき洗脳工作（WGIP）！・・・
70年余年、気が遠くなるような長い歳月を経ても、今なお続く占領軍の心理作戦の魔力！・・・
１）◼︎【WGIP が日本人に気づかせず
巧妙に実施された】
日本に全ての戦争責任を負わせ！〜、
日本人に拭いきれない贖罪意識を植え込む為！・・・フェラーズと、個人的な相談の手配をする事を推奨する。
東京裁判と平行してGHQは戦後日本占領と同時に洗脳政策『WGIP＝ワｱー・ギルト・オンフォーメション・プログラム』を実施した！・・
これによって日本人は思考回路が完膚無きまでに狂わされ、外交において日本が堂々と他国と渡り合えなくなり、さらに安全保障面では目も当てられないほど萎縮して、自国を守ることすら他国（特に支那や南北朝鮮）の顔色を窺う卑屈な姿勢が身について仕舞った。
２）◼︎【米国は日本を罪深い国に仕立てる
『WPIG』どのようにして実施したのか？】
マッカーサー 進駐軍総司令部（GHQ)は、
1945年（昭和20年》9月に日本を占領すると！〜、
10月2日に『各界の日本人に敗北と戦争に関する罪、現在と将来の日本の苦難と窮乏に対する軍国主義の責任！・・・
軍事占領の理由と目的を周知徹底せしめる事！・・・
『一般命令第四号』を命じ日本民族から独立心を奪い、贖罪意識（自虐）を植え付ける占領政策が実施された。
10月２日が日本が米戦艦「『ミズリー』艦上で降伏した僅か一ヶ月後の事であり、米国は日本が降伏する前から日本人に贖罪意識を植え付ける奸策を練っていた事は明白である。
1945年12月、NHKが！〜、
『真相はこうだ！、後の真相箱』の放送！・・・
日本全国の新聞が『太平洋戦争史』の連載を始め、
日本が非道極まりない国であった！と全国民に刷り込みを図った！・・・
GHQは！〜、日本を軍事的に征服した上で日本民族から記憶（歴史）を奪い、精神（大和魂）を破壊して占領終了後も、未来永劫に渡って米国の属国として従属させる為、・・・全面的に歴史戦を開始した。
９月早々に、報道を規制する❮❮プレスコード（新聞綱領）❯❯の制定を手始めに！〜、
✦ 徹底的な言論統制！・・・
✦ ※ 神道指令！・・・
✦ 公職追放！・・・
✦ 日本の国家指導者を裁いた東京裁判！・・・
✦ 日本国憲法の施行！・・・
３）◼︎【GHQの『検閲』と『焚書』】
『検閲』！～、
1945年9月から日本の新聞、雑誌、書籍、ラジオ、映画などの内容を『検閲の名を借りてとGHQに都合の悪い部分を変えさせたり、個人の手紙を100通に1通ぐらいの割合で開封して内容に問題があれば没収を開始した。
『焚書』！～、
『検閲』とは全く別で、既に刊行されている本を没収し、パルプ工場に送って焼却し、国民の目に触れないようした。
『焚書』の最初の命令は1946年3月17日に出され、… 48年4月15日までの間に全部で48回、計7,769点の本が没収された。
それまで本屋や古書店で普通に売られていた本がある日突然『宣伝用刊行物』と呼ばれ、消えて仕舞ったが、… 巧妙かつ悪辣で没収に当たった担当官は日本人なので、国民にはGHQがそんな命令を出していた事には全く気づかなかった。
国民の反発を招かないように、GHQは没収する際の指示をこと細かに出しており、『もし没収に抵抗する者がいた場合は警察力を使え！』と指示。
※ 神道指令！〜、
1945年（昭和20年）12月15日に連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)が政府に対して発した覚書『国家神道、神社神道ニ対スル政府ノ保証、支援、保全、監督並ニ弘布ノ廃止ニ関スル件』(SCAPIN-448)の通称。
覚書は信教の自由の確立と軍国主義の排除、国家神道を廃止、神祇院を解体し政教分離を果たすために出されたものである。 当初は政教完全分離を目指し、神道行事を一切排除する内容であったが混乱を招いた為に緩和されたが、・・・「大東亜戦争」や「八紘一宇」の語の使用禁止や、国家神道、軍国主義、過激なる国家主義を連想するとされる用語の使用は禁止された。
※ SCAPIN『Supreme Commander for the Allied Powers Directive（連合国最高司令官指令）』とは！〜、
連合国最高司令官指令から日本国政府宛てに発せられた基礎的施策を定める指示およびそれを拡充する訓令。
GHQに狙われ、出版物をもっとも多く没収された出版社のベストスリー！〜、
１）朝日新聞社（140点）
２）大日本雄弁会講談社（83点）
３）毎日新聞社（81点）
皮肉な事にはこの３社は戦後、日本が『侵略戦争をした！』と言い続ける自虐史観の代表的マスコミに変貌したが、此れはそれだけ此の三社が戦前に国民に偏向報道で戦争を煽ったかの証となる。
自虐史観の塊になった新聞社！〜
自社の出版物を大量に没収されたことと、発刊禁止を極度に恐れGHQに媚びる為に率先してGHQの走狗となり、自虐史観記事を垂れ流して国民を洗脳した、深層心理で此れが今でも朝日、毎日新聞に淀んでいる！と思われる。
４）◼︎【焚書に依ってGHQが歴史から
消そうとしたの人物】
消そうとしたの人物】
昭和以前！～、
乃木希典／楠木正成／東郷平八郎／広瀬中佐／楠木正成
此等の偉大な先人たちに共通するのは軍人・武将で天皇に忠義を尽くしたことであり、如何にGHQが皇室を破壊しようとしていた事が窺える。
昭和時代！～、
海軍の山本五十六／近衛文麿／松岡洋右／犬養毅
東條英機はなぜかゼロですが、日本軍をアジア侵略、大虐殺、日本軍の残忍さを東条英機に集約し、・・・GHQは見せしめ、日本人に周知させる為に消さなかっただけでしょう。
軍人ばかりではなく！～、
吉田松陰／日蓮／藤田東湖／本居宣長／二宮尊徳
軍人、政治家、思想家に関する書物は焚書の対象となった。
此等の歴史上の偉大な先人たちは、日本の歴史を語る上で欠かせない英雄、偉人、賢人ばかりで、最も日本的な日本人だった。
✦ 天皇を、日本国を、家族を守ろうと殉じた偉大な軍人達！・・・
✦ 日本人の精神を形成した思想家！・・・
GHQの焚書に依って戦後の日本人が日本的な生き方とは何か？、国を守るには？を見失なって仕舞った。此れが戦後の日本に未曾有の惨状を齎した事は議論の余地は全くない。
５）◼︎【30項目の報道規制】
✦ 1945年（昭和20年）9月10日、GHQは『新聞報道取り締まり方針（プレスコード）』を発令！・・・
✦ 9月19日、日本出版法（プレス・コード・ジャパン）を制定！・・・
主旨としては、日本言論の自由を確立と謳っていたが、実際は連合軍に対する非難を封殺する条項が盛られていた。
封殺された条項！～、
１） SCAP（連合軍最高司令官）に対する批判！・・・
２） 極東国際軍事裁判（東京裁判）！・・・
３） GHQが日本国憲法を起草した事に対する批判！・・・
４） 検閲制度への言及！・・・
５） 米国への批判！・・・
６） 英国への批判！・・・
７） ロシア（旧ソ）への批判！・・・
８） 朝鮮人への批判！・・・
９） 支那の批判！・・・
１０） その他の連合国への批判！・・・
１１） 連合国一般への批判（国を特定しなくても該当）！・・・
１２） 満州における日本人の取り扱いについての批判！・・・
１３） 連合国の戦前の政策にたいする批判！・・・
１４） 第三次世界大戦への言及！・・・
１５） 冷戦に関する言及！・・・
１６） 戦争擁護の宣伝！・・・
１７） 神国日本の宣伝！・・・
１８） 軍国主義の宣伝！・・・
１９） ナショナリズムの宣伝！・・・
２０） 大東亜共栄圏の宣伝！・・・
２１） その他の宣伝！・・・
２２） 戦争犯罪人の正当化及び擁護！・・・
２３） 占領軍兵士と日本女性の交渉！・・・
２４） 闇市の状況！・・・
２５) 占領軍隊に対する批判！・・・
２６) 餓鬼の誇張！・・・
２７） 暴力と不穏の行動の扇動！・・・
２８） 虚偽の報道！・・・
２９） GHQまたは地方軍政部に対する不適切な言及！・・・
３０） 解禁されていない報道の公表！・・・
６）◼︎【連合軍が日本占領後設置した組織】
連合軍が日本占領後直ちに、GHQ（General Headquarters）総司令部、SCPA（Supreme Commander for the Allied Powers）最高司令官が設置された。
GHQの政策や連合国の避難。連合兵士が強姦などの犯罪を犯しても言及する事さえ禁じられた。支那や朝鮮人への批判さえ許されず、朝鮮を戦勝国の様に扱った事は取りも直さず朝鮮人が支配していた闇市にさえ言及出来なかった。
日本の敗戦により、在日朝鮮人は最大の受益者となり、日本国で富を自由に強奪すること可能になったの事は否定できない事実と言える。
✦ 勇敢に戦った日本軍兵士を賛美する！・・・
✦ 日本の皇室を敬う、君が代！・・・
✦ 日本の歴史を誇る！・・・
✦ 偉大な先人の足跡を踏襲する事！・・・
✦ 児童唱歌！・・・
此等は神国日本の宣伝、軍国主義の宣伝の範疇に入るとして検閲、禁止されて仕舞った。
日本人は三猿《見ざる、聞かざる、言わざる）の状態に置かれ、感情（国を敬う、愛する、国に殉じた将兵への感謝の念）に沿った言論は完膚なきまでに封殺された。
最大の悲劇は！〜、
日本人が『三猿状態』に置かれた事に、全く気づかなった事です
最大の悲劇は！〜、
日本人が『三猿状態』に置かれた事に、全く気づかなった事です
６）◼︎【連合軍が日本占領後設置した組織】
連合軍が日本占領後直ちに、GHQ（General Headquarters）総司令部、SCPA（Supreme Commander for the Allied Powers）最高司令官が設置された。
時を置かずに司令部に直属する参謀部及び幕僚部が組織された。
幕僚部の内部局として！～、
✦ CIE（Civil Information Education）、民間情報教育局が置かれた！・・・
このCIEが中心となり進めた情報作戦がWGIPである。７）◼︎【1945年12月21日、
CHQ内の各局長宛に出された《イ》文書（通達）】：
この文書の発信者はCIE初代局長（Kermit R. Dyke ＝ケン・R・ディケ）であり、文書の中で ❝Information Plan❞ の言葉が使われているが、此れは紛れもなくWGIPの事である。
文書の書出しは！～、
『下記の情報計画は、戦争犯罪被疑者の逮捕と裁判に関係して使われる』となっており、… CIE（民間情報局》の活動が極東軍事裁判（東京裁判）と密接な関係もっていた事を示している。
この文書の発見により、それまでは噂だけで、漠然として定かではなかった『WGIP』が忽然と浮き彫りにされ、日本人の前に醜悪な姿を表した。
関野通夫氏の文書の発掘は、戦後歴史の真実に迫る偉大な功績と言える。
此れで、日本破壊を企む粗大魔スゴミや『逝かれ・パヨク』、更に支那や南北朝鮮の攻撃に対して、理論武装が可能になった。
戦犯ABCのクラス分けの内容は驚愕に値する、此れは裁判ではなくて復讐である。
欧米人が過去に置いて多民族に対して為してきた事を、唯、其の儘で列記しているだけの劣悪なものである。
戦争中、戦闘行為は慈善事業ではなく、生きるか・死ぬかの極限状態に兵士たちは置かれる。多少の行き過ぎた暴力や略奪は如何なる時代、如何なる戦争でも発生したのは、歴史が証明している。それを東京裁判は重箱の底を突くようにして日本の将校、兵士を裁いた事は恥べき事であった。
ラジオについて東京裁判開始前の施策！〜、
この文書の発見により、それまでは噂だけで、漠然として定かではなかった『WGIP』が忽然と浮き彫りにされ、日本人の前に醜悪な姿を表した。
関野通夫氏の文書の発掘は、戦後歴史の真実に迫る偉大な功績と言える。
此れで、日本破壊を企む粗大魔スゴミや『逝かれ・パヨク』、更に支那や南北朝鮮の攻撃に対して、理論武装が可能になった。
８）◼︎ 【文書の内容】：
（ I ）【背景】 ：
戦犯のクラス分けを定義したもの！〜、
戦犯のクラス分けを定義したもの！〜、
公式の定義により、日本人の戦争犯罪は下記の3種類に分類される。
A) 国際条約、協約あるいは保証に反して、侵略戦争を計画、準備、開始及び推進したか、前記の完遂の為の共謀或いは謀議に参加したこと。
B) 戦争法規或いは慣習法への違反；この違反は、民間人の殺人、非道な扱い、或いは奴隷労働の為の移送、或いは占領地における、陸海軍兵士の捕虜の殺害、或いは非道な扱い、公的な財物や私財の略奪、軍事的な必要性で正当化されない、市町村の理不尽な破壊などを含み、しかし、これらの限定されない行為を行ったこと。
C) 戦争前で、戦争中であれ、市民に対して犯された殺人、皆殺し、奴隷化、追放及び他の非人道的な行為、或いは犯罪犯罪が行われた国の国内法違反があるかどうかに関係なく、ここで定義された犯罪の実行或いは関係する政治的、人種的、或いは宗教的理由による迫害を行ったこと。
戦犯ABCのクラス分けの内容は驚愕に値する、此れは裁判ではなくて復讐である。
欧米人が過去に置いて多民族に対して為してきた事を、唯、其の儘で列記しているだけの劣悪なものである。
戦争中、戦闘行為は慈善事業ではなく、生きるか・死ぬかの極限状態に兵士たちは置かれる。多少の行き過ぎた暴力や略奪は如何なる時代、如何なる戦争でも発生したのは、歴史が証明している。それを東京裁判は重箱の底を突くようにして日本の将校、兵士を裁いた事は恥べき事であった。
特に米国も、豪州も、ABCの全てを、… 先住民に対して行こなって来た忌むべき過去がり、よくも、こんな通達を出して、此の通達に沿って東京裁判が進行、… 無実の日本人が米国主導であった『東京裁判』の名を借りて殺害された！とは、抑えきれない怒りに包まれてれて仕舞う。
松井 石根は戦後、戦争犯罪人として逮捕、極東国際軍事裁判において起訴され、… 松井が司令官を務めた中支那方面軍が南京で起こしたとされる不法行為について、その防止や阻止・関係者の処罰を怠ったとして死刑の判決を受ける。
この判決について、ジョセフ・キーナン検事は！～、
『なんという馬鹿げた判決か！松井の罪は部下の罪だ。終身刑がふさわしいではないか』と判決を批判している。
なお東京裁判で 『（大虐殺は）公的な報告を受けたことがなく、終戦後米軍の放送で初めて知った』と証言している。
つまり、南京大虐殺が東京裁判で俎上に乗れば、証拠が必要になる。捏造された虐殺などに証拠がある筈がなく、また裁判の進行が遅れるので不問となったことが、容易に考えられる。恐らく支那が言及したと思われるが、相手にされなかったのでしょう。
如何に、東京裁判が正義から大きくかけ離れたインチキ裁判であったことは、今では明白になりつつある。
別な言葉で言えば！〜、
❝❝ 米国の安っぽい西部劇型の『復讐／裁判』以外のなにものではなかった！❞❞ となる。
如何に、東京裁判が正義から大きくかけ離れたインチキ裁判であったことは、今では明白になりつつある。
別な言葉で言えば！〜、
❝❝ 米国の安っぽい西部劇型の『復讐／裁判』以外のなにものではなかった！❞❞ となる。
（Ⅱ）【目的】 ：
CIE（民間情報局の基本的な目的が明記されている！・・・
A) 侵略戦争を計画し、準備し、開始されたか？、始めるべき陰謀を巡らせる事で有罪とされた者達を罰する適切な根拠がある事を示すべき。
B) 戦犯被疑者に対し行動が取られることは全人類の為であるべきを示すこと。
C) 戦争犯罪にを罰することは、平和的で繁栄する日本の再建には必要であり、将来の世界の安全に必要であるべきを示すこと。
D) 戦争犯罪人は日本人の現在の苦境に対する主たる責任を負うものであるが、日本人自身も軍国主義的政権ができる事を許し、或いは支持した責任を分かち合うべきを示すこと。
E）戦争犯罪を許すような制度の再建を防止する日本人の責任を明白にすること。
F）政治家。産業人、始動的 報道関係者など日本国内の種々なグループは戦争責任を分かち合うべきであるを示すこと。
東京裁判を日本人に対しての見せしめで、徹底的に戦争犯罪で日本人を打ちのめす事が目的である明白となっている。
東京裁判を日本人に対しての見せしめで、徹底的に戦争犯罪で日本人を打ちのめす事が目的である明白となっている。
（Ⅲ）【メデイアに対する施策】：
新聞雑誌について東京裁判開始前の施策！〜、
A) 東京の新聞、雑誌の編集責任者との会議を開き、そこにはGHQの法規部門と国際訴追部門が参加する。
新聞雑誌について東京裁判開始前の施策！〜、
A) 東京の新聞、雑誌の編集責任者との会議を開き、そこにはGHQの法規部門と国際訴追部門が参加する。
B)『民間情報教育局（CIE）』の新聞部門は戦犯に関する他のメデイアの活動状況について用意した発表文を公表する。
C) 此の戦争の歴史について、毎日連続ものを日本の紙上で続ける。
ラジオについて東京裁判開始前の施策！〜、
A) 省略
B) 12月15日、円卓会議式討論会、
『誰が戦犯の烙印を押されるべきか？』を放送させる。
C~D ) 省略
H) 『町の人の声』計画： 戦争犯罪に関する日本人
（Japと表記）の意見の断面を放送させる。
I) 論説の為のまとめ ： 戦争犯罪と戦犯について、
『日本の編集者は何を言わねばならないか？』を放送させる。（Jap と表記）
J) 毎週１回のドラマショウ：戦争の歴史に関する
『今私は何を語ってもらえるか？』を放送させる。
GHQは、1945年（昭和20年）12月8日、日本が対米戦（真珠湾攻撃）に踏み切った日を選び、自分たちが記述した1万5000語からなる『太平洋戦争史』を各新聞社に連載するように命じた。
開戦前のアジアはタイ国以外は、全て白人の支配下（植民地）にあって、・・・日本は此等の国々を解放の願いを込めて『大東亜戦争』と命名していたが、『太平洋戦争史』が新聞で連載された以後は大東亜戦争の名称は一切禁じられた。
翌日の1945年12月9日からは！〜、
NHKラジオの『眞相はかうだ』が始まった！・・・
此の番組は、元軍人と民主主義者の親友が対談する形で、満州事変から敗戦に至るまでの軍国主義者の犯罪や裏切りを白日の下に晒しだす番組だった。
『眞相はかうだ』は！〜、
NHKラジオは毎週日曜日（午後８時）のゴールデン時間帯に、毎回30分、10回にわたり放送したが、・・・GHQ作成であることが隠されていた為に、NHKに対して番組の内容に批判、手紙、電話などの抗議が殺到した。
政府高官、外務大臣や大使が出先で慰安婦問題に関して謝罪や ❝ 日本は何度も謝ってきた！❞ などと、特に米国のテレビなどで弁明するのは愚かの極みである。
４）原爆死没者慰霊碑の言葉！〜、
広島の慰霊碑に刻まれた ！〜、
❝❝ 安らかに眠って下さい 過ちは繰り返しせぬから ❞❞ ・・・
この言葉は広島大学の雑賀忠義（明治28(1895)年3月25日ー没年昭和36(1961)年2月8日（享年66歳、京大英文科卒）のよって提案、揮毫された言葉である。
此の慰霊碑の主語は！〜、
『世界の人類』と、雑賀忠義も設置して広島市長（原爆市長の通名を持っていた浜井 信三）言っていたが、… 曖昧の儘で公開されたの為に、解釈は触れる人の自由となった。
中には、『原爆投下を命令した米大統領・トルーマン』の強烈な皮肉をこめてた張り紙を張った者が出現したこともある。
５）奉安殿、忠魂碑の撤去！〜
11）◼︎【CIE（民間情報局）に与えられた役割】
『6月3日付け文書《ハ》』の内容：
《Ⅱ）日本人大衆に情報を伝える全てのメデイアを通しての情報伝達計画を提案！〜、
《Ⅲ》下記部門との連絡を維持する！〜、
１）日本の、情報と教育を担当する省！・・・
２）日本のプレス、ラジオ、映画及び他の情報￥チャンネル！・・・
３）教育機関！・・・
４）宗教、政治、職業、社会及び経済組織：情報と教育関係に関する最高司令官の目的についての彼等（日本人）理解と協力を確かなものにする為に必要な組織！・・・
支那共産党独裁国の ❝ 建国の父 ❞ 毛沢東は！〜、
情報戦の重要さを知悉、また情報戦の巧みさは他に類がないほどに巧みだった。
徹底的にメデイアを利用して民衆を味方に付けて、共産党独裁国家の基礎を構築して建国した。
GHQ・総司令官マッカーサーも毛沢東と同じく！〜、
日本のメデイアを『占領軍・万能の権力』で屈服させ、思う存分に洗脳作戦を展開した。日本人の思考回路を狂わせる為にWGIPの微に入り細を穿つ文書がGeneral Order（連合国最高司令官指令）が出され、… CIE（民間情報局）を通して、メデイアが手足となって日本人を洗脳した事は、関野通夫氏によって発掘された文書で明らかにされた。
《Ⅳ》日本国民の意見調査を重要と位置づけ、
その実施に関する提案を行い指導する！〜、
１）占領及び再建計画への国民の反応について最高指揮官に事実を報告する！・・・
《Ⅴ》最高指揮官の情報と教育に関する目的を実行する為に必要とされる
基本計画、資料、日程計画の開始と作成を始動する！〜、
《Ⅵ） 下記の実施を保証する策を提案する！〜
《Ⅶ》重要でないために省略！〜、
13）◼︎【『WGIP』が謀略である証拠】
『謀略である』と言う証拠を明示する場合！〜、
踏むべきプロセス（経緯）は『謀略』の言葉を定義して、対象とするものが、その定義を満たすかどうかを検証するのが定石である！・・・
サヨクや反日メデイアは此の定石を殆ど踏まず、キーワードを恣意的に悪用する、典型的な例が、ヘイトスピーチである。その効果、は自分たちが叩きたいものだけを恣意的に取り上げて、集中的に叩ける事である。
謀略とはなにか？を定義すると！〜
自分たちが望むように、他人が考え行動するように仕向ける事を言う！・・・
此れは、WGIPはGHQが望む通りに日本人が考え行動するように仕向けた点で、情操操作であり、まさに謀略だった事になる。
『General Order（連合国最高司令官指令）』の文書の中で『Manipulate（操る）』と言う言葉が頻繁に使われており、CIE（民間情報局）に与えられた役割（謀略）となる。
14）◼︎【CIEと東京裁判のとの関係】
東京裁判はCIEが担当した日本人洗脳工作（WGIP）ショウウインドーであり、裁判についての報道の仕方、日本の報道機関の活用を考えるのがCIEの重要な役割であった。
東京裁判とCIEとの緊密な連携！〜、
CIEと東京裁判の裁判長などの関係者は頻繁に、かつ緊密な連絡をとり、・・・東京裁判を単に被告を処刑する事ではなく、裁判を通して可能な限り『多数の日本人に如何に日本、被告達が日本国民を騙し、加えてアジアの国々を侵略したか？！、かつ残忍非道な大量殺人を行った』か！、の捏造紛いの歴史を刷り込む為の舞台でもあった。
CIEは東京裁判の過程から判決の言い渡しまで、どのようにメデイアに情報を流すかを、常に視野にいれて此れを実行していた。
発行された文書は、東京裁判について美辞麗句を並べ立ててはいるが、… 要は、占領軍の圧倒的な武力を背景に、傍聴席の日本の指導者層や、法廷内の被告人と弁護人の反論を徹底的に無視し黙殺したお陰で成立したプロパガンダに過ぎない。
東京裁判の大前提は！〜、
日本だけが、『議論の余地は全く無く悪い！』／『被告人は悪い奴で有罪に決まっている！』と言うことだった。
被告人たちは、衆人環視の中で、都合の悪い発言は制止され、反論を封じられた。
まさにショーウインドーのマネキンの立場に置かれていた。
占領軍は東条英機を侵略戦争の元凶に位置づけしようとしたが！〜、
判事の一人だった！〜、バーナード・ビクター・アロイシウス、レーリンクは、オランダ人の法律専門家、戦争学の創始者で、1946年から1948年の間、彼は極東国際軍事裁判（東京裁判）のオランダ代表を務めた。1906年12月26日ー1985年3月16（享年79歳）。
B) 12月15日、円卓会議式討論会、
『誰が戦犯の烙印を押されるべきか？』を放送させる。
C~D ) 省略
H) 『町の人の声』計画： 戦争犯罪に関する日本人
（Japと表記）の意見の断面を放送させる。
I) 論説の為のまとめ ： 戦争犯罪と戦犯について、
『日本の編集者は何を言わねばならないか？』を放送させる。（Jap と表記）
J) 毎週１回のドラマショウ：戦争の歴史に関する
『今私は何を語ってもらえるか？』を放送させる。
GHQは、1945年（昭和20年）12月8日、日本が対米戦（真珠湾攻撃）に踏み切った日を選び、自分たちが記述した1万5000語からなる『太平洋戦争史』を各新聞社に連載するように命じた。
開戦前のアジアはタイ国以外は、全て白人の支配下（植民地）にあって、・・・日本は此等の国々を解放の願いを込めて『大東亜戦争』と命名していたが、『太平洋戦争史』が新聞で連載された以後は大東亜戦争の名称は一切禁じられた。
翌日の1945年12月9日からは！〜、
NHKラジオの『眞相はかうだ』が始まった！・・・
此の番組は、元軍人と民主主義者の親友が対談する形で、満州事変から敗戦に至るまでの軍国主義者の犯罪や裏切りを白日の下に晒しだす番組だった。
『眞相はかうだ』は！〜、
NHKラジオは毎週日曜日（午後８時）のゴールデン時間帯に、毎回30分、10回にわたり放送したが、・・・GHQ作成であることが隠されていた為に、NHKに対して番組の内容に批判、手紙、電話などの抗議が殺到した。
これによって、GHQ・民間情報局は抗議の声を巧みに逸らす日本の良い面を加えたが、此の成功に気を良くして、・・・1946年（昭和21年）２月以降は、「眞相箱」、「質問箱」などへ形を変えながら昭和23年（1948年）1月まで２年間に亘りNHKに放送させた。
良い面を随所に加え真実の中に巧妙に織り交ぜられた虚偽等々の手法が用いられた。
これを批評した雑誌の対談記事は、民間検閲支隊（CCD）による検閲により『占領政策全般に対する破壊的批判である』という理由で全文削除に処分されている。
戦後のNHKは！〜、
日本を売ることから再出発した！・・・
GHQ・民間情報局のシナリオ通りの番組を垂れ流し日本人を洗脳し自虐精神を植え付けた売国放送局である！・・・
1952年（昭和27年）4月28日、サンフランシスコ講和条約で
日本の主権回復！〜、
日本でGHQの施政は消滅した！・・・
NHKはGHQの置き土産の洗脳工作（WGIP）を即座に開放されて、GHQの検閲を受けずに、まともで良質な番組製作が可能になり発信できた筈、… だが、洗脳工作の毒牙に、NHKは上から下まで侵されて、此れが出来ずに現在まで尾を引いて、百年一年の如く今でも、反日、捏造紛いの番組を製作しては、日本人を洗脳しようとしている。
まさにGHQの洗脳工作の申し子と言えるNHKで、『日本人の最大の敵となった忌むべき存在である！』と言っても決して過言ではないでしょう！・・・
❝❝ 日本、日本人を裏切ったNHKは日本メデイア史上、フェース報道の元祖であった事は議論の余地はない！❞❞と声を大にしてNHKを糾弾したいものである。
9）◼︎【広範囲で綿密な作戦】
発見された『《イ》文書（1945年12月21日付け）』はWGIPの核心部が、メデイアを通して日本人の洗脳計画である事を如実に示しており、・・・如何にGHQの作戦が広範で綿密に練られた物かが、また当時の日本のメデイアの報道が占領軍が書いたシナリオ通りに沿い驚きくべき忠実に実行されていたかも分かる。
『《イ》文書』は日本の降伏から約4ヶ月のものであり、この後、３期！〜、
第一期 ： 1945年10月〜1946年前半！・・・
第二期 ： 1946年〜1948年2月！・・・
第三期 ： 1948年3月〜無期限
わたってWGIP の活動が進められた。
無期限の間に自虐癌細胞は日本人の間で数代にわたり、今でも増殖を続けており、自分では意識せずにWGIPの洗脳から抜け出せない日本人が数多いることは、日本の世相を俯瞰すれば一目瞭然です。
《イ》文書は戦争犯罪或いは戦犯を主題として論じており！〜、
現在の靖国神社を巡る論争の源となっているが、…日本人がGHQのマインドコントロール（洗脳）から一刻も早く目覚め、自立した自尊の精神を、即ち日本国を米国から取り戻すには靖国問題は避けては通れない天王山であり、一歩も此の問題から引いてはならない事は明白である。
支那や南北朝鮮の干渉により、歴代の首相や、天皇陛下が靖国神社参拝が出来ないとすれば、日本国は独立主権国家とはお世辞にも言えず、未だにGHQ洗脳工作（WGIP）の呪縛から開放されていない事になる。
現在の靖国神社を巡る論争の源となっているが、…日本人がGHQのマインドコントロール（洗脳）から一刻も早く目覚め、自立した自尊の精神を、即ち日本国を米国から取り戻すには靖国問題は避けては通れない天王山であり、一歩も此の問題から引いてはならない事は明白である。
支那や南北朝鮮の干渉により、歴代の首相や、天皇陛下が靖国神社参拝が出来ないとすれば、日本国は独立主権国家とはお世辞にも言えず、未だにGHQ洗脳工作（WGIP）の呪縛から開放されていない事になる。
10）◼︎【洗脳の効果】
WGIP （洗脳作戦）の効果は、下記に記されている事案の顕著に表れている。
WGIP （洗脳作戦）の効果は、下記に記されている事案の顕著に表れている。
１）朝日新聞の誤報事件！〜、
長い間、訂正もせず朝日新聞は放っておいた理由は色々と取り沙汰されているが、WGIP による『兎に角、日本は悪い国だった！』との刷り込みが如何に強烈に朝日新聞のトップから記者に至るまで、全員に今でも染み渡っている！と思えば、簡単に理解出来する。
２）政府高官の慰安婦問題に対する愚かな発言！〜、
長い間、訂正もせず朝日新聞は放っておいた理由は色々と取り沙汰されているが、WGIP による『兎に角、日本は悪い国だった！』との刷り込みが如何に強烈に朝日新聞のトップから記者に至るまで、全員に今でも染み渡っている！と思えば、簡単に理解出来する。
２）政府高官の慰安婦問題に対する愚かな発言！〜、
謝る事自体が、性奴隷や強制連行などの言われなき不当の非難を認めた事で、此れは国際社会の通念となる！と自戒しなければならない。
河野談話などは即刻、破棄し堂々と非難されている事象はなかった！と国際社会、特に米国、南朝鮮に通達してこそ始めて『GHQ・WGIP』の呪いから解放される。
３）サンフランシスコ平和条約第11条の意図的な誤訳！〜
各国に承認された外務省訳（条約正文ではない）では第11条の『Japan accepts the judgments of the International Military Tribunal for the Far East and of other Allied War Crimes Courts both within and outside Japan』を『極東国際軍事裁判所並びに国内外の他の連合国戦争犯罪法廷の裁判の受諾』と訳した。
サンフランシスコ平和条約第11条の ❝ Judgements❞ の訳は、本来なら ❝ 判決 ❞ と訳すべきであるが、…
❝ 日本は東京裁判を受け入れた ❞と意図的に誤訳されたのは、『とにかく日本は悪い！』と言う、洗脳に侵された結果と考えられる。
❝❝ 安らかに眠って下さい 過ちは繰り返しせぬから ❞❞ ・・・
この言葉は広島大学の雑賀忠義（明治28(1895)年3月25日ー没年昭和36(1961)年2月8日（享年66歳、京大英文科卒）のよって提案、揮毫された言葉である。
此の慰霊碑の主語は！〜、
『世界の人類』と、雑賀忠義も設置して広島市長（原爆市長の通名を持っていた浜井 信三）言っていたが、… 曖昧の儘で公開されたの為に、解釈は触れる人の自由となった。
中には、『原爆投下を命令した米大統領・トルーマン』の強烈な皮肉をこめてた張り紙を張った者が出現したこともある。
５）奉安殿、忠魂碑の撤去！〜
敗戦翌年の1946年（昭和21年）６月29日、占領軍の意向を受けた文部省は全国の国公私立学校に対し、校内にある奉安殿、忠魂碑などを撤去するように通達した。
◼︎ 奉安殿：
戦前の日本において、天皇と皇后の写真（御真影）と教育勅語を納めていた建物である
◼︎ 忠魂碑：
明治維新以降、日清戦争や日露戦争をはじめとする戦争や事変に出征し戦死した、地域出身の兵士の記念のために製作された記念碑。
児童たちは校内にあった奉安殿や忠魂碑が忽然として消えて仕舞った事に、何と反応しただろうか？、また児童たちに撤去した理由を聞かれ、GHQがメデイアに課した30項目の規制《項目17： 神国日本の宣伝》によって追い込まれていた教師たちは何と説明したか？、苦しい言い訳で納得させた事は容易に考えられる。
こうして、脳細胞が成長過程にある児童達は洗脳工作（WGIP)によって『日本は悪い国』と植え付けられては、成長するに従い解くに解けない呪縛となって、精神的な荒廃（国に愛着が持てず）に身を委ねて仕舞う仕儀になり、… 即ち反日的な性格が形成される。
11）◼︎【CIE（民間情報局）に与えられた役割】
CIEに与えられた具体的な役割！〜、
１）日本人を洗脳する為に、あらゆるメデイアの触手を駆使して
日本人に情報を埋め込む！・・・
２）戦勝国にとって都合の悪い事象（特に原爆投下、東条英機元首相の東京裁判における陳述！）を中和して解毒する方策を考え日本のメデイアに実行させる！・・・
12）◼︎【1946年6月3日付で出された文書《ハ》】
この文書《ハ》には、《General Order N0.27として、『GHQ/ SCAP（連合国最高司令官指令）》から出された文書に《The functions of the Section to…此の局の機能は・・・》として、a~g まで7項目が記されているが、具体的な作業は以前から始められ、しばらく経って理論的に整理され文書として発布されたものと思われる。
General Order（連合国最高司令官指令）とは！〜、
日本人に情報を埋め込む！・・・
２）戦勝国にとって都合の悪い事象（特に原爆投下、東条英機元首相の東京裁判における陳述！）を中和して解毒する方策を考え日本のメデイアに実行させる！・・・
12）◼︎【1946年6月3日付で出された文書《ハ》】
この文書《ハ》には、《General Order N0.27として、『GHQ/ SCAP（連合国最高司令官指令）》から出された文書に《The functions of the Section to…此の局の機能は・・・》として、a~g まで7項目が記されているが、具体的な作業は以前から始められ、しばらく経って理論的に整理され文書として発布されたものと思われる。
General Order（連合国最高司令官指令）とは！〜、
『GHQ/ SCAP』が発布した命令で、下部の部局が具体的な政策を実行したり、日本政府を通して間接的統治を行う為の基本的な命令！・・・。
§《Ⅰ》 下記の目的について総司令官の施策を提案する！〜、
１）連合国の情報及び教育に関する達成を実行する目的について！・・・
２）民間に情報を伝える全てのメデイアを通じて、民主主義理想と原則の普及による、
宗教的礼拝の自由、意見、発言、出版の確立を促進する目的について！・・・
３）日本人大衆の全ての階層に対して、日本の敗戦の実相、彼等の戦争犯罪、現在そして将来の苦難や欠乏に責任がある軍国主義者の責任と、連合国による軍事占領の理由を明確にする！・・・
《Ⅱ）日本人大衆に情報を伝える全てのメデイアを通しての情報伝達計画を提案！〜、
日本と南鮮の政治的、経済的そして社会的再建の為の全ての政策と計画、日本人が確実に理解する為の情報伝達。
１）日本の、情報と教育を担当する省！・・・
２）日本のプレス、ラジオ、映画及び他の情報￥チャンネル！・・・
３）教育機関！・・・
４）宗教、政治、職業、社会及び経済組織：情報と教育関係に関する最高司令官の目的についての彼等（日本人）理解と協力を確かなものにする為に必要な組織！・・・
支那共産党独裁国の ❝ 建国の父 ❞ 毛沢東は！〜、
情報戦の重要さを知悉、また情報戦の巧みさは他に類がないほどに巧みだった。
徹底的にメデイアを利用して民衆を味方に付けて、共産党独裁国家の基礎を構築して建国した。
GHQ・総司令官マッカーサーも毛沢東と同じく！〜、
日本のメデイアを『占領軍・万能の権力』で屈服させ、思う存分に洗脳作戦を展開した。日本人の思考回路を狂わせる為にWGIPの微に入り細を穿つ文書がGeneral Order（連合国最高司令官指令）が出され、… CIE（民間情報局）を通して、メデイアが手足となって日本人を洗脳した事は、関野通夫氏によって発掘された文書で明らかにされた。
《Ⅳ》日本国民の意見調査を重要と位置づけ、
その実施に関する提案を行い指導する！〜、
１）占領及び再建計画への国民の反応について最高指揮官に事実を報告する！・・・
２）政策と計画の斬新的政策と修正に関する信頼を置ける
根拠を確保する為の施策提案する！・・・
基本計画、資料、日程計画の開始と作成を始動する！〜、
《Ⅵ） 下記の実施を保証する策を提案する！〜
１）日本の教育制度の中の全てから、軍事教練を含む、原則及び実施面での
軍国主義と超国家主義の排除！・・・
２）民主主義的理想と原則の正しい拡散という使命を達成する為に必要な、
学校におけるカリキュラム（教育過程）の中で新しい指導の過程を含む！・・・
13）◼︎【『WGIP』が謀略である証拠】
『謀略である』と言う証拠を明示する場合！〜、
踏むべきプロセス（経緯）は『謀略』の言葉を定義して、対象とするものが、その定義を満たすかどうかを検証するのが定石である！・・・
サヨクや反日メデイアは此の定石を殆ど踏まず、キーワードを恣意的に悪用する、典型的な例が、ヘイトスピーチである。その効果、は自分たちが叩きたいものだけを恣意的に取り上げて、集中的に叩ける事である。
謀略とはなにか？を定義すると！〜
自分たちが望むように、他人が考え行動するように仕向ける事を言う！・・・
此れは、WGIPはGHQが望む通りに日本人が考え行動するように仕向けた点で、情操操作であり、まさに謀略だった事になる。
『General Order（連合国最高司令官指令）』の文書の中で『Manipulate（操る）』と言う言葉が頻繁に使われており、CIE（民間情報局）に与えられた役割（謀略）となる。
14）◼︎【CIEと東京裁判のとの関係】
東京裁判はCIEが担当した日本人洗脳工作（WGIP）ショウウインドーであり、裁判についての報道の仕方、日本の報道機関の活用を考えるのがCIEの重要な役割であった。
東京裁判とCIEとの緊密な連携！〜、
CIEと東京裁判の裁判長などの関係者は頻繁に、かつ緊密な連絡をとり、・・・東京裁判を単に被告を処刑する事ではなく、裁判を通して可能な限り『多数の日本人に如何に日本、被告達が日本国民を騙し、加えてアジアの国々を侵略したか？！、かつ残忍非道な大量殺人を行った』か！、の捏造紛いの歴史を刷り込む為の舞台でもあった。
CIEは東京裁判の過程から判決の言い渡しまで、どのようにメデイアに情報を流すかを、常に視野にいれて此れを実行していた。
発行された文書は、東京裁判について美辞麗句を並べ立ててはいるが、… 要は、占領軍の圧倒的な武力を背景に、傍聴席の日本の指導者層や、法廷内の被告人と弁護人の反論を徹底的に無視し黙殺したお陰で成立したプロパガンダに過ぎない。
東京裁判の大前提は！〜、
日本だけが、『議論の余地は全く無く悪い！』／『被告人は悪い奴で有罪に決まっている！』と言うことだった。
被告人たちは、衆人環視の中で、都合の悪い発言は制止され、反論を封じられた。
まさにショーウインドーのマネキンの立場に置かれていた。
占領軍は東条英機を侵略戦争の元凶に位置づけしようとしたが！〜、
判事の一人だった！〜、バーナード・ビクター・アロイシウス、レーリンクは、オランダ人の法律専門家、戦争学の創始者で、1946年から1948年の間、彼は極東国際軍事裁判（東京裁判）のオランダ代表を務めた。1906年12月26日ー1985年3月16（享年79歳）。
晩年の著書で、東条元首相が『此の裁判は勝者による復讐劇だ！』と反論した言葉は正しい、と記していた。
✦ 14ーA【メデイア工作文書《ト》】
【1948年8月4日付『参謀長のためのメモ』としてCIEが発行した文書】！〜、
✦ 条項（３）：
此の計画のクライマックスは、極東国際軍事法廷による被告への最終判決とその言い渡し報道から成り立っている。
日本人は、この重要で衝撃的な出来事のニュースを、一般大衆へのニュースを頼って知る事になる。殆どの場合、被告と日本国の罪、そして連合国の勝利と連合国の公正さの永久的な印象は、彼ら自身が新聞、ラジオ、ニュース映画を通して見聞する事によって決定されるだろう。
この条項３）では！〜、
先ず、東京裁判の報道姿勢の重要性を指摘しており、加えて ❝ 永久的な印象！❞ と述べている事を留意すれば、実に遠大な作戦だった！と結論づけられるでしょう。
✦ 条項（８）：
日本のプレスコードへの言及と建前上はGHQが言論統制を行わないこと。
日本の占領に対する行事の報道には、純粋に日本の中の出来事に関する曖昧で混乱した説明については何も言わないとしても、多くの不正確さが入り込んでいる。
CIEは民間情報検閲支隊（CCD)、CIS、G−２（参謀部第2部）などの助けを得て、連合国最高司令官が発したプレスコードに従った、正直で正確なそして偏らない報道を確かにするあらゆる努力を払ってきた。しかしながら如何なる占領当局も、日本のプレスを統制する事はしない。プレスコードは言論の自由を謳っているので、以上のような表現をしているが、実際は30項目の『削除または掲載禁止項目』によって厳格な事前検閲を行い言論統制を実施していた。前述の５）◼︎【30項目の報道規制】に30項目は記されている。
なお、検閲に関する原資料は！〜、
米国の歴史学者であ、GHQの部局であるG-2の戦史室長も勤めたゴードン・プランゲが収集したプランゲ文庫となり、メーリランド大学の蔵書となっている。
ゴードン・プランゲ（1910年7月16日ー1980年5月15日）：
下記に示されている文書は！〜、
近現代史研究家で『日本人を狂わせた洗脳工作』の著者である、関野通夫氏によって発掘された、『WGIP』に関する数多の文書とその和訳の一部です。見本としてアップ致しました。 著書『日本人を狂わせた洗脳工作』に数多くの原文書が示されていますので、興味（確認したい！）がある方は、著書を購入して一見して頂ければ幸甚です。
発行元は自由社で価格は僅か500円です。
文書の中では、明白にWGIP
（ワ−・ギルト・インフォメーション・プログラム）と記述されており！〜、
WGIP 、日本人を狂わす洗脳工作が実施されていた事実が明らかになった！・・・
15）◼︎【WGIPでCIE（民間情報局が懸念したこと】
原爆投下と東条英機の陳述への懸念！〜、
既に前述したように、CIEの文書の中でしばしば、懸念が表明されて、非常に具体的に言及されている事案が２件ある！・・・
最初の件は、此れは容易に想定できる事だが！〜、
広島、長崎への原爆投下に対する、日米で ❝❝ 残虐行為ではないのか！？❞❞ との、批判が出てきた事に対する懸念である！・・・
発掘された文書の中で、この２件の事案に関する懸念に言及している最初のものは、東京裁判も終わりに近づいた頃に発布された【文書《ホ》1948年2月8日付）】で、・・・OIC《Officer in Tactical Command 工作戦略部長（指揮官）》からCIE局長に出された内部メモである。
《15ーA》 文書《ホ》1948年2月8日、
War Guilt Information Program：
この文書は、以下をCIEの局長に提案（指示）している。
● A-3 :
広島（及び長崎）への原爆投下や、戦犯裁判における超国家主義的な東条英機元首相の証言に対して日本国民が持っている、或いは持つかも知れない心情に対する対策としての情報、或いは何らかの活動を具現化した第三期（WGIP)の計画を実行する事を勧める。
詰まり、WGIPの第三期の計画は、主に原爆投下に対する非難対策と、東京裁判ににおける東条元首相の陳述支持の動きを封殺する事にあった。
《15−B》CIE（民間情報教育局）の対応策：
CIEが出した前述の懸念に対する対応策が、色々な文書に現れてくるが、原爆投下と東条元首相の影響を和らげる中和剤が必要と認識を示しているのが、・・・
1948年3月3日付、CIEから発布された文書『文書《へ》』である。
《15ーC》1948年3月3日付文書《へ》：
《１》【目的】：
● Ⅰー１〜、
ある一部の日本人が現在持っており、或いは持つことが懸念される、広島と長崎への原爆投下が残虐行為であり、広島での米国の復興計画は償いの気持ちから発露されたものと理解する考えに対する対策を講じること。
● Ⅰー２〜、
東条元首相が果たした役割と、日本の侵略を正当化しようとする心情がが拡大しつつあるが、その心情の背後にある誤った考え方を正しく説明すること。
● Ⅰー３〜、
占領の終結時に、占領中に為された民主的な進歩を帳消しにするかもしれない、超国家主義的な考え方を未然に防ぐこと！・・・
《Ⅱ》計画の基本に関する考察：
● Ⅱー1〜、
現在入手可能な情報によれば、『超国家主義（連合国・米国の原爆投下）』を残虐行為である！との心情を持つ日本国民は少数派として封じ込められてはいる一方で、直接的で正面攻撃的な情報収集は藪蛇になり、日本国民大衆の多数意見を固めて仕舞う可能性が会う事に最大限の注意を払うように指示されている。
● Ⅱー2〜、
重要ではない為に略。
● Ⅱー3〜、
東条元首相の裁判と『広島ー長崎の残虐行為』の話は、❝ 戦争犯罪！❞の見出しの下にくるように適切に考えるべきである。というのが共通認識である。
此れは、常に『残虐行為⇒広島ー長崎の原爆投下』』を中和する為の処置と考えられ、それだけ日本国民が米国の残虐行為に声を上げる事に、危惧の念を抱いていた事になる。
《Ⅲ》使われる一般的方法：
● Ⅲー1！〜、
超国家主義に対する解毒剤とし、政治的情報と教育に大きな重点が置かれる。
● Ⅲ−2！〜、
判読が不可能な文字が多く、翻訳を断念。
● Ⅲー3！〜
自由な社会の美点対全体主義国家の対比が強調されるようにして、労働団体、農業団体、教育界、政府などの影響力のある編集者や指導者との定常的な連絡を保つこと。
自由な社会の美点！〜、
個人主権（勝手気侭な個人主義）と醜い全体主義国家（個人の自由がない）の対比を強調するように、政府を含めて各界で影響力のある指導者との定常的に連絡をとる。
つまり、国民に国民主権を植え付け、国の主権を蔑ろにする。凄まじい限りの洗脳と言え、此れは憲法の前文に暗に謳われている。
● Ⅲ−4！〜、
進歩的でリベラルな団体の推奨。
《 Ⅳ》特定の方法と活用すべきメデイア：
● Ⅳ−1〜、
報道機関 重要でないために略
● Ⅳ−2《ラジオ》！〜、
日本のラジオ関係者が正しい説明が出来るように相談に乗り指導する役割の
CIEのラジオ担当特別代表が、４月に行われる慰霊祭の為に広島に派遣される。
此の計画のクライマックスは、極東国際軍事法廷による被告への最終判決とその言い渡し報道から成り立っている。
日本人は、この重要で衝撃的な出来事のニュースを、一般大衆へのニュースを頼って知る事になる。殆どの場合、被告と日本国の罪、そして連合国の勝利と連合国の公正さの永久的な印象は、彼ら自身が新聞、ラジオ、ニュース映画を通して見聞する事によって決定されるだろう。
この条項３）では！〜、
先ず、東京裁判の報道姿勢の重要性を指摘しており、加えて ❝ 永久的な印象！❞ と述べている事を留意すれば、実に遠大な作戦だった！と結論づけられるでしょう。
✦ 条項（８）：
日本のプレスコードへの言及と建前上はGHQが言論統制を行わないこと。
日本の占領に対する行事の報道には、純粋に日本の中の出来事に関する曖昧で混乱した説明については何も言わないとしても、多くの不正確さが入り込んでいる。
CIEは民間情報検閲支隊（CCD)、CIS、G−２（参謀部第2部）などの助けを得て、連合国最高司令官が発したプレスコードに従った、正直で正確なそして偏らない報道を確かにするあらゆる努力を払ってきた。しかしながら如何なる占領当局も、日本のプレスを統制する事はしない。プレスコードは言論の自由を謳っているので、以上のような表現をしているが、実際は30項目の『削除または掲載禁止項目』によって厳格な事前検閲を行い言論統制を実施していた。前述の５）◼︎【30項目の報道規制】に30項目は記されている。
なお、検閲に関する原資料は！〜、
米国の歴史学者であ、GHQの部局であるG-2の戦史室長も勤めたゴードン・プランゲが収集したプランゲ文庫となり、メーリランド大学の蔵書となっている。
ゴードン・プランゲ（1910年7月16日ー1980年5月15日）：
米国・アイオワ州・ポマロイ町生まれ、アイオワ大学卒。
1980年に彼の死後、同僚によって発表されたいくつかの第二次世界大戦歴史の原稿の著者。
1942ー1951年、兵役に就き、戦後日本の占領時代にGHQ総司令官・マッカーサー将軍の参謀として戦史室長の任にあたった。
この間、プランゲは日本軍の将校、下士官兵、民間人などをインタビューし、多くの資料を集めた。集めた資料は後に、執筆した著書に使われた。
✦ 14-B【民間情報検閲支隊（Civil Censorship Department）】：
西尾幹二博士の『GHQ焚書図書開封』によると、『民間情報検閲支隊（CCD）』が遂行していた焚書作業は、1948年（昭和23年）から、なんと文部社会教育局の手に移り警察を使って続行されたそうである。
白人国家の植民地支配を論難する戦前、戦中の日本人学者の書物を、当時の文部省が率先して没収していた事実には慄然とさせられる。
独立を果たした後も、文科省社会科教育書検定の調査官が！〜、
支那、南鮮両国の圧力に屈して、従軍慰安婦や南京事件を、両国側の主張も併記するように指導し続けているのは、・・・未だに『GHQ・焚書作戦』の亡霊が暴れまわっているのでは！と錯覚して仕舞う程の異常さである。
日本の国会が自主的に議決したように見せかけているが、完全な言論統制下で行われた事は、※プレスコード（３）が、メデイアに対し『GHQ日本国憲法を起草した事に対する批判』を厳禁している事からも、失笑を禁じ得ないほど明白な事実である。
法的には無効な憲法を ❝ 護憲！❞と喚き散らす人々が絶えないのは、検閲などの言論統制が、多くの日本人がそれに気が付いていない程に、恐るべきの巧妙さで実施された証左と言える。
この事実に気づかないか。認めようとしない人々は、史実に疎く、国際法や近代刑法の原則に無知な無教養な人であるとの誹りを免れない。
或いは事実に気づいてもいても、日本国破壊の目的を持っている工作員である可能性は否定出来ず、… 憲法を破棄されて明治憲法の復憲を阻止する為に、米国から押し付けられ違法占領憲法を死守する指令を受けている可能性が非常に高い。
※プレスコード（３）：５）◼︎【30項目の報道規制】の封殺された条項参照。
日本国憲法は！〜、
『戦勝国は敗戦国の法体制変えるべからず』のハーグ陸戦条約を明白に違反している、非合法なものであり、・・・加えて大日本帝国憲法大日本帝国憲法（明治憲法）七十五条の『憲法及び皇室典範は摂政を置くの間之を変更することを得ず』にも違反している。
詰まり、ハーグ陸戦条約及び明治憲法にも違反している違法憲法である事が明白となる。
明治憲法75条では！〜、
● B−２ 日本政府を介した間接支配：
教育や文書の没収（焚書）、検閲については、CIEが実務に携わる事はしなかった。検閲は前述のように、民間情報検閲支隊（CCD）が教育や焚書については、日本政府に指示を出して実践させていた。
✦ 14-B【民間情報検閲支隊（Civil Censorship Department）】：
西尾幹二博士の『GHQ焚書図書開封』によると、『民間情報検閲支隊（CCD）』が遂行していた焚書作業は、1948年（昭和23年）から、なんと文部社会教育局の手に移り警察を使って続行されたそうである。
白人国家の植民地支配を論難する戦前、戦中の日本人学者の書物を、当時の文部省が率先して没収していた事実には慄然とさせられる。
独立を果たした後も、文科省社会科教育書検定の調査官が！〜、
支那、南鮮両国の圧力に屈して、従軍慰安婦や南京事件を、両国側の主張も併記するように指導し続けているのは、・・・未だに『GHQ・焚書作戦』の亡霊が暴れまわっているのでは！と錯覚して仕舞う程の異常さである。
● B−１ 日本国憲法の欺瞞性：
検閲と焚書が厳重に秘匿されていた事が、いまなお護憲や憲法9条の擁護を言い立てる人々を育成してきた根本的な原因ではないか？と考えられる。日本の国会が自主的に議決したように見せかけているが、完全な言論統制下で行われた事は、※プレスコード（３）が、メデイアに対し『GHQ日本国憲法を起草した事に対する批判』を厳禁している事からも、失笑を禁じ得ないほど明白な事実である。
法的には無効な憲法を ❝ 護憲！❞と喚き散らす人々が絶えないのは、検閲などの言論統制が、多くの日本人がそれに気が付いていない程に、恐るべきの巧妙さで実施された証左と言える。
この事実に気づかないか。認めようとしない人々は、史実に疎く、国際法や近代刑法の原則に無知な無教養な人であるとの誹りを免れない。
或いは事実に気づいてもいても、日本国破壊の目的を持っている工作員である可能性は否定出来ず、… 憲法を破棄されて明治憲法の復憲を阻止する為に、米国から押し付けられ違法占領憲法を死守する指令を受けている可能性が非常に高い。
※プレスコード（３）：５）◼︎【30項目の報道規制】の封殺された条項参照。
日本国憲法は！〜、
『戦勝国は敗戦国の法体制変えるべからず』のハーグ陸戦条約を明白に違反している、非合法なものであり、・・・加えて大日本帝国憲法大日本帝国憲法（明治憲法）七十五条の『憲法及び皇室典範は摂政を置くの間之を変更することを得ず』にも違反している。
詰まり、ハーグ陸戦条約及び明治憲法にも違反している違法憲法である事が明白となる。
明治憲法75条では！〜、
『憲法及皇室典範ハ摂政ヲ置クノ間之ヲ変更スルヲ得ス』＝『憲法及び皇室典範は、摂政を置いている間、これを変更することはできな』・・・
詰まり、天皇大権を行使し得ない、日本の独立が奪われている占領期間に摂政（GHQ）が行われ現憲法が施行された、憲法改正せずに、GHQ違法占領憲法草案が提出され成立、施行の手続きをしているのだから無効となる。
● B−２ 日本政府を介した間接支配：
教育や文書の没収（焚書）、検閲については、CIEが実務に携わる事はしなかった。検閲は前述のように、民間情報検閲支隊（CCD）が教育や焚書については、日本政府に指示を出して実践させていた。
下記に示されている文書は！〜、
近現代史研究家で『日本人を狂わせた洗脳工作』の著者である、関野通夫氏によって発掘された、『WGIP』に関する数多の文書とその和訳の一部です。見本としてアップ致しました。 著書『日本人を狂わせた洗脳工作』に数多くの原文書が示されていますので、興味（確認したい！）がある方は、著書を購入して一見して頂ければ幸甚です。
発行元は自由社で価格は僅か500円です。
（ワ−・ギルト・インフォメーション・プログラム）と記述されており！〜、
WGIP 、日本人を狂わす洗脳工作が実施されていた事実が明らかになった！・・・
15）◼︎【WGIPでCIE（民間情報局が懸念したこと】
原爆投下と東条英機の陳述への懸念！〜、
既に前述したように、CIEの文書の中でしばしば、懸念が表明されて、非常に具体的に言及されている事案が２件ある！・・・
最初の件は、此れは容易に想定できる事だが！〜、
広島、長崎への原爆投下に対する、日米で ❝❝ 残虐行為ではないのか！？❞❞ との、批判が出てきた事に対する懸念である！・・・
発掘された文書の中で、この２件の事案に関する懸念に言及している最初のものは、東京裁判も終わりに近づいた頃に発布された【文書《ホ》1948年2月8日付）】で、・・・OIC《Officer in Tactical Command 工作戦略部長（指揮官）》からCIE局長に出された内部メモである。
《15ーA》 文書《ホ》1948年2月8日、
War Guilt Information Program：
この文書は、以下をCIEの局長に提案（指示）している。
● A-3 :
広島（及び長崎）への原爆投下や、戦犯裁判における超国家主義的な東条英機元首相の証言に対して日本国民が持っている、或いは持つかも知れない心情に対する対策としての情報、或いは何らかの活動を具現化した第三期（WGIP)の計画を実行する事を勧める。
詰まり、WGIPの第三期の計画は、主に原爆投下に対する非難対策と、東京裁判ににおける東条元首相の陳述支持の動きを封殺する事にあった。
《15−B》CIE（民間情報教育局）の対応策：
CIEが出した前述の懸念に対する対応策が、色々な文書に現れてくるが、原爆投下と東条元首相の影響を和らげる中和剤が必要と認識を示しているのが、・・・
1948年3月3日付、CIEから発布された文書『文書《へ》』である。
《15ーC》1948年3月3日付文書《へ》：
《１》【目的】：
● Ⅰー１〜、
ある一部の日本人が現在持っており、或いは持つことが懸念される、広島と長崎への原爆投下が残虐行為であり、広島での米国の復興計画は償いの気持ちから発露されたものと理解する考えに対する対策を講じること。
● Ⅰー２〜、
東条元首相が果たした役割と、日本の侵略を正当化しようとする心情がが拡大しつつあるが、その心情の背後にある誤った考え方を正しく説明すること。
● Ⅰー３〜、
占領の終結時に、占領中に為された民主的な進歩を帳消しにするかもしれない、超国家主義的な考え方を未然に防ぐこと！・・・
《Ⅱ》計画の基本に関する考察：
● Ⅱー1〜、
現在入手可能な情報によれば、『超国家主義（連合国・米国の原爆投下）』を残虐行為である！との心情を持つ日本国民は少数派として封じ込められてはいる一方で、直接的で正面攻撃的な情報収集は藪蛇になり、日本国民大衆の多数意見を固めて仕舞う可能性が会う事に最大限の注意を払うように指示されている。
● Ⅱー2〜、
重要ではない為に略。
● Ⅱー3〜、
東条元首相の裁判と『広島ー長崎の残虐行為』の話は、❝ 戦争犯罪！❞の見出しの下にくるように適切に考えるべきである。というのが共通認識である。
此れは、常に『残虐行為⇒広島ー長崎の原爆投下』』を中和する為の処置と考えられ、それだけ日本国民が米国の残虐行為に声を上げる事に、危惧の念を抱いていた事になる。
《Ⅲ》使われる一般的方法：
● Ⅲー1！〜、
超国家主義に対する解毒剤とし、政治的情報と教育に大きな重点が置かれる。
● Ⅲ−2！〜、
判読が不可能な文字が多く、翻訳を断念。
● Ⅲー3！〜
自由な社会の美点対全体主義国家の対比が強調されるようにして、労働団体、農業団体、教育界、政府などの影響力のある編集者や指導者との定常的な連絡を保つこと。
自由な社会の美点！〜、
個人主権（勝手気侭な個人主義）と醜い全体主義国家（個人の自由がない）の対比を強調するように、政府を含めて各界で影響力のある指導者との定常的に連絡をとる。
つまり、国民に国民主権を植え付け、国の主権を蔑ろにする。凄まじい限りの洗脳と言え、此れは憲法の前文に暗に謳われている。
● Ⅲ−4！〜、
進歩的でリベラルな団体の推奨。
《 Ⅳ》特定の方法と活用すべきメデイア：
● Ⅳ−1〜、
報道機関 重要でないために略
● Ⅳ−2《ラジオ》！〜、
日本のラジオ関係者が正しい説明が出来るように相談に乗り指導する役割の
CIEのラジオ担当特別代表が、４月に行われる慰霊祭の為に広島に派遣される。
● Ⅳー3！〜、
展示関係 略
● Ⅳー4《出版》！〜、
戦犯裁判における検察側の最終弁論の前文を発行するよう、朝日新聞或いは他の同様な出版社に推奨する。
A）戦犯裁判と占領目的を含む、太平洋戦争の新しい歴史を書く為、民間情報のコンサルタントとして、有能で有名な米国人の歴史家を日本に連れてくる可能性を、真剣に考慮すべきである。その目的は、原稿を日本の出版社に渡し、この新しい歴史書籍を商業活動として行わせること。
要するに、簡単に言えば、原稿を出版社に渡し、出版された書籍を大々的に売り出せ！と言っている。
B）広島についての総括を、米国の主導的な雑誌によって出版される論文で書かせる事にも、真剣な考慮が払われるべきである。
そのテーマは、日本人が持つ贖罪意識と、現在の窮状の原因についての認識と、再建の為に取られている手段、平和的、かつ文化的活動らと、自国を助け自助努力をしている事である。そのような論文を書かせる事については、ワシントンD.Cに居る、※退役軍人准将・フェラーズと個人的な相談の手配をする事を推奨する。
※ Bonner Frank Fellers：
ボナー・フランク・フェラーズ
Born February 7, 1896
第二次世界大戦期のアメリカ合衆国の軍人で、情報将校である。日本の敗戦直後に連合国軍総司令部(ＧＨＱ)マッカーサー元帥と共に、マッカーサーの副官として来日、天皇制の維持や昭和天皇の戦犯不訴追に重要な役割を果たした。
C）既に朝日新聞によって発行されつつある、キーナン主席検事の論告文（記録J2及びJ-3）を補強する為に戦犯軍事法廷における、検察側の最終弁論前文を発行するよう、朝日新聞または、類似の発行者の鞭撻すること。
ジョセフ・ベリー・キーナン（Joseph Berry Keenan, 1888年1月17日 - 1954年12月8日）は、アメリカ合衆国の政治家、弁護士。東京裁判においては首席検察官を務めた。
《Ⅴ》CIEの手先にされた朝日新聞：
文書《へ》と類似の内容の文書が、同日にCIS（参謀第二部）の局長に送られた。
また、文書《へ》において、CIEの手先に使う出版社として、具体的に名指しにされているのは、朝日新聞だけである。
『その他、類似の社』と記述されているが、実際に具体的に名前を記述されたのは朝日新聞だけだった。
2014年、『吉田証言』で2つの誤報訂正で！〜、
日本国民の注目、非難を浴びた朝日新聞の体質は、終戦直後からCIEに見抜かれていたのか？、それともCIEが朝日新聞をそのように育成したのか？、興味尽きない謎である。
朝日新聞の企業体質そのものが、… 戦前から扇情的な見出しただけで、まともな取材活動とは縁の遠い社是と、並びに、日本、日本人に対する愛着心の欠如が、意図も簡単にGHQの走狗となった根源的な理由ではないか？、と考えられる。
結局は ❝ ゴロツキ！❞ 、または、ダブロイド版（瓦版屋）の域からでられない朝日新聞と言っても決して過言ではないでしょう。
《Ⅵ》【4大教育指令】
教育の問題について、CIEがどのように関わったか？を知る為に、CIE文書（原資料）を随分調べたが、『Education』単語は随所に見られるものの、メデイア戦略のような根本的な役割から、具体的な実施に至るまでの基本戦略を記述したものは、学校教育における
❝ 軍事教練の禁止！❞ ような一部を施策除をいては現在の処は見つかってはいない。
事実は、日本の教育に関する占領軍の工作は、CUEを通してではなく、GHQから日本政府に直接に働きかけて実施されたのである。
GHQが占領が始まった1945年（昭和20年）の秋から年末にかけて、日本政府に対して発した※『４大教育指令』が歴然たる証拠となる。
米国から派遣された教育使節団は、日本の※教育制度刷新委員会（※安倍 能成・委員長／※南原繁・副委員長）の協力を得て報告書を作成、マッカーサーに提出した。その報告に基づいて、戦後の日本の教育を左右する諸政策が決定された。
※教育制度刷新委員会！〜、
当時の文部省はGHQの指令に従って政策を実施すように命じられた！・・・
総理大臣のほか公職にある人が靖国神社を含む神社に真榊を奉納する際は、私費で行う事などと言う日本教育への明白な管理政策だった。
● Ⅵ−1 第一指令！〜、
4大教育指令の中で、1945年（昭和20年）10月22日に発令さた最も基本的な指令。
当時の文部省はGHQの指令に従って政策を実施すように命じられた。
総理大臣のほか公職にある人が、靖国神社を含む神社に真榊を奉納する際は、私費で行う事などと言う日本教育への明白な管理政策だった。
● Ⅵ−2 第二指令！〜、
1945年（昭和20年）10月30日発令！・・・
GHQの政策に反対する教職員や官僚を解雇するように指示！・・・
テストで、3000人が失格、20万人が自発的辞職！・・・
悪名高い公職追放の一環だった。
● Ⅵ−3 第三指令！〜、
1945年12月25日発令！・・・
『神道指令』と呼ばれ、国家神道や神社神道に対する政府の保証や支援、保全、
などを廃止した！・・・
日本の歴史、伝統の素晴らしさを教える事を禁止！・・・
『神道指令』は未だに禍根となっている。
● Ⅵ−4 第四指令！〜、
1945年12月31日発令！・・・
修身、日本歴史、地理の授業の停止の指示！・・・
修身とは道徳教育だが、日露戦争で日本が勝利すると、欧州人の間で、その勝因は『教育勅語』あった！、と言う噂が広がった。
４−A）『教育勅語』の廃止は！〜、
ケンブリッジで数学と物理を学び、東大と京大の総長、文部大臣などを歴任した菊池大麓
は、イギリスを皮切りに、2年間に亘り欧米で『教育勅語』を英語で解説してまわり喝采を浴びた。その当時の欧米指導層の賛嘆が、後に警戒心に変わり、修身教育の廃止へと繋がった！と考えられる。
４−B) 日本史と地理の禁止は！〜、
明治以後の日本が、白人国家から植民地を奪回するまでに成長した発展を、日本国民の記憶から消し去る為の厳命であった！・・・
世界に米国の民主主義を広める事が、神から与えられた使命だ！と信じる米国人にとり、天皇を中心とした日本の伝統・文化などは、未開で野蛮だ！としか思えず、米国人の理念を日本人に押し付ける結果となった。
GHQが発した指令は、占領軍が去った後、70余年の歳月を重ねても、日本人の喉元に棘のように刺さり、… 第一次安倍内閣で、教育基本法・改正が為されても、教科書政策に今でも悪影響を及ぼしている。
まさに、今でもGHQの洗脳から解き放たれてはおらず、教育の歪みは、日本国民が目を覚まさなければ、今後も続くでしょう。
16）◼︎【東京裁判に対する反証】
《16−Ⅰ》 無罪を主張した人々：
GHQの施策の根底をなした『WGIP』は、GHQの強大な権限を背景に進められた。
戦争遂行に加担して協力した！、と言う理由で、外交官、会社経営者、官僚、高級軍人など、日本復興の中枢を担うべき、20万人もの膨大な人数が『公職から追放』され、家族をいれると、100万人を超える人々が露頭に迷う悲惨な結果となった。
これは、当時の日本国民に衝撃を与え、反抗意欲が削がれて仕舞った。
GHQには、誰も反対する事などは不可能な時代であったが、それでもなお、果敢に良心の叫びを発した人々がいた。
東京裁判に関連した人達の様々な声は！〜、
１）● ラダ・ビノード・パール：
２）● 米国人のベン・ブルース・ブレイクニー：
✦ 国家の行為である戦争の個人責任を問うことは、法律的に誤りである！・・・
しかしこれは弁護人である私が二年半を費やし、あらゆる検討を加えてようやくここに到達し得た結論であり、…従って、裁判官や検事はまだなかなかこの段階に到達していないだろうと想像される。これが判決を聞かずして帰国する私の心残りである』・・・
４）● オランダ人・レーリンク判事：
６）● 東条英機元首相：
GHQが、原爆投下への批判とならんで、具体的に恐れたのは ❝ 此の裁判は勝者の裁きだ！❞ と堂々と法定で述べた東条元首相の陳述と、それを支持する日本国民の声だった。
東条元首相の事績の中で、安全で自由な天地に逃れる中継点として満州に非難してきたユダヤ人たちを庇護し、輸送の為に列車を手配して、救援の手を差し伸べた部下樋口季一郎
少将を、関東軍参謀長として支持し、ドイツからの抗議に耳を貸さず、結果として1万1000人のユダヤ人を救ったの行為とともに、大きな評価に値する。
《16−Ⅱ》マッカサーも意見を変えた：
マッカーサー元帥は、トルーマン大統領に解任されると、米国上院で『日本が米国との戦争に飛び込んだ主な理由はもっぱら安全保障（自衛権の行使）と陳述したが、…
北朝鮮による南朝鮮侵攻と、それを支援する支那軍との戦闘やソ連軍の圧力を通じ、日本列島が置かれた地政学上の危険に気がついたからだ！と推測されている。
しかし、このマッカーサーの発言を日本の反日勢力は、様々な解釈を盾に認めようとはしない。占領の為に日本に乗り込んだ当初、米軍の将兵たちはこの ❝ジャップ野郎 ! ❞ を懲らしめてたやる！と、意気込んでいたが占領中に日本国民の真の姿にふれ、戦争に至った過程、状況を知るにつれて、多くが親日的になっていった事実を内外の反日分子はどう考えるのか？。
晩年のマッカーサーは、ニューヨークの超高級マンションで日本人から贈られた国宝級の美術品に囲まれて暮らしていたそうで、日本への悪感情が雲散霧消したいた何よりの証拠でとなるでしょう。
極端な嫌日から大の親日家に変わった例として！〜、
3期にわたり米国海軍作戦部長を勤め『31ノット（積極果敢な』の異名を持ったバークことアーレイ・バーク海軍大将。
あとがきはその儘で、手を加えないで記述致しまた！〜、
WGIPは約70年前の話で、今頃なぜ、
そんな古い話をと思われる方もいるかと思います。
しかし、平成26年の７月にジュネーブで目撃した、国連人権委に働きかける反日NGOの人達を見て、WGIPという悪夢が現代に甦りました。
私は左翼であっても構わないという姿勢で生きてきました。嘗てのフランス共産党のように、左翼愛国であれば、保守反日よりずっとましだと思っているからです。
しかし、WGIPの毒が、当時より、今の方が効いているようにすら見える現在では、反日は許せません。
ウィキペディアでも、江藤淳氏はその著作で原資料を公開していない、原資料の存在も疑わしいと、不存在を匂わす様な記述になっています。
そこで、自分なりで確かめてみよう、それには、WGIPの、それも原資料に遡った研究をしてみようという気持ちが急速に膨らんだのです。
プロの文筆家や評論家であれば、一冊の本に纏めよう、と考えたかも知れません。
しかし、日本史の抹殺を計った、GHQの悪辣な占領政策とはいえ、70年前の事件ですから、読みみやすい形で、一刻も早くお届けすべきだと判断しました。
ただし、占領軍の洗脳作戦と、日本人に与えた影響の主要部分は網羅できたつもりです。
たまたま私は、東京裁判の英文速記録の審理要録を作る為の翻訳陣に加わり、清瀬一郎弁護士の冒頭陳述を翻訳する作業をしておりました。その過程で、東京裁判に関わった何人かの言動がWGIPと対をなす事を発見して、本書に取り込みました。
清瀬弁護士の冒頭陳述は、70年前の聡明な法律家が、同時代の国際秩序に基づき、A級戦犯の無罪を論じたものです。今に通じる、というより、戦勝国によって歪められた日本史を、日本人の目で見直す為のまたとない副読本だと思います。
米国との戦争に追い込まれて行った、開戦直前の日本の指導者たちの苦悩を代弁する、世界史を踏まえた弁明は、決して声高ではありません。ですが、それは戦勝国の奢りと野蛮さを何とか分からせたいと言う必死さの裏返しであり、涙なしには読めません。
マッカーサーが占領軍総司令官として日本に乗り込み、日本統治を開始した直後の思想と、米国に戻ってから、米議会で行った証言とが、180度変わっているのも、看過してはならない事実です。
多くのGHQ関係者が、滞日中に見知った日本人の姿勢や、ソ連、支那、北朝鮮という共産主義国家にに隣接するという歴史状況から、日本を日本悪逆という考えを変えた事も見逃せません。
東京裁判の欺瞞性や、日本が戦時国際法違反の非合法なものである事を、私が10歳前後の頃に家庭内教育で口伝えに教えてくれたのは、亡き父です。
この自由社ブックレットを父の霊に捧げます。
末筆ながら、原資料の発見に多大なご援助を頂いた高橋史朗教授や勝岡寛治先生、文章上の助言を頂いた作家の石井竜氏に、大きな感謝を捧げます。
戦後70年目の節日の年に、本書が、WPIGの解毒に少しでも貢献できればと、切に願うものです。
この動画を観た方々から寄せられたコメント！〜、
✦ 東京裁判で使われた「A級／B級／C級」という翻訳だが、カテゴリーとして区別したのだから、A型／B型／C型という意訳のほうがいいと思う！・・・
● Ⅳー4《出版》！〜、
戦犯裁判における検察側の最終弁論の前文を発行するよう、朝日新聞或いは他の同様な出版社に推奨する。
A）戦犯裁判と占領目的を含む、太平洋戦争の新しい歴史を書く為、民間情報のコンサルタントとして、有能で有名な米国人の歴史家を日本に連れてくる可能性を、真剣に考慮すべきである。その目的は、原稿を日本の出版社に渡し、この新しい歴史書籍を商業活動として行わせること。
要するに、簡単に言えば、原稿を出版社に渡し、出版された書籍を大々的に売り出せ！と言っている。
B）広島についての総括を、米国の主導的な雑誌によって出版される論文で書かせる事にも、真剣な考慮が払われるべきである。
そのテーマは、日本人が持つ贖罪意識と、現在の窮状の原因についての認識と、再建の為に取られている手段、平和的、かつ文化的活動らと、自国を助け自助努力をしている事である。そのような論文を書かせる事については、ワシントンD.Cに居る、※退役軍人准将・フェラーズと個人的な相談の手配をする事を推奨する。
ボナー・フランク・フェラーズ
Born February 7, 1896
Ridge Farm, Illinois
Died October 7, 1973 (aged 77)
Allegiance United States United States of America
Service/branch United States Army seal United States Army
Years of service 1918–1946
Rank US-O7 insignia.svg Brigadier General
Battles/wars World War I World War II
第二次世界大戦期のアメリカ合衆国の軍人で、情報将校である。日本の敗戦直後に連合国軍総司令部(ＧＨＱ)マッカーサー元帥と共に、マッカーサーの副官として来日、天皇制の維持や昭和天皇の戦犯不訴追に重要な役割を果たした。
C）既に朝日新聞によって発行されつつある、キーナン主席検事の論告文（記録J2及びJ-3）を補強する為に戦犯軍事法廷における、検察側の最終弁論前文を発行するよう、朝日新聞または、類似の発行者の鞭撻すること。
ジョセフ・ベリー・キーナン（Joseph Berry Keenan, 1888年1月17日 - 1954年12月8日）は、アメリカ合衆国の政治家、弁護士。東京裁判においては首席検察官を務めた。
マッカーサーの意向を受けて、天皇免訴の立場を取った。裁判の進行に連れて、天皇の不起訴について疑問視する声が各方面から聞こえてくると、… 開廷中にも関わらず一時帰国し、1946年6月18日、ワシントンで記者会見し、天皇を戦犯として裁判にかける事はないと表明した。
《Ⅴ》CIEの手先にされた朝日新聞：
文書《へ》と類似の内容の文書が、同日にCIS（参謀第二部）の局長に送られた。
また、文書《へ》において、CIEの手先に使う出版社として、具体的に名指しにされているのは、朝日新聞だけである。
『その他、類似の社』と記述されているが、実際に具体的に名前を記述されたのは朝日新聞だけだった。
2014年、『吉田証言』で2つの誤報訂正で！〜、
日本国民の注目、非難を浴びた朝日新聞の体質は、終戦直後からCIEに見抜かれていたのか？、それともCIEが朝日新聞をそのように育成したのか？、興味尽きない謎である。
朝日新聞の企業体質そのものが、… 戦前から扇情的な見出しただけで、まともな取材活動とは縁の遠い社是と、並びに、日本、日本人に対する愛着心の欠如が、意図も簡単にGHQの走狗となった根源的な理由ではないか？、と考えられる。
結局は ❝ ゴロツキ！❞ 、または、ダブロイド版（瓦版屋）の域からでられない朝日新聞と言っても決して過言ではないでしょう。
《Ⅵ》【4大教育指令】
教育の問題について、CIEがどのように関わったか？を知る為に、CIE文書（原資料）を随分調べたが、『Education』単語は随所に見られるものの、メデイア戦略のような根本的な役割から、具体的な実施に至るまでの基本戦略を記述したものは、学校教育における
❝ 軍事教練の禁止！❞ ような一部を施策除をいては現在の処は見つかってはいない。
事実は、日本の教育に関する占領軍の工作は、CUEを通してではなく、GHQから日本政府に直接に働きかけて実施されたのである。
GHQが占領が始まった1945年（昭和20年）の秋から年末にかけて、日本政府に対して発した※『４大教育指令』が歴然たる証拠となる。
米国から派遣された教育使節団は、日本の※教育制度刷新委員会（※安倍 能成・委員長／※南原繁・副委員長）の協力を得て報告書を作成、マッカーサーに提出した。その報告に基づいて、戦後の日本の教育を左右する諸政策が決定された。
※教育制度刷新委員会！〜、
終戦直後の日本に於いて教育制度改革の為に連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)の要請により設けられた委員会。前身は、第一次アメリカ教育使節団に協力するために設立された日本側教育家委員会である。
文部省の影響力を排除するために内閣総理大臣の直属とされた。アメリカ教育使節団報告書に基づきつつ、日本の実状に合わせて、学制改革などの各種教育制度の改革案が審議された。委員長に安倍能成、副委員長に南原繁らが在任した。
安倍 能成（あべ よししげ、1883年（明治16年）12月23日 - 1966年（昭和41年）6月7日）は！〜、
安倍 能成（あべ よししげ、1883年（明治16年）12月23日 - 1966年（昭和41年）6月7日）は！〜、
日本の哲学者、教育者、政治家。法政大学教授、京城帝国大学教授、第一高等学校校長、貴族院勅選議員、文部大臣を歴任。貴族院帝国憲法改正案特別委員会委員長。学習院院長。
教育刷新委員会委員長として！〜、
学制改革や教育基本法制定など教育制度改革に尽力した！・・・
✦ 国語審議会会長として！〜、
当用漢字表、現代かなづかいの制定を推進！・・・
なお後に『新仮名としたのは一世一代の過ちであった』と悔恨。
国語学者の山田孝雄から『一世一代の過ちですむか』と叱責された。同時期に新制学習院院長となり、没時まで在任した。
京城帝国大学教授となり！〜、
✦ 朝鮮の文化を詳細に検討し、日本人の朝鮮蔑視感情を諌めている！・・・
✦ 平和運動にも参画し、岩波書店の『世界』創刊期の代表責任者となり、一方で1951年（昭和26年）結成の平和問題談話会の発起人にもなった！・・・
✦ 戦前・戦後を通じて一貫した自由主義者！・・・
✦ 戦前の軍国主義に対する批判！・・・
南原 繁（なんばら しげる、1889年〈明治22年〉9月5日 - 1974年〈昭和49年〉5月19日）は！〜、
日本の政治学者。東京帝国大学の総長を務めた。
東京大学名誉教授！・・・
1947年5月、単独講和を主張した当時の内閣総理大臣・吉田茂に対し全面講和論を掲げ、論争となった。このことで、南原は吉田茂から『曲学阿世の徒』と名指しで批判された！・・・
12月 - 貴族院において、象徴天皇制への移行へ伴う皇室典範改正にともない、「天皇の自発的退位」の規定を設けることを主張。これは南原が昭和天皇の退位を望んでいたためだが、反対多数で否決された。
当時の文部省はGHQの指令に従って政策を実施すように命じられた！・・・
総理大臣のほか公職にある人が靖国神社を含む神社に真榊を奉納する際は、私費で行う事などと言う日本教育への明白な管理政策だった。
● Ⅵ−1 第一指令！〜、
4大教育指令の中で、1945年（昭和20年）10月22日に発令さた最も基本的な指令。
当時の文部省はGHQの指令に従って政策を実施すように命じられた。
総理大臣のほか公職にある人が、靖国神社を含む神社に真榊を奉納する際は、私費で行う事などと言う日本教育への明白な管理政策だった。
● Ⅵ−2 第二指令！〜、
1945年（昭和20年）10月30日発令！・・・
GHQの政策に反対する教職員や官僚を解雇するように指示！・・・
テストで、3000人が失格、20万人が自発的辞職！・・・
悪名高い公職追放の一環だった。
● Ⅵ−3 第三指令！〜、
1945年12月25日発令！・・・
『神道指令』と呼ばれ、国家神道や神社神道に対する政府の保証や支援、保全、
などを廃止した！・・・
日本の歴史、伝統の素晴らしさを教える事を禁止！・・・
『神道指令』は未だに禍根となっている。
● Ⅵ−4 第四指令！〜、
1945年12月31日発令！・・・
修身、日本歴史、地理の授業の停止の指示！・・・
修身とは道徳教育だが、日露戦争で日本が勝利すると、欧州人の間で、その勝因は『教育勅語』あった！、と言う噂が広がった。
４−A）『教育勅語』の廃止は！〜、
ケンブリッジで数学と物理を学び、東大と京大の総長、文部大臣などを歴任した菊池大麓
は、イギリスを皮切りに、2年間に亘り欧米で『教育勅語』を英語で解説してまわり喝采を浴びた。その当時の欧米指導層の賛嘆が、後に警戒心に変わり、修身教育の廃止へと繋がった！と考えられる。
４−B) 日本史と地理の禁止は！〜、
明治以後の日本が、白人国家から植民地を奪回するまでに成長した発展を、日本国民の記憶から消し去る為の厳命であった！・・・
世界に米国の民主主義を広める事が、神から与えられた使命だ！と信じる米国人にとり、天皇を中心とした日本の伝統・文化などは、未開で野蛮だ！としか思えず、米国人の理念を日本人に押し付ける結果となった。
GHQが発した指令は、占領軍が去った後、70余年の歳月を重ねても、日本人の喉元に棘のように刺さり、… 第一次安倍内閣で、教育基本法・改正が為されても、教科書政策に今でも悪影響を及ぼしている。
まさに、今でもGHQの洗脳から解き放たれてはおらず、教育の歪みは、日本国民が目を覚まさなければ、今後も続くでしょう。
16）◼︎【東京裁判に対する反証】
《16−Ⅰ》 無罪を主張した人々：
GHQの施策の根底をなした『WGIP』は、GHQの強大な権限を背景に進められた。
戦争遂行に加担して協力した！、と言う理由で、外交官、会社経営者、官僚、高級軍人など、日本復興の中枢を担うべき、20万人もの膨大な人数が『公職から追放』され、家族をいれると、100万人を超える人々が露頭に迷う悲惨な結果となった。
これは、当時の日本国民に衝撃を与え、反抗意欲が削がれて仕舞った。
GHQには、誰も反対する事などは不可能な時代であったが、それでもなお、果敢に良心の叫びを発した人々がいた。
東京裁判に関連した人達の様々な声は！〜、
1967年1月10日（80歳没）
極東国際軍事裁判（東京裁判）において、
全員一致の有罪判決を目指す動きに反対！・・・
極東国際軍事裁判（東京裁判）において連合国が派遣した判事の一人。
極東国際軍事裁判（東京裁判）において、
全員一致の有罪判決を目指す動きに反対！・・・
平和に対する罪と人道に対する罪は戦勝国により作られた事後法であり、
事後法をもって裁くことは国際法に反する！・・・
事後法をもって裁くことは国際法に反する！・・・
被告人全員の無罪を主張！・・・
２）● 米国人のベン・ブルース・ブレイクニー：
1963年3月４日（没）、東京裁判においては、東郷茂徳、梅津美治郎の弁護人を務めた。
✦ 国家の行為である戦争の個人責任を問うことは、法律的に誤りである！・・・
✦ 国際法は国家に対して適用されるものであって、個人に対してではない！・・・
✦ 個人に依る戦争行為という新しい犯罪をこの法廷で裁くのは誤りである！・・・
✦ 戦争での殺人は罪にならず、殺人罪ではない！・・・
✦ 戦争が合法的だかまり合法的人殺しである殺人行為の正当化であり、
たとえ嫌悪すべき行為でも、犯罪としてその責任は問われなかった！・・・
➤ ❮❮キッド提督の死が真珠湾攻撃による殺人罪になるならば、我々はヒロシマに原爆を投下した者の名を挙げることができる。投下を計画した参謀長の名も承知している。
その国の元首の名前も我々は承知しており、彼等は殺人罪を意識していたか？していまい。我々もそう思う。それは彼等（米国）の戦闘が正義で、敵（日本）の行為が不正義だからではなく、戦争自体が犯罪ではないからである！❯❯・・・
➤ ❮❮何の罪科で、いかなる証拠で、戦争による殺人が違法なのか？
原爆を投下した者がいる。この投下を計画し、その実行を命じ、それを黙認した者がいる。その人達が（東京裁判を）裁いている！❯❯・・・
✦ 原子爆弾という国際法で禁止されている残虐な武器を使用して多数の一般市民を殺した連合国側が、捕虜虐待について日本の責任を問う資格があるのか！・・・
❝ もし検事がハーグ条約第4をご存知なら、そのうちの陸戦法規にある、一定の種類の型の武器、たとえば毒ガス、細菌など、非戦闘員にも傷害を及ぼす武器の使用を禁ずる、という条項をご存知のはずである！❞・・・
此れは原子爆弾を示唆しており、非戦闘員を殺戮したこの武器は、ハーグ条約に抵触しているという主張となる。例え、始めて使用する大量破壊兵器であり、効果の程は未確認
だった！の釈明は、実験の段階で、破壊力は認識していた筈、従って詭弁にすぎない。
３）●ウイリアム・ローガン弁護人：
木戸被告担当、アメリカ弁護団中最も活躍した一人。
木戸被告担当、アメリカ弁護団中最も活躍した一人。
不思議な事で、ローガン弁護人のプロファイルや画像は、ネットで検索しても、発見出来ずでした。
冒頭陳述で『日本に対する連合国側の圧迫』と題して痛烈にかつ詳細に、連合国の仮面を剥いだ。最終弁論を終わるや、判決を待たずに急遽帰国したが、東京を去るに臨んで、全被告に対してつぎの趣旨の挨拶をのべた！～、
『日本には二十年間一貫した世界侵略の共同謀議なんて 断じてなかったことに確信を持つにいたった。したがって起訴事実は、全部無罪である。しかしこれは弁護人である私が二年半を費やし、あらゆる検討を加えてようやくここに到達し得た結論であり、…従って、裁判官や検事はまだなかなかこの段階に到達していないだろうと想像される。これが判決を聞かずして帰国する私の心残りである』・・・
日本人の主任弁護士だった清瀬一郎博士は！～、
『これらの弁護士は、誠によく働いてくれた。最近まで敵国の指導者であった者を、本当に弁護できるかどうか、疑う向きもないではなかったが、いったん弁護を引き受けた以上、自国の本国政府に反しても、弁護士たる任務を尽くすことに躊躇しない気魄を示した』、述べた。
４）● オランダ人・レーリンク判事：
東京裁判における判事の中でレーリンクは最も意欲的に活動した人物の一人！・・・
ウィリアム・ウェッブ裁判長も『欠けてならない判事がいるとすれば、それはレーリンク唯一人だ。何しろ全ての書類に目を通したのは、彼だけなのだから』と述べている。その一方で、国際法に関しては元々専門外だった事もあり、政治的現実との妥協を強いられる事もしばしばあった。
著書『レーリンク判事の東京裁判―歴史的証言と展望 』の中で、レーリンクが語った歴史的証言を要約して、抜粋した下りは！～、
➤ ❮❮天皇を日本の真髄であり、立憲君主だった。
日本でどのように事態が処理されていたかをみれば、政府が戦争の決定を下したことは明らかある。そしていったん政府が決定を下した後に、天皇は登場を要請され、同意を求められたのです。彼にできたことはただそれだけでした。
私は、天皇免訴の決定に同意しました❯❯・・・
➤ ❮❮判事席に坐っている連合国側によって為された、戦争犯罪を証明する事は勿論、言及することさえ弁護団には禁じられたのです❯❯・・・
➤ ❮❮最前列隅に、2年数ヵ月の開廷期間中ずっと、東郷夫人が坐っていました。
彼女はドイツ人であたので、反対意見で私は東郷の全面無罪を主張しましたので、
東郷夫人にとても感謝されていました。
裁判を通して、東条夫人に会えたことはとても印象的な出来事でした❯❯・・・
➤ ❮❮もし広田外交が進展すれば、西欧列強をアジアから駆逐する事が可能だった。なったでしょう。そして日本は世界の指導国の仲間入りをしたことでしょう。
しかし、それにしても、彼の行為は戦争犯罪にはあたりません。
国連は民族自決の推進のための「破壊活動」それ自体を承認したわけです。
4半世紀も経たないうちに、国連は広田が死刑になったと同じ政策を採択することになったわけです❯❯・・・
レーリンクは広田の無罪を主張した。
➤➤ ❮❮ある人が日本人弁護団の態度を称して、『被告の墓に優雅に花を手向ける』人々と言いました。ある意味でこれは事実です。彼らは諦めているようでした。
彼らは戦争に負けたのだから、自分たちの行動が非難される事を承知しており、ただ、ある観点からは自分たちの行動が理解され、おそらくは正当化されることを世界に示したかったのです❯❯・・・
➤ ❮❮アメリカ政府は戦争が起こることを確信していましたが、日本によって開始されるように望んでいました。『日本が最初に戦端を開き、しかもわれわれがあまり甚大な被害を被らないように運ぶ必要がある」』とハルは言ったのだと思います❯❯・・・
➤ ❮❮日本で、東京や横浜や他の大都市への爆撃や焦土化の全貌を知りました。
我々は戦争法規を守るためにそこへ赴いたが、毎日目にしたものは、連合軍が、いかに忌むべきやり方で戦争法規に違反したかという事だった。
『東京裁判が勝者の裁きにすぎない言った、東條は正しかったのです❯❯・・・
➤ ❮❮戦争は、2発の原爆の投下がなくても、日本の降伏によって終結しえたのです。
原爆が使われなければ、勝利する為に、更に数百万のアメリカ人と日本人が犠牲になっただろう』と、いう結論を導くような発言が数多発せられたが、がこれは米国が罪の意識を感じていたからです。実際に戦争を終わらせたのは原子爆弾だと人びとに信じさせるために、プロパガンダが大々的に利用されました❯❯・・・
５）● アンリ・ベルナール判事（フランス代表）：
東京裁判の最終判決に異議を唱え続けたフランス人判事。連合国の正義原則に真っ向から立ち向かった反対判決文を提示した。
『神』の為に戦った日本人被告に対し、『神』の法による裁きを下そうとしたのがアンリ・ベルナールの反対判決であった。
パル判事は過ちを犯している！～。
『諸国家が侵略戦争を犯罪とする法をまだ持っていないとする彼の見解は不正確であり、また彼からは戦争責任を個人にも問うことができるという視点が抜け落ちている』と非難している。
６）● 東条英機元首相：
GHQが、原爆投下への批判とならんで、具体的に恐れたのは ❝ 此の裁判は勝者の裁きだ！❞ と堂々と法定で述べた東条元首相の陳述と、それを支持する日本国民の声だった。
東条元首相の事績の中で、安全で自由な天地に逃れる中継点として満州に非難してきたユダヤ人たちを庇護し、輸送の為に列車を手配して、救援の手を差し伸べた部下樋口季一郎
少将を、関東軍参謀長として支持し、ドイツからの抗議に耳を貸さず、結果として1万1000人のユダヤ人を救ったの行為とともに、大きな評価に値する。
《16−Ⅱ》マッカサーも意見を変えた：
マッカーサー元帥は、トルーマン大統領に解任されると、米国上院で『日本が米国との戦争に飛び込んだ主な理由はもっぱら安全保障（自衛権の行使）と陳述したが、…
北朝鮮による南朝鮮侵攻と、それを支援する支那軍との戦闘やソ連軍の圧力を通じ、日本列島が置かれた地政学上の危険に気がついたからだ！と推測されている。
しかし、このマッカーサーの発言を日本の反日勢力は、様々な解釈を盾に認めようとはしない。占領の為に日本に乗り込んだ当初、米軍の将兵たちはこの ❝ジャップ野郎 ! ❞ を懲らしめてたやる！と、意気込んでいたが占領中に日本国民の真の姿にふれ、戦争に至った過程、状況を知るにつれて、多くが親日的になっていった事実を内外の反日分子はどう考えるのか？。
晩年のマッカーサーは、ニューヨークの超高級マンションで日本人から贈られた国宝級の美術品に囲まれて暮らしていたそうで、日本への悪感情が雲散霧消したいた何よりの証拠でとなるでしょう。
極端な嫌日から大の親日家に変わった例として！〜、
3期にわたり米国海軍作戦部長を勤め『31ノット（積極果敢な』の異名を持ったバークことアーレイ・バーク海軍大将。
1901年10月19日ー1996年1月１日（94歳没）、コロラド州 ボルダー生まれ。
最終階級は大将。バークはアメリカ海軍史上でただ1人、海軍作戦部長を6年の長きにわたって務めた。
バーク大将は朝鮮戦争勃発によって日本に派遣され、来日当初は、公の場で日本人を ❝ジャップ！❞ 、❝ 黄色い猿！❞ などと、侮蔑的に呼ぶ嫌日家だった。
しかし、日本国民と交流を重ねるにつれて、親日家となり、日本が一日も早く占領状態から解放されるように尽力し、海上自衛隊の創設に協力した。
後に勲一等旭日大綬章を授与されたが、バーク大将の墓には、この日本から授与された勲章のみが飾れている！、との事です。
17）◼︎【東京裁判における清瀬一郎弁護士の冒頭陳述】
《17−Ⅰ》格調高い戦犯無罪論：
弁護団の副団長であった清瀬弁護人の冒頭陳述は、事実に基づく反論と、日本国民の伝統的なものが根底にある格調高い弁論は、今なお胸を打つものがある。
陳述は！〜、
白人中心的な世界観に対する痛烈な批判であり、
其の儘でA級戦犯の擁護論となっている！・・・
後に続く次世代の日本国民への熱いメッセージでもあった！・・・
WGIPの目的は！〜、
日本を戦犯国として規定し、その事を、日本国民の脳裏に刷り込む事にあった！・・・
その為には、具体的には満州事変以来に日本国の行為を全て侵略行為であると、断定して関わった人々をA級戦犯として処断した。日本国内の反日分子は、東京裁判の流れに悪乗りして、日清、日露の両戦争まで侵略戦争であった！と言い出す始末。
清瀬弁護士は！〜、
ユダヤ人絶滅思想の下で、多くのユダヤ人をガス室に送り込み殺害したナチス・ドイツと同一視する考えを論破し、満州事変については、日本の立場を堂々と弁じ、日本が国際連盟を脱退する切っ掛けととなった※リットン報告書の中にも日本の立場に触れ、また、ある時期までは英国や米国も、日本が満州に対して持つ特殊権益を認めていた事実を明らかにした。更に、日中戦争は日中両国のどちらが起こしたのか？についても、中国側の責任である！と明確に言い切っている。
また、日米開戦に至る米国側の行動が、日本を戦争に追い込んだ経緯を説明し、更に、真珠湾攻撃が奇襲（騙し討）でなかった！と東京裁判が行われたた時期に述べていた。
此れだけの事が、終戦直後に言えた清瀬一郎弁護士には、鬼気迫る凄みさえ感じられ、
同じ事を、独立した筈の現今の日本で、閣僚や政治家が発言し、或いは歴史教科書に記述すると、… 朝日新聞のような反日メディアや言論界、それ処か、国会や文科省の一部からさえも猛烈に叩かれる。
これでは日本の現状は、占領直後より悪化している！と言っても決して過言ではない！。WGIPが如何に遅発性の癌細胞だったかが、現今の日本を俯瞰すれば、一目瞭然となる。
次に続く項目は裁判の英文速記記録を【日本人を狂わせた洗脳工作】著者の関野通夫氏和訳したものであり、日本語の原稿とは多少の差がある！と述べています。
《16−Ⅱ》ナチス・ドイツと日本の相違：
この訴追の指針の第2部及び訴追の付属文書の第6節は！〜、
大政翼賛会及びその正統的組織を、ドイツにおけるナチ或いはイタリーにおけるファシスト党と類似のものと考えているよう見えるが、… これは、日本の政治についての大きな誤解である。この事は、検察側が提出した証人の反対尋問によって部分的に証明されてはいるが、・・・公文書と証言によって、更に決定的に我々の要点を証明する必要があると考え、そうする次第であります。
《16−Ⅲ》リットン報告書：
検察側が提出した『リットン報告書』では、その一部分で「・・・此の衝突に絡む問題は、しばしば主張されたほど単純ではない。反対に、それらは、非常に複雑で、全ての事実とその歴史的背景を熟知して初めて、決定的な判断を下す資格がある』と述べている
『日本の米国との関係は関しては、ランシング国防長官と日本特命全権大使・石井菊次郎との間で1917年に※『石井・ランシング協定』、両国は合意に達しました』とのべている。
『石井・ランシング協定』の概要は！〜、
《16ーⅣ》盧溝橋事件の責任：
盧溝橋事件の責任は！〜、
日本にはありません！・・・
日本は、数か国の主要国とともに、北支に軍隊を駐留する権利を有しており、1910の 義和団事件に関する協定とその附属書の下に軍事演習を行う事が許されていました。
更に、この地域においては、日本は重要な合法的利害関係を有し、そこには相当数の日本人が住んでいました。日本が望んだように、此の事件は現地解決が為され、紛争は危険なレベルまでは発展しそうもなく、侵略戦争などと言うような疑問が起こる余地は全くなかった筈です。
従ってこの事件の拡大については支那側に責任があり、日本はこの事件では終始、事態の悪化を避け、現地解決に全力を尽くす政策を維持していた事を証明します。
《16ーⅤ》支那事変の勃発：
日本政府は最初、この紛争を北支に限定したい！と考えていたので、此の紛争を
❝ 北支事変 ❞ と呼んでいました。
然し、日本の希望に反して、その原因は後に説明しますが、支那の中部まで拡大しました。英国、米国及びその他の国の調停によって、1932年に結ばれた ※『上海停戦協定』を無視した支那は、緩衝地帯に陸軍基地を建設して5万人以上の兵力を集中しました。
一方で、此の地域日本の陸戦隊はせいぜい4千人で、そこでの日本人の生命と利益は脅かされていました。
日本海軍から分遣された特別陸戦隊大尉が、支那陸軍の策略によって射殺されました。8月15日には、日本は日本人の生命と財産を守るために、上海に部隊を派遣する事を決定しました。支那中部に紛争が拡大したのは、此のような状況下でした。言葉を変えて言えば、事件を悪化させ、規模と程度を拡大させたのは支那です。
これ等の責任がどこにあるかを決定するについて、本法廷が考慮する為の事実に関する証拠を提出する事になります。
1939年12月、教訓的（制裁的）な禁輸処置は範囲が拡大され、加えて、禁輸品目に、航空機とその装備品および航空機製造機械とガソリン精製装置が加えられました。
1940年の7月中には、屑鉄が禁輸されました。当時日本で行き渡っていた鉄製造を考えると、屑鉄は貴重な材料でした。このように強力な打撃が、日本の基幹産業加えられました。同じ年の8月には、米国は航空機用のガソリンの輸出制限を課しました。
一般的に正しいと思われる数字は、日本の石油に対する年間必要量は5百万トンで、その国家防衛の為に必要なものを含めた国の生存にとり必要な最小量となっています。
必要な燃料の国内生産は、せいぜい30万であったので、この不足分は。海外からの輸入で補わねばなりませんでした。
この時には、唯一の可能な供給元は、オランダ領東インド（インドネシア）でした。
そこで、通商産業大臣の小林を団長とするミッションが、そこに送られ、後に吉沢大使がバタビアで、オランダ領東インドとの細かい交渉の糸を探り続けるよう命じられました。然し、オランダ領東インドの指導者は米国及び英国と緊密に協力していた為、これ等の努力は全て水泡に帰しました。フランス領インドシナ（ベトナム・ラオス・カンボジア）とシャム（タイ）の当局者も同様な障害を課し、必要量の米とゴムの輸入も妨害されました。
日本が大東亜戦争へと追い込まれたのは！〜、
上記の通達書（ハル国務長官の名が記されている）！・・・
この通達によって、後に日本の経済 の息の根を止めるような難題が、米国から次から次へと突きつけられた。
《16ーⅦ》イギリスの認識：
さて、ついに、太平洋における戦いの原因に関する話になりました。
もっとも緊密で公平な調査を行うべき誘引となった状況です。
我々は、自衛権を発動する事が、日本にとって最大の必要となった事を証明します。
裁判長の許可を得て1937年以来、世界中も、大体において戦争まではいかないとしても、日本が取り扱った支那との戦争に等しい大規模な紛争に、意図せずして巻き込まれた事を、公平なる法廷に思い込ませて頂きます。
当然の事として、我々は、第三国がこの特別な状況を認識するものと期待しました。
実際、英国は、1939年7月22日付の日本との共同宣言で、・・・そうしました（特別な状況を認識）。
そして、※『天津事件』の結果として、英国政府は敵対行為が進行中である支那における実際の情勢を完全に認識した、と言う声明を発しました。
弁護団の副団長であった清瀬弁護人の冒頭陳述は、事実に基づく反論と、日本国民の伝統的なものが根底にある格調高い弁論は、今なお胸を打つものがある。
陳述は！〜、
白人中心的な世界観に対する痛烈な批判であり、
其の儘でA級戦犯の擁護論となっている！・・・
後に続く次世代の日本国民への熱いメッセージでもあった！・・・
WGIPの目的は！〜、
日本を戦犯国として規定し、その事を、日本国民の脳裏に刷り込む事にあった！・・・
その為には、具体的には満州事変以来に日本国の行為を全て侵略行為であると、断定して関わった人々をA級戦犯として処断した。日本国内の反日分子は、東京裁判の流れに悪乗りして、日清、日露の両戦争まで侵略戦争であった！と言い出す始末。
清瀬弁護士は！〜、
ユダヤ人絶滅思想の下で、多くのユダヤ人をガス室に送り込み殺害したナチス・ドイツと同一視する考えを論破し、満州事変については、日本の立場を堂々と弁じ、日本が国際連盟を脱退する切っ掛けととなった※リットン報告書の中にも日本の立場に触れ、また、ある時期までは英国や米国も、日本が満州に対して持つ特殊権益を認めていた事実を明らかにした。更に、日中戦争は日中両国のどちらが起こしたのか？についても、中国側の責任である！と明確に言い切っている。
また、日米開戦に至る米国側の行動が、日本を戦争に追い込んだ経緯を説明し、更に、真珠湾攻撃が奇襲（騙し討）でなかった！と東京裁判が行われたた時期に述べていた。
此れだけの事が、終戦直後に言えた清瀬一郎弁護士には、鬼気迫る凄みさえ感じられ、
同じ事を、独立した筈の現今の日本で、閣僚や政治家が発言し、或いは歴史教科書に記述すると、… 朝日新聞のような反日メディアや言論界、それ処か、国会や文科省の一部からさえも猛烈に叩かれる。
これでは日本の現状は、占領直後より悪化している！と言っても決して過言ではない！。WGIPが如何に遅発性の癌細胞だったかが、現今の日本を俯瞰すれば、一目瞭然となる。
次に続く項目は裁判の英文速記記録を【日本人を狂わせた洗脳工作】著者の関野通夫氏和訳したものであり、日本語の原稿とは多少の差がある！と述べています。
《16−Ⅱ》ナチス・ドイツと日本の相違：
この訴追の指針の第2部及び訴追の付属文書の第6節は！〜、
大政翼賛会及びその正統的組織を、ドイツにおけるナチ或いはイタリーにおけるファシスト党と類似のものと考えているよう見えるが、… これは、日本の政治についての大きな誤解である。この事は、検察側が提出した証人の反対尋問によって部分的に証明されてはいるが、・・・公文書と証言によって、更に決定的に我々の要点を証明する必要があると考え、そうする次第であります。
《16−Ⅲ》リットン報告書：
検察側が提出した『リットン報告書』では、その一部分で「・・・此の衝突に絡む問題は、しばしば主張されたほど単純ではない。反対に、それらは、非常に複雑で、全ての事実とその歴史的背景を熟知して初めて、決定的な判断を下す資格がある』と述べている
清瀬一郎弁護士は日本が持っていた、持つに至った経緯を！～
満州国において日本が置かれた特殊な状況を示す為に、日本の特殊権益と満州における利害、それらの適法性を証明する事にします。
日本は何なぜ、満州における特殊権益を得、利害を持つようになったのでしょう。
日本はなぜ、、満州に言ったのでしょう。
日本は狭い国土に大きな人口を持つ国です。移民が可能であれば、移民によって問題の一部は解決されると期待されました。
1908年、いわゆる紳士協定によって米国の移民は中止されましたが、この時、外務大臣小村寿太郎は宮中晩餐会において次のように語っている。
✦『わが国民が、遠い外国の地で、ばらばらに分散するのを避ける為、彼等を、此の地 （満州）に集中させ彼等の共同と協力の下に管理する事が必要となりました。… これ等の点を考慮した日本政府は米国及びカナダへの移民に対した政策に従い移民制限を誠実に行う事になります』、この発言は、日本では、既に米国は了解しているものと受け取られていました。
1917年協定締結時、石井菊次郎とロバート・ランシングによる記念写真
『日本の米国との関係は関しては、ランシング国防長官と日本特命全権大使・石井菊次郎との間で1917年に※『石井・ランシング協定』、両国は合意に達しました』とのべている。
『石井・ランシング協定』の概要は！〜、
『米国と日本政府は地理的近接性はその国家間の特別な関係を生む、従って米国政府は、日本が支那において、特に近接している地域において特別な利害関係を有する事を認める』だった。この合意は、覚書の交換と言う形で為された。
合意は後に取り消されたが、その無効化以前に我が国民は満州において多くの事を成し遂げました。この成果は『ランシング／石井協定』の廃棄によっても、消し去る事は出来ません。
合意は後に取り消されたが、その無効化以前に我が国民は満州において多くの事を成し遂げました。この成果は『ランシング／石井協定』の廃棄によっても、消し去る事は出来ません。
《16ーⅣ》盧溝橋事件の責任：
盧溝橋事件の責任は！〜、
日本にはありません！・・・
日本は、数か国の主要国とともに、北支に軍隊を駐留する権利を有しており、1910の 義和団事件に関する協定とその附属書の下に軍事演習を行う事が許されていました。
更に、この地域においては、日本は重要な合法的利害関係を有し、そこには相当数の日本人が住んでいました。日本が望んだように、此の事件は現地解決が為され、紛争は危険なレベルまでは発展しそうもなく、侵略戦争などと言うような疑問が起こる余地は全くなかった筈です。
従ってこの事件の拡大については支那側に責任があり、日本はこの事件では終始、事態の悪化を避け、現地解決に全力を尽くす政策を維持していた事を証明します。
《16ーⅤ》支那事変の勃発：
日本政府は最初、この紛争を北支に限定したい！と考えていたので、此の紛争を
❝ 北支事変 ❞ と呼んでいました。
然し、日本の希望に反して、その原因は後に説明しますが、支那の中部まで拡大しました。英国、米国及びその他の国の調停によって、1932年に結ばれた ※『上海停戦協定』を無視した支那は、緩衝地帯に陸軍基地を建設して5万人以上の兵力を集中しました。
一方で、此の地域日本の陸戦隊はせいぜい4千人で、そこでの日本人の生命と利益は脅かされていました。
日本海軍から分遣された特別陸戦隊大尉が、支那陸軍の策略によって射殺されました。8月15日には、日本は日本人の生命と財産を守るために、上海に部隊を派遣する事を決定しました。支那中部に紛争が拡大したのは、此のような状況下でした。言葉を変えて言えば、事件を悪化させ、規模と程度を拡大させたのは支那です。
これ等の責任がどこにあるかを決定するについて、本法廷が考慮する為の事実に関する証拠を提出する事になります。
※上海停戦協定！〜
1932年1月28日より開始した第1次上海事変における日本と支那との間で締結された停戦協定文であり、…本協定文には本来標題は無いが、当時、外務省において便宜上、同標題が付けられた。
英米総領事の斡旋によって、1月29日午後8時から停戦することになっていたが、30日朝からふたたび双方から砲撃があった。
31日、上海列国海軍先任指揮官イギリス海軍少将フレミングは、まず中立地帯設定案を提議し、撤回し、日本軍備区域を第三国軍隊で警備する案を提出したが、村井倉松総領事および塩沢幸一司令官はこれを拒絶した。
東京で29日英米大使は、日本陸戦隊が共同租界を作戦根拠地となし、日本軍が共同防備の趣旨に反して単独行動をとったことについて警告した。
2月1日、英米仏3国大使は、この警告とあわせて、各自国民の生命財産の保護と軍の行動が自衛行動の範囲外に出ることのないように警告したが、芳沢謙吉外相の説明は反駁的であった。
翌日、3国大使は、調停のために正式に共同提議を行なったが、日本側からの回答に接して断念した。 ジュネーブでは理事会は3月3日の臨時総会の招集を決議し、事前に局面を打開しようと、芳沢外相は2月26日理事会に上海円卓会議を提唱し、上海では日中両国間で停戦の協議が英米仏伊4国の代表を加えて3月4日から数回にわたって開かれた。
しかるに支那側は、停戦と同時に撤兵の期日を明示せよ、満州問題を解決しよう、などと難題を持出し、4月11日突然、会議の延期を申し出、ジュネーブの十九箇国委員会の開会を要求した。 連盟は16日、十九箇国委員会を開き、日本の撤兵の時期を混合委員会の決定に委ねるという案を作った。
日本はこれに反対し、しかしイギリス公使ラムソンの調停あっせんによって妥協案が成立し、4月下旬停戦協定に調印するのみとなった。 しかし29日上海天長節爆弾事件が起こり、しかし、5月5日調印が成立し、 日本政府は上海からの撤兵を決定、5月中旬、陸兵の全てを撤退する事を閣議決定した。（ウィキペディア引用）
《16ーⅥ》日米通商航海条約の破棄：
1939年7月26日、突如として、1911年以来、日米両国の通称関係の確固たる土台であった※通商航海条約の破棄の通告を受け取った事で誤解が広まりました。その時点からずっと、米国はあらゆる手段を講じて圧力と脅しを日本にかけてきました。
最初の者は、経済圧力です。二番目は日本にとっては死活問題である、蒋介石への援助の拡大でした。第三は米国、英国、及びオランダ領東インドによる日本の包囲です。
支那とも呼応して日本を取り巻く環が作られ締め付けてきました。
これ等の3段階は、1939年以来、一つ一つ採用され、時とともに、その強さは強力になってきました。日本に加えられた経済圧力の一例をここに述べます。
1939年12月、教訓的（制裁的）な禁輸処置は範囲が拡大され、加えて、禁輸品目に、航空機とその装備品および航空機製造機械とガソリン精製装置が加えられました。
1940年の7月中には、屑鉄が禁輸されました。当時日本で行き渡っていた鉄製造を考えると、屑鉄は貴重な材料でした。このように強力な打撃が、日本の基幹産業加えられました。同じ年の8月には、米国は航空機用のガソリンの輸出制限を課しました。
一般的に正しいと思われる数字は、日本の石油に対する年間必要量は5百万トンで、その国家防衛の為に必要なものを含めた国の生存にとり必要な最小量となっています。
必要な燃料の国内生産は、せいぜい30万であったので、この不足分は。海外からの輸入で補わねばなりませんでした。
この時には、唯一の可能な供給元は、オランダ領東インド（インドネシア）でした。
そこで、通商産業大臣の小林を団長とするミッションが、そこに送られ、後に吉沢大使がバタビアで、オランダ領東インドとの細かい交渉の糸を探り続けるよう命じられました。然し、オランダ領東インドの指導者は米国及び英国と緊密に協力していた為、これ等の努力は全て水泡に帰しました。フランス領インドシナ（ベトナム・ラオス・カンボジア）とシャム（タイ）の当局者も同様な障害を課し、必要量の米とゴムの輸入も妨害されました。
※日米通商航海条約：
明治44年（1911）2月21日、日米通商航海条約が調印され、4月4日に発効。
これにより関税自主権が完全に回復した。また、明治27年（1894）に結ばれた旧通商航海条約では、アメリカは日本移民の入国・旅行・居住について差別的な法律を制定することができることが規定されていたが、これも改正条約で撤廃されたが、・・・ただし、改正条約の調印と同時に、日本側は日本人労働者のアメリカ移住について過去3年間実施してきた自主的制限を今後も継続することを宣言しました。
此の条約が、1939年7月28日、突如として以下の通告書で破棄された！〜、
上記の通達書（ハル国務長官の名が記されている）！・・・
この通達によって、後に日本の経済 の息の根を止めるような難題が、米国から次から次へと突きつけられた。
太平洋戦争開戦直前の日米交渉において、1941年(昭和16年)11月26日にアメリカ側から日本側に提示された交渉文（後に『ハル・ノート』と呼ばれた）の伏線が日米通商航海条約の破棄だった事は明白である。
《16ーⅦ》イギリスの認識：
さて、ついに、太平洋における戦いの原因に関する話になりました。
もっとも緊密で公平な調査を行うべき誘引となった状況です。
我々は、自衛権を発動する事が、日本にとって最大の必要となった事を証明します。
裁判長の許可を得て1937年以来、世界中も、大体において戦争まではいかないとしても、日本が取り扱った支那との戦争に等しい大規模な紛争に、意図せずして巻き込まれた事を、公平なる法廷に思い込ませて頂きます。
当然の事として、我々は、第三国がこの特別な状況を認識するものと期待しました。
実際、英国は、1939年7月22日付の日本との共同宣言で、・・・そうしました（特別な状況を認識）。
そして、※『天津事件』の結果として、英国政府は敵対行為が進行中である支那における実際の情勢を完全に認識した、と言う声明を発しました。
※ 天津事件！〜、
土肥原賢二が仕掛けた日中衝突事件 イギリスと対立
Tientsin Incident (1931)：
was the operation planned by the Kwantung Army of the Empire of Japan to place Puyi on the throne of the Japanese-controlled Manchuria. The plan, orchestrated by Colonel Kenji Doihara and Colonel Itagaki Seishiro was successful, and Pu Yi was enthroned as "Emperor Datong" of Manchukuo the following year.
1931年、日本帝国・関東軍によって、溥儀を満州の皇帝に座に付かせる為に、断行された軍事作戦。
計画は土肥原 賢二と板垣誠一郎大佐によって綿密に練られ、計画は成功して、溥儀は翌年満州国の大同皇帝に就任した。
天津事件はネット検索しても詳しい資料は見つからず、英語版のウィキペディアで調べましたので、正しい記録であるか？は定かではありません。海外住まいのブログ管理人は、日本に一時帰国（里帰り）した時に、国会図書館に出向き調べる積りです。
12月6時33分と6時55分（ハワイ時間）に米国海軍がハワイ近接海域で日本の小型潜水艦を撃沈した事は、米国は日本の敵対行為（軍事作戦＝ハワイ真珠湾攻撃）の的確な情報を掴んでいた事になる。
《16ーⅧ》真珠湾攻撃は奇襲か：
米国の陸軍省及び海軍省は外交関係の断絶は目前に迫っている事を示唆する情報を把握しており、差し迫った攻撃が予想されると推測していました。
ハワイの部隊も、日本に明白な第一撃を行わせるように誘導するという指示を与えられていたとはいえ、それが、その防衛を危うくする程、艦隊の行動を制約するものとは考えられません。 また、ハワイの部隊は、日本の敵対的行動に先んじて、偵察を行うように指示されていました。
12月7日、午前6時33分と6時55分（ハワイ時間）に、米国海軍は、近接海域で、日本の小型潜水艦を撃沈しましたが、驚くには当たりません。
12月7日、午前7時55分（ハワイ時間）の真珠湾攻撃が奇襲攻撃ではなかった事を示す為に、我々は上記の事実を提示しています。
以上、17章）項目 1～8が！～、東京裁判における清瀬一郎弁護士の冒頭陳述の要旨でした。『日本人を狂わしたWGIP 洗脳工作』の著者の関野通夫氏が、東京裁判の英文速記録から、裁判の審理要録を作成する為の翻訳陣に加わり、清瀬一郎弁護士の冒頭陣陳述を翻訳した中から要旨を抜粋したものです。
12月6時33分と6時55分（ハワイ時間）に米国海軍がハワイ近接海域で日本の小型潜水艦を撃沈した事は、米国は日本の敵対行為（軍事作戦＝ハワイ真珠湾攻撃）の的確な情報を掴んでいた事になる。
それに対応する軍事行動を敢行した事で、日本の真珠湾攻撃以前に、米国と日本は交戦状態にあった事になり、奇襲とは言えなくなる。
清瀬一郎弁護士の東京裁判の冒頭陳述はこれを示唆している。
GHQによって、情報は秘匿されていたのか？！〜、
また、此の事象を知っていた、日本政府高官（旧軍人も含む）はWGIP
の施策で、口を封じられた！と思われる。故に、大半の日本国民は『2月7日の午前6時33分と6時55分（ハワイ時間）に、米国海軍は近接海域で日本の小型潜水艦を攻撃して撃沈しました』の事は知る由がなかった！となる。
あとがき！～、
『日本人を狂わした（WGIP）工作』の著者の関野通夫氏が著書のあとがきとして記されたものです。
心打つ感銘深い（日本、日本人を思い、GHQが戦後の日本人に植え付けた『遅発生の精神的な癌細胞』の毒性から解放される事を願った）あとがきです。
可能な限り拡散したい！と願い、・・・著書の要旨、及びあとがきを拙ブログに取り上げた次第です。ブログとしては長文過ぎ、訪問客の皆様方に難解だった！と思いますが。
最後まで目を通して頂いて幸甚です。
有難う御座いました！。
参考文献：
■ 関野通夫【日本人を狂わせた洗脳工作】
■ 西尾幹二【GHQ焚書図書開封】
■ ウィキペディア
■ 世界史の窓：リットン報告書
■ 韓国の慰安婦合意反故「背景に東京裁判史観あり」との指摘：
◼︎公文書館にみる日本のあゆみ：
◼︎Economic Warfare with Japan or a New Treaty?
あとがきはその儘で、手を加えないで記述致しまた！〜、
WGIPは約70年前の話で、今頃なぜ、
そんな古い話をと思われる方もいるかと思います。
しかし、平成26年の７月にジュネーブで目撃した、国連人権委に働きかける反日NGOの人達を見て、WGIPという悪夢が現代に甦りました。
私は左翼であっても構わないという姿勢で生きてきました。嘗てのフランス共産党のように、左翼愛国であれば、保守反日よりずっとましだと思っているからです。
しかし、WGIPの毒が、当時より、今の方が効いているようにすら見える現在では、反日は許せません。
ウィキペディアでも、江藤淳氏はその著作で原資料を公開していない、原資料の存在も疑わしいと、不存在を匂わす様な記述になっています。
そこで、自分なりで確かめてみよう、それには、WGIPの、それも原資料に遡った研究をしてみようという気持ちが急速に膨らんだのです。
プロの文筆家や評論家であれば、一冊の本に纏めよう、と考えたかも知れません。
しかし、日本史の抹殺を計った、GHQの悪辣な占領政策とはいえ、70年前の事件ですから、読みみやすい形で、一刻も早くお届けすべきだと判断しました。
ただし、占領軍の洗脳作戦と、日本人に与えた影響の主要部分は網羅できたつもりです。
たまたま私は、東京裁判の英文速記録の審理要録を作る為の翻訳陣に加わり、清瀬一郎弁護士の冒頭陳述を翻訳する作業をしておりました。その過程で、東京裁判に関わった何人かの言動がWGIPと対をなす事を発見して、本書に取り込みました。
清瀬弁護士の冒頭陳述は、70年前の聡明な法律家が、同時代の国際秩序に基づき、A級戦犯の無罪を論じたものです。今に通じる、というより、戦勝国によって歪められた日本史を、日本人の目で見直す為のまたとない副読本だと思います。
米国との戦争に追い込まれて行った、開戦直前の日本の指導者たちの苦悩を代弁する、世界史を踏まえた弁明は、決して声高ではありません。ですが、それは戦勝国の奢りと野蛮さを何とか分からせたいと言う必死さの裏返しであり、涙なしには読めません。
マッカーサーが占領軍総司令官として日本に乗り込み、日本統治を開始した直後の思想と、米国に戻ってから、米議会で行った証言とが、180度変わっているのも、看過してはならない事実です。
多くのGHQ関係者が、滞日中に見知った日本人の姿勢や、ソ連、支那、北朝鮮という共産主義国家にに隣接するという歴史状況から、日本を日本悪逆という考えを変えた事も見逃せません。
東京裁判の欺瞞性や、日本が戦時国際法違反の非合法なものである事を、私が10歳前後の頃に家庭内教育で口伝えに教えてくれたのは、亡き父です。
この自由社ブックレットを父の霊に捧げます。
末筆ながら、原資料の発見に多大なご援助を頂いた高橋史朗教授や勝岡寛治先生、文章上の助言を頂いた作家の石井竜氏に、大きな感謝を捧げます。
戦後70年目の節日の年に、本書が、WPIGの解毒に少しでも貢献できればと、切に願うものです。
関野通夫：
昭和14年（1939年）鎌倉市生まれ
昭和39年（1947年）東京大学工学部航空科卒業後、本田技研工業（株）入社
工場勤務後、フランス5年半（技術部長）／米国9年（ホンダ関連会社現地法人、執行副社長、社長）駐在／。
その他、東アジア／ブラジル海外生産活動の責任者。
平成13年（2001年）退社、実務翻訳に従事。
ＧＨＱ焚書図書開封 第177回：「ＧＨＱ日本人洗脳工作の原文発掘」関野通夫氏と語る：
✦ 東京裁判で使われた「A級／B級／C級」という翻訳だが、カテゴリーとして区別したのだから、A型／B型／C型という意訳のほうがいいと思う！・・・
✦ 「真相を知ったと思わされた国民からの投書の手紙が殺到、大反響を呼びました」というのは、当時の実相と違うようです。多くの国民は、真相箱が、「これが真相だ」と決めつける内容を諸手をあげて歓迎したわけではありません。真相箱の怪しい演出と工作に気づいており、強い反発を示したのです。多くの日本国民が拒絶反応を示し、NHKに非難・反発の投書が山をなしたのです。
昭和21年1月19日の朝日新聞の「聲（こえ）」にも、内容は紹介されていませんが、批判投書が多くあることが示されています。これらのことは、『続・昭和文化』勁草書房, 1990年, p.105-144にかなり詳しく説明されています。「批判、非難、攻撃の手紙がみるみるうちに私のデスクに山積し、抗議の電話が鳴り止まないという事態に追いつめられることになった」（p.130 春日由三・昭和20年当時NHK演芸部副部長）のであり、「くるものは非難の投書ばかりだと知ったCIEの係官たちは、そのつどいやな顔をした」のです。
当時の日本人はWGIPの毒がまだ体内に蓄積されてはいなかった！、加えて戦前の教育の香ばしい残り香が残っており、判断力は現今の日本人とは比較にならぬほど、すぐれていたようです。
✦ WGIPの最高の成果こそ、現行憲法であり、日本最大の負の遺産であることを理解する必要があるのではなかろうか？現に護憲をとなえる人々と反日的な人々は見事に重なりあっている。！・・・
まさに、ずばり！と核心を衝いていますね！。
✦ 明星大学にあったという史料は、日本国民が常に参照し共有可能にしておく必要がありますね。関野さん今回貴重な調査を紹介いだきありがとうございました。いつも思いますが、「東京裁判」という言い方はそろそろやめた方がいいと思います。これは原語でも「軍事法廷 military tribunal」であり、裁判ではありません。ギリシャ･ローマの法文化にその根を持つものではなく、イギリス、オランダ等が東インド会社を設立した時代以後、植民地現地で恣意的に運用された、近代の新しい「軍事法廷」です。
欧米の植民地では、基本法も慣習法もない状態で、即席で裁判形式の「軍事法廷」がつくられ、多くの現地の人々がわけのわからないまま処刑されたり、政治犯として隔離された島で過酷な拷問を受けたりしたのです。ヒューマニズムに真っ向から反するものが、「軍事法廷」だったと言って間違いありません。マッカーサーの父親も、非人道的な軍事法廷の運用者として有名な人物でした。この軍事法廷が応用された１つの形態が、「極東軍事法廷」なのです。 裁判ではないので、裁判に見立てて、「いんちきな裁判だった」と表現しても仕方ありません。もうそろそろ、法的にも制度的にも、裁判とは根底的に別の組織であったことを日本国民全員が認識すべきと考えます。軍事法廷は、ギリシャ・ローマの法文化にも根ざしていないし、16世紀以来の国際法の伝統にも根づいていない特異な存在なのです。！・・・
素晴らしいコメントですね！、『逝かれ・パヨク』や粗大魔スゴミは反論の余地は無い程に論破されています。
✦ 西尾先生、関野先生素晴らしいお話有難うございました。新聞・テレビ・ラジオでは真相はほとんど報道されません。教育現場もそうです。小生もチャンネル桜で真相を知るようになりました！・・・
✦ 今でもNHKなどは、西洋列強（敵国）がアジアにおいて日本を如何に追い詰めていたかを報道せずにおいて、日本軍がいかに悪かったかしか報道しない（事実の有無は別にして）。ちう趣旨のご発言が全てを物語っておりますよね。
本当に日本の売国メディアは、欧米の悪意を報道しません。
シナコリアよりも、欧米（特に米）に対して、妙な信仰の様なものがあって、観て居て気持ち悪いです。
親米保守は確信犯で金儲けの為に、欧米発のデマゴーグに従ってるフリする小悪党が多いですが。（特に日本共和党（通称自民）系の、構造改革極右が悪質）左翼の方は妙に欧米人の思想に洗脳されてそうな所があるから、単純に同じ人間として、友達に成りたくないちうか、観て居て気持ち悪いですよ（元々友だち居ませんが(笑)）。フェミだの地球市民だの、あれって、欧米発のイルミソ思想ですよね。
でも、それら欧米発の思想に被れた左翼を指さして、自称保守どもが、シナコリアが～在日が～～～、云々と言うんですよね(笑)。
日本人自身もしょうもないくらいに欧米の毒気に毒されてますって。
（ヒッタイトが奴隷管理の為に創り出した天主教が基になっているのでしゃうか？）
あいつら白い奴らは、敵国（特に有色人種）や奴隷に、腰の抜けた考えや思想を押し付けるのが好きみたいですからね。
奴米保守の方々も、一度、酒場でデロンデロンに酔っぱらった欧米人から、日本の男をどう思っているのか？聴いてみて戴いて、かつ徹底的に苛め抜かれれば、
戦後体制からの脱却を、まずはその精神面から、志す様になるのでせうか？
小生も英国人に戦後日本の情けなさを日本語で徹底的に苛め抜かれましたよ。
発端は怒りなんとちゃいまんのでっさろか？！・・・
✦ 内容が非常に面白かったです 現在は世論が追いついていませんがいつの日か評価されるときが来るでしょう！・・・
✦ 関野先生のご本は大ホームランですね。これにて終了って感じです。誠にありがとうございました。ご努力に厚く感謝申しあげます！・・・
✦ 素晴らしい題材ありがとうございます。全国民にこの真相を知らせる方法、目覚めさせる方法があればいいです！・・・
✦ 買った。読んだ。学校の副読本にすべき本です！・・・
✦ お二人とも、戦前の日本を覚えてる最後の世代ですからね。お二人が今の若い世代を覚醒させる事で、失われた「70年」を取り戻す事になる！・・・
✦ 27分あたりの看護師の逸話ですが、本当によくある話です。それを乗り越える事が英霊から託された使命ではないでしょうか。100%の人々の洗脳を解くのは不可能ですが、怒った人に「自分が本当に正しいと思われるなら、一度こういった情報を見てください」と歴史の真実と、その一次情報を列挙したコピー等を渡す、それくらいの事まではしないだめです。さもなくば、私達の様に真相を理解している者もすべて、GHQが残したトラップに道連れにされかねません。！・・・
✦ 昨日この本を購入して夢中で読み終えたところです。
怒りを強く覚えました！・・・
✦ 「しかもこれは決して現大統領の新しき政策にあらず、実にアメリカ伝統の政策であります。すなわちシュワードによって首唱され、マハンによって理論根拠を与えられ、大ルーズヴェルトによって実行に移された米国東亜侵略の必然の進行であります。
この伝統政策あるがゆえに、日本両国の衝突は遂に避くべからざるものであり、
今や来るべき日が遂に来たのであります。」-大川周明『米英東亜侵略史』（昭和１６年１２月１４日）日本が無茶な戦争をしたのは、このことを知っていたからだと思うが
戦後７０年を経ってアメリカの国家戦略が何だったかを理解しても洗脳が解けない人たちは何を考えてるのかただ思考していないだけなのかわけがわからん
アメリカより頭が悪すぎる日本人に腹が立つ！・・・
✦ ベルサイユ講和会議で牧野伸顕日本全権が人種差別撤廃を主張して多数決を得たが、白人至上主義者で人種差別主義者であった、米国のウイルソン大統領が全員一致でなければならないと握りつぶした。
GHQ検閲の指針 1946年11月
1.GHQに対する批判、
2.極東国際軍事裁判に対する批判、
3.GHQが憲法草案を書いたことに対する批判及び言及
4.検閲制度への言及
ハーグ条約違反……ハーグ陸戦条約 第43条
占領者は、絶対的な支障のない限り、占領地の現行法律を尊重する！・・・
✦ 私も買いました。これはぜったいに持っているべき本です！・・・
✦ このＧＨＱプロジェクトチームの計画を見ていると、本当にコミンテルンの方法を感じます。ルーズベルトの本質は共産主義者であろう。自分のスタッフが共産主義に染まっている事を知らない訳はない。戦争を仕掛け、日本を潰そうと画策していた事は暴露され分って居ます。絶対的排日法をはじめブロック経済を開始し、散々日本をいじめ抜いた。悪はアメリカであることを戦争体験者の日本人は知っていたので、罪悪感など言っても無駄でしたが、ところがです、これが、一世代、二世代、三世代と成って行くに連れて、子供・孫たちは実際の体験的知恵が無いから、驚いたことに、洗脳が効果を持ち始めるのです。特に、教育界を反日勢力が支配したのが良かったと、アメリカは考えているかも知れませんね。恐るべきことです！洗脳、催眠、マインド・コントロールがまだ解けていないのです。 不思議です？人間は一旦、洗脳されると、透徹した知力を失うらしい。これを自分から解くには、現実を見る、事実を知る、という事しか無いようです。だが、一般人は、そこまでの知力は持たないのが現実です！・・・
✦ 私も買いました。これはぜったいに持っているべき本です！・・・
✦ 私はアメリカに四十年住んでいます。西尾氏と関野氏のおっしゃっている事がよく分かります。アメリカという国がいかに偽善の国かをよく知っています。アメリカの政治家達（＝法律家多く含む）は全員ハリウッドの女優男優の演技力を越える演技者です。純粋なまるで幼児ののような日本人は訳もわからず、簡単に騙されています！・・・
✦ しかしGHQの資料が2万5000ページ！とかw 調べるのも大変ですな。自称最高学府の東大にないとは、ほんと税金の無駄遣いですな！・・・
✦ スライドとはプレゼンテーション用に使うフイルムです。
今はコンピューターからプロジェクターで大スクリーンに投射しますが、つい最近まではフイルムを使って投射していました。WGIPの件は知っていましたが、原文を発掘したことは大手柄です。関野通夫さんの本も大好評のようですので大変うれしく思っております！・・・
✦ 右（国粋）の東大出もやはり凄って言うのがとっても日本でうれしい！・・・
✦ １分ですが「NHK名作選」真相はこうだ "大本営の嘘八百"と言わせています。
http://cgi2.nhk.or.jp/archives/tv60bin/detail/index.cgi?das_id=D0009060068_00000
投稿されたコメントは何れも見識高く、正鵠を射ており、秀逸なものばかりでした。
コメントを拝読するだけで新しい知識が身につきました。
此れで、全6編のシリーズ『日本人の思考を狂わせたGHQの洗脳工作（WGIP)の恐怖！』の連作ブログ記事は終わり！とさせて頂きます。
日本人の思考を狂わせたGHQの洗脳工作（WGIP)の恐怖！』のブログ記事の執筆を思い立ったのは！〜、
一年半前《2016年10月）の日本への里帰りの際、どなたから関野通夫氏の著書『日本人を狂わせた(WGIP)洗脳工作/ いまなお続く占領軍の心理作戦』を頂き、これが切っ掛けでした！・・・
此の本を発見したのは、カナダの我が家に戻り、日本で購入した種々の土産品（主に食料）の中に、この著書が紛れ込んでいました。不可解で、ブログ管理人は買った覚えはなく、里帰り中、友人、親戚、知人の誰かが密かに土産品と一緒に包んだのだろう？と思い、心当たりに連絡して訪ねた処、誰もが私だ！と名乗り出る方がなく、今でも、どうして此の本がブログ管理人の手元に渡ったのか？は分かりません。
詮索は止めて、『天からの贈り物！』とする事にしましたが、不思議な事があるものです。
何れにしても、此の本に出会ったのは、なにか運命のような気がします。
お陰で、特別シリーズとし可能な限り資料（海外住まいで限りがあり、主にネット検索）を集め編集しブログに連載する気持ちが沸いてきました。
勉強しながらのブログ記事であり、不完全なものですが、…僭越ながら、関野通夫氏の著書『日本人を狂わせた(WGIP)洗脳工作/ いまなお続く占領軍の心理作戦』の紹介と、多少でも、日本人に埋め込まれた遅発性のがん細胞（WGIP)
の解毒剤となること切望している次第です。
コメントを拝読するだけで新しい知識が身につきました。
此れで、全6編のシリーズ『日本人の思考を狂わせたGHQの洗脳工作（WGIP)の恐怖！』の連作ブログ記事は終わり！とさせて頂きます。
日本人の思考を狂わせたGHQの洗脳工作（WGIP)の恐怖！』のブログ記事の執筆を思い立ったのは！〜、
一年半前《2016年10月）の日本への里帰りの際、どなたから関野通夫氏の著書『日本人を狂わせた(WGIP)洗脳工作/ いまなお続く占領軍の心理作戦』を頂き、これが切っ掛けでした！・・・
此の本を発見したのは、カナダの我が家に戻り、日本で購入した種々の土産品（主に食料）の中に、この著書が紛れ込んでいました。不可解で、ブログ管理人は買った覚えはなく、里帰り中、友人、親戚、知人の誰かが密かに土産品と一緒に包んだのだろう？と思い、心当たりに連絡して訪ねた処、誰もが私だ！と名乗り出る方がなく、今でも、どうして此の本がブログ管理人の手元に渡ったのか？は分かりません。
詮索は止めて、『天からの贈り物！』とする事にしましたが、不思議な事があるものです。
何れにしても、此の本に出会ったのは、なにか運命のような気がします。
お陰で、特別シリーズとし可能な限り資料（海外住まいで限りがあり、主にネット検索）を集め編集しブログに連載する気持ちが沸いてきました。
勉強しながらのブログ記事であり、不完全なものですが、…僭越ながら、関野通夫氏の著書『日本人を狂わせた(WGIP)洗脳工作/ いまなお続く占領軍の心理作戦』の紹介と、多少でも、日本人に埋め込まれた遅発性のがん細胞（WGIP)
の解毒剤となること切望している次第です。
