2025年4月29日火曜日

トランプ関税が引き金　アップル社は共産党支那に強烈な経済的な打撃を与える！…

3つの重要なポイント：

✺  トランプ大統領が支那製品に課した高関税により、
     支那大陸での製造コストが上昇している事を受け、
     Appleは2026年までにiPhoneの生産の大部分を
           インドに移転する計画を発表！・・・

✺  この動きは、長年製造業を経済の基盤として依存
    してきた共産党支那にとって大きな打撃であり、
　　Appleの撤退は他の多国籍企業にも波及する
　　　　　可能性を示唆している！・・・

✺  インドの「Make in India」キャンペーンは、この移
　　転の恩恵を受けて大きな勝利を収めたが、インドの
　　インフラが製造業の急速な増加に対応できるか
　　どうか！という懸念は依然として残る！・・・


　　　　　　　　　ティム・クック：
1960年11月1日生まれ（64歳）
1998年3月にアップルに入社し、ワールドワイド・オペレーション担当上級副社長、ワールドワイド・セールス＆オペレーション担当副社長を経て、2011年8月24日、ジョブズの辞任に伴いアップルの最高経営責任者に就任。



アップル社のティム・クックCEOは！〜、
　　　　　　支那大陸からの撤退を目指している！・・・

iPhoneメーカーである同社は、ついに共産主義国家である支那に我慢の限界を迎え、生産拠点を他国に移した。
そして、トランプ大統領の関税措置が引き金になり、Apple社は
共産党支那に壊経済的に壊滅的な打撃を与えた。

➤  アップル、iPhone生産の大半をインドに移管：
共産党支那政府を揺るがす衝撃的な動きとして！〜、
　　　　　Appleは米国で販売されるiPhoneの
　　　主要生産拠点としての支那大陸をを放棄する！・・・

ロイター通信は金曜日、このテクノロジー大手が2026年末までに生産拠点をインドに移転すべく急ピッチで準備を進めており、製造元のFoxconnとTataに緊急指令を出したと報じた。
　なぜ急ぐのか？答えは簡単だ。トランプ大統領による支那製品への関税導入が、このテクノロジー大手に追い打ちをかけたのだ。
　これは単なる小さな調整ではない米国市場では毎年6000万台以上のiPhoneが販売されており、その80%も端末機器が現在、支那の工場で生産されている。

アップルのCEO、ティム・クック氏は長年に亘り！〜、
　然し今、トランプ大統領の関税導入によって支那製品の
　　価格が法外に高騰したことを受け、その戦略を
　　　　　破棄せざるを得なくなっている！・・・

➤  インドはトランプ大統領の
　　　　　　貿易政策の恩恵を受けている！：
この変化は、誰もが予想していたよりも！〜、
　　　　　　速いペースですでに進行している！・・・

先月だけでも、インドで製造されたiPhoneが600トン、総額20億ドル相当も米国に出荷され、Appleのインドにおける下請け企業2社にとって記録を更新した。Foxconnのインド事業だけでも、3月には13億ドル相当のスマートフォンを生産した。

ティム・クックCEOは、内心では激怒しているに違いない。
同社は数十年かけて支那のサプライチェーンを綿密に調整された機械へと構築してきた。今、製造コストが支那よりも5～8%高いインドで、そのインフラをほぼ一夜にして再構築せざるを得なくなっているのだ。

一部のアナリストは、アップルがこのような劇的な動きをする前に、トランプ大統領の任期が終わるのを待つのではないかと密かに推測していた。金曜日の報道は、同社が支那との従来通りのビジネスに戻る道筋が見えていないことを裏付けている。

➤  支那は袋だたきに遭う：
一部のテクノロジー企業幹部はトランプ大統領の共産党支那に対する攻撃的な姿勢に頭を悩ませているものの、その戦略は、最も楽観的な『アメリカ・ファースト』支持者たちの予想さえも上回る速さで成果を上げていることは明らかだ。

数十年にわたり、支那大陸は究極の製造拠点としての地位を確立し、欧米企業に安価な労働力、最小限の環境監視、そして従順な労働力を提供してきた。
こうした優位性は、今や3桁の関税の前では何の意味も持たない。

支那共産党は、製造業を経済発展の屋台骨としてきた。
最重要パートナーの一つであるアップルを失うことは、依然として離脱を迷う他の多国籍企業にとって壊滅的なシグナルとなる。

​​ある支那経済当局者は、アップルの撤退を『悪夢のシナリオ』と表現し、テクノロジー製造業全体にドミノ倒し効果をもたらす可能性があると報じられている。

➤  モディ・インド首相が大きな勝利を収める：
共産党支那が激怒する一方で！〜、
インドのナレンドラ・モディ首相は『メイク・イン・インディア』
キャンペーンの大勝利を祝っている！・・・

モディ首相は長年に亘り！〜、
欧米のテクノロジー企業にインドへの進出を呼びかけてきた！・・・然し、トランプ大統領の関税導入によってインドの製造業における相対的な不利が突如として無視されるまでは、その成果はさほど芳しくなかった。

フォックスコンとタタは既にインドで3つのiPhone工場を稼働させており、さらに2つを建設中である。この拡張は、Appleが製造業の将来像をどう見ているかを雄弁に物語っています。

今、大きな疑問は、インドのインフラがこれほど急速な生産拡大に対応できるかどうかです。インドは依然として停電、交通渋滞、そして官僚主義的な煩雑な手続きに悩まされている。

然し、数十億ドル規模の事業が絡んでいるため、Appleとインド政府はこれらの問題を迅速に解決しようと強い意欲を持っている。

➤  ビジネス面で『アメリカ・ファースト』の方向性：
Appleに起こっていることは！〜、
スマートフォンだけに限った話ではない！・・・
トランプ大統領の経済ビジョン全体を試す試金石なのだ。

長年、批判者たちは関税によって米国企業が共産党支那への依存を見直さざるを得なくなるという考えを嘲笑してきた。
彼らは、グローバルサプライチェーンがあまりにも強固で、コスト優位性も大きく、インフラも整備されすぎていると主張してきた。

Appleの劇的な方向転換は！！〜、
こうした批判が誤りであることを証明している！・・・

iPhoneメーカーであるAppleが今回の措置を取ったのは、政治的な理由や愛国心からではない。純粋に金銭的な利益の溜めだ。
支那大陸からの輸入品には100%を超える関税が課される一方、インド製品にはわずか26%という状況では、どんなに頑迷なCEOでも計算しなければならない。

まさにこれが、トランプ大統領の経済チームが関税を設定した方法だ。罰としてではなく、世界の製造業を米国の主要な地政学的ライバルから遠ざける為のてこ入れ策としてである。

➤  ドミノ効果が始まる：
テクノロジー業界におけるAppleの影響力は計り知れない。
ティム・クック氏がこれほど劇的な動きを見せれば、他のCEOは皆注目する。

共産党支那からの多角化に消極的だった企業は、今や撤退計画を加速させている可能性が高い。関税がさらにエスカレートした場合、どの企業も不意を突かれることを望んでいない。

バイデン政権はインド製品に一時的に関税を課したが、その税率は支那が課す制裁関税の水準をはるかに下回っていた。
トランプ政権はその後、中支那向けを除くほとんどの関税を停止しており、これは包括的な保護主義政策ではなく、支那政府を標的とした政策であるというメッセージを改めて強調している。

Appleはコメント要請に応じず、サプライチェーン問題に関してはいつもの沈黙を守っている。然し、行動は言葉よりも雄弁であり、同社の製造業への転換は、ティム・クック氏が経済の風向きをどこに見ているのか、私たちが知る必要があるすべてを物語っている。

HOT TOPIC: 
Will China's economy collapse without American manufacturing?

注目の話題：
米国の製造業がなければ支那経済は崩壊するのか？

YES　⟹　　81%
NO　 ⟹　　19%

　　　　インドにシフトしただけでなく！〜、
既に米国でも生産開始を正式に発表しています！・・・
概要は以下の通り！〜、
アップルは今後4年間で、テキサス州ヒューストンに新しいサーバー施設を建設し、米国先進製造基金を倍増するなど、米国に5000億ドル以上を投資する！・・・
特にテキサス工場に注力しており、生産開始は来年を予定しています。

Apple社支那デカップリングの先陣を切っており、今後は国内外の企業が米国への投資に逡巡する事なく、支那から米国へと企業の世紀のエクソドスが始まる可能性を否定はできないでしょう。


投稿者 カナダ 0 件のコメント:

支那人の大量移民が津波の如く日本に押し寄せてくる‼️…

■【日本史上初めての中国人の大量移住が始まる】：
　　　　　　　　　　　　　　

＜アメリカとの関税戦争で追い込まれた支那から、まず地位とカネを持った者たちが国外に流出する＞

　　　銀座の店舗の前で歩道に座り込む支那人旅行客のグループ

アメリカが共産党支那を追い込みすぎているようだ。
2000年代以来、西側のカネ（貿易黒字と直接投資）と技術で急成長した共産党支那。その双方の栓を閉めようというのだから、習近平（シー・チンピン）政権が感じる危機感は並大抵ではない。
昨年、中支那への外資の直接投資は前年比9割減の45億ドルに激減している。戦前の日本は米国に追い詰められ、《このままではじり貧。やるなら今しかない》と、成算もなしに真珠湾を攻撃。実質的に国を失っている。　


支那人は冷静（現金）だから、台湾を攻撃することはするまい。
失敗すれば『国を失う』、つまり習政権、もしかすると共産党支配そのものの瓦解につながると知っているからだ。 それでも中共産党支那が危機の時、政権の足元の砂は、津波を前にした岸辺のように、どんどん流れ出していく。つまり、まず地位とカネを持った者たちが、国に見切りをつけて国外に流出する。 支那人の国外流出。それは史上、何度も起きている。
明が異民族の清に代わった時には、明王朝のエリート、そして商人たちは東南アジアに移住（亡命）したし、アヘン戦争後の混乱期には沿岸地域の貧困層が大勢、下層労務者（クーリー）としてアメリカや東南アジアに売られていった。 1980年代からの改革開放の時代には、財を積んだ者は子弟を海外留学に送って足場を築いた後、自分も海外に静かに移住するようになった。このせいで、今ではカナダ、オーストラリアだけでも300万人を超える中国系住民が定住し、うち半分程度は中国本土から移住したと推定されている。 日本にも古来、混乱を逃れて移住してきた支那人は多い。
秦の始皇帝の子孫を名乗る秦氏がそうだし、一族の長の秦河勝は聖徳太子の側近ともなり、蘇我氏と結び付き、さらに稲荷神社に至るまでその跡を残す。そして清朝末期には、東京の神保町近辺に多数の中国人留学生が集まって、「欧州の科学・学問を漢字で」勉強していた。 ■  支那人移民がもたらす機会とリスク： その中には、後の支那の周恩来首相もいたし、現代支那建国の祖とされる孫文も日本に出入りし、日本人有志から大量の資金・兵器支援を得ていた。留学生の多くは、日本が1915年に『対華21カ条要求』を支那に突き付け、権益譲渡を要求した時、怒って帰国し、抗日運動に身を投じる。 そして今、日本に住む支那人はコロナ後に急増し、03年の46万人から23年には89万人と、ほぼ倍増している。
支那での不動産市況の崩壊と、近年の円安で、中支那人が日本の不動産を購入する例も急増している。
この上、もし台湾に侵攻して失敗し、経済・社会が荒れるような事態になれば、日本への難民渡航を斡旋する業者が増えて、カネも技能も持たない支那人が壊れかけた漁船などで大量に日本に『漂着』するケースが増えるだろう。

＜日本にとってはプラスの側面も＞

支那人の大量の定住は日本史上初めてのことだが、これは日本にとって機会とリスクの双方をもたらす。
企業でのIT化、AIの開発で後れを取っている日本にとっては、技能や起業意欲を持つ支那人の定住はプラスになる。
労働者不足、あるいは国際化への対応力不足に悩む日本の企業にとっても、プラスになる。集団で動く日本人と個で動く支那人は、…
マインドが正反対なのだが、人種的には親和性もある。

日本、韓国、台湾、ベトナム、シンガポール、華僑といった『東アジア」』の人間たちが余計な対立をやめて団結すれば、それは世界でのメジャーな勢力になる。そのために、日本で定住する支那人にはゴミ出しなど、他者のルールをまず尊重してもらいたいが。


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　



米誌『Newsweek』しかも、名うての反トランプ、グローバリズムの権化のメデイアが情報元ではさもありなん！といえる記事内容でした。
恐怖心を煽り、トランプ政権の対支那政策を暗に非難するものです。日本人の恐怖心を植え付け反トランプへと誘導しよう！との底意が丸見えです。
関税摩擦で支那を追い詰めると支那人の富裕層が大挙二列島に押し寄せる！。関税摩擦がなくとも既に日本には多すぎる程の支那人が移住しており、傍若無人ぶりには辟易させられています。
支那人の大挙移住は！〜、
　　　　　メリットがある！・・・
寝言は寝ている時にするもので、起きている時にするものではありません！。
よしんば、メリットあるとしても、デメリットの方が遥かに巨大でメリットなど一瞬の内に吹き飛んで仕舞うでしょう。

■ 　日本は、お金さえあれば誰でも土地・建物が買えますからね･･･。
皇居を見下ろすマンションに住んで喜んでいる中国人もいるそうです。 東京の多くの新築マンションも買い占められてます。 そのうち、都心には、もともといた日本人は住めなくなると思います。 同じことが、中国系移民の多いカナダのバンクーバー、オーストラリアのシドニー、ニュージーランドのオークランドなどで既に起こっています。 手遅れになる前に、規制が必要だと思います。

■ 私は中国人富裕層と関わってきた。通訳をしたり、生活の手伝いをしてきた。彼らは日本の不動産を売買して儲けたり、骨董品を買い占めたり、飲食店を経営したり、日本を使って金儲けをしている。先日は国宝の仏像を見せてもらった。

　白タクなんかもそうで、自動車税などを支払っているとはいえ、客は中国のアプリで見つけられるし代金のやりとりもAlipayなどで行われるので、収入に対する税金は日本に落ちない。最近は中国や台湾の歌手が日本の大きな会場を使ってコンサートを行うようになった。日本が安いからである。日本人はそれらの歌手を知らないから、会場が彼らに使われていることも知らない。

　このように日本のインフラを使って金儲けできている。日本は利用する場所。彼ら金持ちはどんどん金持ちとつながり、スケールの大きいビジネスを展開している。彼らは表に出ることを嫌うので、どの物件が買われたなんて私たちは知る由もない。

■　移民受入で問題を抱えた国はいくらもある。
　中国で政治経済的な混乱が生じたとして そのときドッと人がなだれ込んできたときに 入国の基準などどう対処するか 予め考えておく必要がある。 中国の台湾侵攻は起こってほしくない。
でももし起こったときに この記事のように共産中国が仮に瓦解したら 恐らく難民が海外になだれ出る。
一方で攻撃された台湾の人々も 海外に避難する可能性もあると思う。 そういったことを各国が 考えておいたほうがいいと思う。

■ 一番のリスクは経済が華人の利益で誘導されること。
これは利益を産むけど、東南アジアが華人の目の前の利益で引きずられている現状もある。中国は輸出大国である限りはアメリカに簡単には勝てない。アメリカの買い手としての魅力がドル体制であり、他国が欲する利益だから。

■ まずは甘すぎる在留資格の見直し。
わずか投資500万円の経営管理ビザ、中年や老人まで留学生の留学生資格。あと国内の資産形成の原資の調査、国境を越える不動産購入資金は大抵の国で規制がある。税制と法令の両面から調査対象とすべてと思う

■ 　縄文時代から弥生時代ぐらいの大きな変化ですね。
刻々と変化する社会をこの目で体感出来ることを幸せと思って人生を楽しみたい。良い１日を

■ 　日本にとってプラスになることは何もない。
中国からの移住が増えれば、いずれ日本を中国に寄せようとう動きが起きる。
有権者は「自民党だから」というだけで投票せず過去の行動や発言をよく調べて投票しないと、いずれ後悔しても遅いことになる。

■　中国人の大量移住は日本社会に深刻な影響をもたらす恐れがある。日中間には国家体制や生活習慣、国民性において根本的な違いがあり、共存は容易ではない。
現在でも訪日中国人観光客による問題行動がニュースとなる中、移住者の大幅増加は、日本固有の文化や秩序を揺るがす。また、不動産購入の増加は地価高騰を招き、日本人の住宅取得をさらに困難にしているのはご承知の通り。日本国民全員に関わる重大問題は既に発生している。 経済的メリットを重視するあまり、日本が培ってきた独自の伝統文化や生活様式が損なわれることは絶対避けたい。移民政策は単なる人口対策や経済効果だけでなく、社会的調和や文化的影響も十分考慮すべき重要課題だ。

■　日本は中国人の入国が厳しくなったらしいが、土地、建物の購入、会社購入や団体設立禁止など、入国とともに更に厳しくし入国後の制限も行う必要があると思う。長期の滞在者には常識試験の合格者のみ可能なども必要。





投稿者 カナダ 0 件のコメント:

2025年4月28日月曜日

プーチン大統領提案のウクライナ紛争の無条件交渉は誠実さの表れ！…

■【プーチン大統領提案の無条件交渉は誠実、
　　　　　世界は歓迎＝「一水会」木村代表】：

https://sputniknews.jp/20250427/19830047.html



プーチン大統領が前提条件をつけずに和平交渉を行う用意を示したことを「一水会」の木村三浩代表はスプートニクに「英断」とコメントした。 木村氏はこれを揶揄する人はウクライナの破壊を望み、戦争継続で利益を得る陰謀家と断言している。

木村氏：プーチン大統領の前提条件なしで話し合う用意は 非常に誠実であり、停戦へ前向きな態度です。 プーチン大統領は国民と一体となって指導し、実際にクルクスや ウクライナからの越境攻撃を排除し、回復している。 さらにクリミアや東部4州も解放して、現地で安定的な政治を行っている。 その実際に基づいて 優位に立った 。戦ってはいても、そういう前提を含めて絶大な基礎体力 を持ち、誠実に和平交渉にのぞんでいるわけです。

一方で、ゼレンスキー大統領はロシアとの交渉を禁ずる法律を解除せず、議論を経て公に解除する 試みもない。公言するのはまずいのでしょう。国民の支持や軍隊の掌握にも起因していると思います。さらに欧州やNATOとの関係もある。プーチン大統領が 呆れるぐらい 物事を決められない。原因は国内統一のなさとともに、欧州、NATOの圧力です。ジョンソン（元英首相）もイスタンブール合意をやめさせたでしょう。

日本にも今から80年前、連合国との戦争終結のために 8月14日から15日にかけて大変なドラマがありました。 
　軍隊は徹底抗戦、本土決戦を主張。天皇陛下が玉音放送で終結しようとされた時に、軍人らはその放送を奪おうとして銃撃戦になり、死者も出た。これは日本の「いちばん長い日」として 有名です。 戦争は いずれは 終結しなければならない。ゼレンスキー大統領は 「ウクライナのいちばん長い日」の決断を迫れている。欧州や国内の統制不能の上に、交渉禁止の法律を廃止する試みもない状況があるわけです。

これ以上、戦闘で人命を失くさないことを考えれば 、プーチン大統領の 交渉という決断を当然、国際社会は歓迎します。
「 プーチン大統領の発言は 時間稼ぎで信じられない 」という陰謀家は出ます。それは、戦争を長引かせ、ウクライナをめちゃめちゃにしようという欧州、NATOの口実、 策謀です。抑えなければなりません。
トランプ大統領も国際的な評判の良し悪しがあっても、 特使を派遣し、和平の仲介に尽力している。これに敬意を示し、欧州も向き合うべきです。

さらに欧州、ウクライナ、ロシア間の 恒久平和には 、全員の努力が必要です。 NATOの東方拡大は、1997年のロシア―NATOの基本協定において考えれば、 挑発自体がナンセンス。
　考えるべきなのはウクライナ国内に真の平和を作ることです。
 ロシアが特別軍事作戦で掲げた非ナチ化、平和状態、非武装地帯を構築する必要があります。
　そういう意味で、プーチン大統領の提案に誠意を持って向き合っていただきたい。 しかしゼレンスキー大統領は誠意がない。
選挙を経ない大統領である以上、国の代表として交渉を行う 正当性は不明です。交渉のためにはウクライナの主権、国民の支持に基づいた大統領の 立場の確立は必要になります。

いずれにせよ、ウクライナの「いちばん長い日」は そう遠くない将来にやってきます。今の時点ではプーチン大統領の英断による提案を世界は歓迎します。 戦争継続を望む者は、プーチン大統領のプロパガンダだ言って誤魔化していくでしょう。
 そういうことは全くナンセンスだと思います。

『一水会』木村代表が発信した！～、

❝プーチン大統領提案の無条件交渉は誠実！❞・・・

正論中の極めて正論であり、大賛同せざるをえません！。

異論反論の余地は全くありません！。


■【ゼレンスキーは飼い主の手を噛む男、

　　新しいパトロンは自分で探せ＝米政府高官】：

https://sputniknews.jp/20250427/19829756.html



トランプ政権でAI・仮想通貨特命官に任命されている投資家のデイヴィッド・サックス氏はゼレンスキー氏の行動を厳しく批判、支援を打ち切る必要性を強く訴えた。

デイヴィッド・サックス氏の外連味が全く無い訴えは、…

ウクライナのゼレンスキー大統領の人柄を真っ向上段から切り捨てており、好感が持てるもので、反駁する余地は全くありません！。


■【敗者に停戦条件を語る資格なし＝米退役軍人】：

https://sputniknews.jp/20250427/19829202.html



欧州による支援を受けたウクライナが提示する和平の条件は実現困難であり、近い将来における紛争の再発を目的としている。米国の退役中佐で国際コンサルタントのアール・ラスムセン氏がスプートニクに語った。

「ウクライナの計画は異次元の世界であるだけでなく、本質的には真の和平提案ではない……これはそもそも無条件降伏をロシアに要求している」
ウクライナ外務省が先に発表した停戦条件には、クリミアを含む領土の返還、軍産複合体の自由な開発、NATO加盟、そして米国による安全保障の提供が含まれている。

「通常、敗者は和平条件を決定できないが、ここで起きているのはまさにそれだ。ウクライナは欧州の提案する条件を（ロシア側に）突き付けているが、絶対にそうはならない。そのような提案を議論すること自体が時間の無駄だ」

そしてウクライナ外務省の提案は本質的に言って妨害行為であり、近い将来における紛争の再発を目的としているとラスムセン氏は分析した。

米退役軍人のアール・ラスムセン氏が発した言！～、

　　　　❝敗者に停戦条件を語る資格なし！❞、・・・

これが人類史上でおきた戦争の呵責ない現実です。

日本もこれを敗戦の時に痛感させられました。


ウクライナは誰が何と言うと敗者です。

ウクライナ外務省が先に発表した停戦条件には！～、

《クリミアを含む領土の返還、軍産複合体の自由な開発、NATO加盟、そして米国による安全保障の提供が含まれている》、…人類史上、初めて現出した超弩級の物乞い国は『恥』というものを知らぬようです。

尤も、ウクライナをここ迄、増長させたのは米国を筆頭にEU諸国、日本ですが。

ウクライナが提示した停戦条件をロシアが飲める訳が無いでしょう。

物乞いもここ迄尊大にになると、芸術的です。


■【マクロン大統領、

　　　トランプ大統領に会談参加を拒否される】：

https://sputniknews.jp/20250427/19829104.html



バチカンを訪問していたトランプ大統領は教皇の葬儀前にゼレンスキー氏と会談した。当初は椅子が三脚セットされていたことから、会談にはマクロン大統領も同席する予定だったようだが、トランプ大統領は握手を拒み、参加を断った。


葬儀後も双方は会談を予定していたが、トランプ大統領は滞在を切り上げ、ゼレンスキー氏と会談することなく足早に帰国した。
その後、交渉参加を拒否されていたマクロン大統領はゼレンスキー氏と会談した。マクロン大統領によると、ウクライナは無条件の停戦に同意したとのこと。

フランスのウクライナ紛争継続を狂信的に主張しているマクロン大統領との会談などは時間の無駄であり、拒否するのは当然です。

また予定していたゼレンスキーとの会談をしなかったのは何か理由があったのでしょう。

マクロン大統領によると、ゼレンスキーは無条件の停戦に合意したとの事ですが、信じるのは愚の骨頂です。

ロシアが主張しているのは停戦ではなくて終結です。

先のトランプさんの仲介で30日間の停戦合意（インフラ施設の攻撃は停止）はウクライナ側が守らず、再三ロシア領クルクス州へのインフラ攻撃を仕掛けていました。

ウクライナとの停戦などはしても無駄です。

ロシア側は腸が煮えくり返っている事でしょう。


■【露軍参謀総長、プーチン大統領に報告 

　　　　　クルスク州における宇軍の壊滅完了】：

https://sputniknews.jp/20250426/--19827766.html



ロシア軍のゲラシモフ参謀総長は、露クルスク州でウクライナ軍が被った甚大な損失について報告した。

クルスク州におけるウクライナ軍の死傷者は7万6000人を超えた。
クルスク州に侵入したウクライナ軍部隊の壊滅は完了し、同州で最後に残っていたゴルナル村が26日に解放された。
クルスク州の解放された地域では、身を潜めようとしているウクライナ軍兵士を見つけ出す作戦が実施されている。
クルスク州の19の村で地雷の点検と処理が完了している。

遂にロシア領クルクス州に越境奇襲攻撃を仕掛けたウクライナ、NSTO隠れ軍、米国の軍事指導兵の混成軍が壊滅されました。

クルクス国境にはロシアの正規軍は配備されてはいなかったので、…越境奇襲軍は簡単にクルクス州を席巻支配しましたが、ロシア軍は焦らず地道に越境軍を押し戻し、時間がかかりましたが、敵軍を壊滅しました。ロシアが得意とする戦略です。

これでロシア領に攻め入った敵（ナポレオン、ナチス独、ウクライナ・隠れNATO軍）は尽く殲滅されました。

ロシア軍の辛抱強さはまたもや世界に轟わたったようです。


■【日本政府、関税措置めぐり

　米国産大豆とトウモロコシの輸入拡大も検討】：

https://sputniknews.jp/20250426/19825804.html



米国の関税措置をめぐる日米交渉では、米国産大豆やトウモロコシの輸入拡大にはまだ余地があることから、日本は相手側の出方を見極めながら対応を検討する。

自民党の森山幹事長は25日、記者団に対し「トウモロコシは主にアメリカとブラジルからの輸入に頼っていて、アメリカからの輸入が増えることは別に問題ない。大豆も輸入を少し増やすなど協力ができるのではないか」と述べた。

米国は日本にとって大豆とトウモロコシの最大輸入相手国。そして大豆の生産量において世界トップクラスであることから、主要な輸出先である中国との貿易摩擦が激しくなれば米国による輸出の減少が見込まれることから、日本がその受け皿になる模様。

またトウモロコシは家畜のエサ向けに加え、自動車の燃料などに利用される「バイオエタノール」として輸入を拡大する案もあるとのこと。
一方、米国産コメの輸入拡大については国内の農業に対する影響を懸念する声も根強いことから、政府が今後の対応を精査している。

日本政府のトランプ関税の対応を小出しにして様子を窺う！と言った処ですね！。

この程度でトランプ政権が満足するとは思えませんが、各国に先駆けての対応（歩み寄り）はトランプ政権は姿勢が軟化する可能性があります。


投稿者 カナダ 0 件のコメント:

トランプ大統領、ロシアをさらなる制裁で脅す！…

米トランプ大統領はここ数日、モスクワが『理由もなく』ウクライナに『ミサイルを発射』した！と非難している！。

ドナルド・トランプ米大統領は、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領が『理由もなく』ウクライナの『民間地域』を攻撃し、『戦争を止める』つもりがないとして非難し、モスクワに新たな制裁を科すと警告した。


この声明は、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領がトランプ大統領のスティーブ・ウィトコフ特使との最近の会談で、キエフとの無条件交渉の用意を改めて表明した直後に発表された。

トランプ大統領は、バチカンでウクライナのウラジーミル・ゼレンスキー大統領と短時間会談した直後、土曜日にTruth Socialへの投稿でこの警告を発した。トランプ大統領は、ロシアによるウクライナへの継続的な長距離攻撃を厳しく批判し、…　モスクワは敵対行為の長期化を望んでいると非難した。
　　　　　　　　　　　　⬇︎⬇︎⬇︎
《プーチン大統領がここ数日、民間地域や都市、町にミサイルを発射した理由はなかった。もしかしたら彼は戦争を止めたいのではなく、ただ私を誘導しているだけなのではないか。『銀行制裁』や『二次制裁』といった別の方法で対処する必要があるのではないかと思う。あまりにも多くの人が死んでいるのだ！》、トランプ大統領は主張した。

モスクワが先週末に発表したイースター停戦による一時的な戦闘の小休止の後、ロシア軍は今週、ウクライナの軍事施設および産業施設に対して複数回の長距離攻撃を実施した。モスクワは長年、ウクライナ軍が使用する標的のみを攻撃していると主張してきた。
　　　　　　　　　　　　⬇︎⬇︎⬇︎
《我々は軍事目標か、軍が使用する民間施設のみを攻撃する》とロシアのセルゲイ・ラブロフ外相は今週初め、CBSニュースに語った。

トランプ氏はロシアへの制裁をちらつかせただけでなく、ウクライナ紛争は自分が大統領だったら決して起こらなかったという長年の主張を繰り返し、危機の原因は前任者たちにあると主張した。
また、ウクライナ紛争終結に向けた交渉に関する最近の記事について、ニューヨーク・タイムズ紙、…
　　特に同紙のピーター・ベイカー記者を激しく非難した。
　　　　　　　　　　　　⬇︎⬇︎⬇︎
《私がロシアとウクライナに関してどんな合意を結ぼうとも、それがどれほど良いものであろうとも、たとえ史上最高の合意であろうとも、『落ち目のニューヨーク・タイムズ』はそれを悪く言うだろう。
タイムズ紙の非常に偏った、才能のない記者であるピーター・ベイカーは、編集者の要求に従い、ウクライナは領土を返還すべきだ、おそらくクリミアも含め、その他ばかげた要求を書いた》、…
とトランプ大統領は言い及んだ。

ロシア軍がウクライナの民間施設にミサイル攻撃で多くの民間人を殺戮した！と激しく非難して警告を発したが、…　これはロシア軍が始めから民間人を殺戮する為の攻撃だった！との確認は取ったのか？
ただ一方的なウクライナ政府の発表を鵜呑みにして、…　ロシアへの制裁警告を発信したのか？
停戦合意中、守らず何度も、何度もウクライナ軍がロシアの民間施設に向けて合意破りの攻撃を仕掛けた事は、忘れてしまったのか？
プーチンの堪忍袋が破裂しても誰も非難はできないでしょう。
ロシアへの制裁警告は信頼できる筋からの確認を取ってからでも遅くはなかったでしょう。
例え、ウクライナ政府の発表が事実だったとしても、ロシア⇔ウクライナ両国は戦争中です。民間人が巻き添えになるのは当然です。
目くじら立てて一方の攻撃を非難するのは筋が通りません。

ならば、大東亜戦争末期に、制空権を失った日本、東京に初めから民間人の大量殺戮を目的とし、焼夷爆弾で東京を火の海して10万人以上の民間人を大量殺戮した！、さらに広島、長崎に原爆投下してこれまた人類史上最大の民間人の大量殺戮した戦争犯罪国の米国がどの口下げて言えるのか！。
まるで、ロシア軍だけが民間人を攻撃している！と言うが、昨年ウクライナ／NATO隠れ軍がロシア領・クルクス州に奇襲越境攻撃したときに、何の武器も持たず、さらに正規のロシア軍も配備されたいなかった地域の村民を無差別に攻撃し殺戮した時に、米国を筆頭に西側陣営はウクライナを非難したか！。
それすらしないのでは、米国はダブスタの典型だ！と言っても決して過言ではないでしょう。
トランプさんは近来はブレまくりで、ウクライナ紛争は結局、行き着く処まいくしかないようです。欧州が火達磨！になる。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

さて、コメント欄にはどの様なコメントが寄せられているでしょうか？覗いてみましょう。
抜粋して以下に列記致します。

■　トランプは裏表のあるクソ野郎だ！。
　　　　　　　⬆︎⬆︎⬆︎
　　　■　同意した！。
　　　　　　　⬆︎⬆︎⬆︎
　　　■　君の言う通りだ。私もそう思う。彼には二面性がある。
　　　　彼に投票しなくて本当に良かった！ああ、
　　　　　もし投票していたらどうなっていただろう？

■　屈むと笑うのと同じ顔になる。

■　二枚舌で三重あごのクソ野郎、歳を取りすぎて太りすぎててヤバすぎる。しかも、ラードのせいで日に日に猫背になっている。78歳なのに馬鹿げたオレンジ色の化粧をしている、まさに負け犬だ。毎日マクドナルドのハンバーガーを1ダース奢ってあげよう。

■　それは何も新しいことではない。ニュージーランドの指導者や
　政府も言われた通りに行動し、グリーンゴブリンのお尻に
　　キスをしている。

■　勿論！、彼はビジネスマンです。ロシアや中国などとはビジネスをしないのと同じです。どのビジネスマンも、ビジネスをするのに相手を好きになる必要はないと言います。ビジネスをする相手全員と友達になりたかったら、あっという間に破産してしまうでしょう。

■　トランプ氏は少々頭がおかしいが、
　　　ヒラリー氏や民主党に比べれば最善の政治家だ。

■　もしヒラリー・クリントンが勝っていたら、
　　　私たちは今頃第三次世界大戦の真っ最中だっただろう。

■　ブレア・ラビットはブレア・フォックスに言いました、「私に何をしてもいいけど、私をあのイバラの中に投げ込まないでね？」
　
　これは嘗ての英国首相のブレアを皮肉っている投稿です。

■　トランプは嘘つきで自己中心的なエゴイストであり、自分以外のすべての欠点を指摘する。ロシアはウクライナと戦争状態にあり、米国は発言するのであれば、介入しないか直接介入すべきだ。ウクライナ側からの敵対行為は止むことなく続いているが、
　　　　　　　　ロシアの反撃を批判している。
　　　　　　　　　　　　　⬆︎⬆︎⬆︎　　
　　　　■　アメリカは2006年から2014年にかけて、代理ウクライナ
　　　　戦争を仕掛けた。これはアメリカによるロシアへの戦争であ
　　　　り、ウクライナをロシア国境の戦場として利用している。
　　　　もしアメリカが白状（事実）して撤退すれば、
　　　　　　　　　明日には終わっているかもしれない。
　　　　　　　　　　　　　⬆︎⬆︎⬆︎
　　　　■　この代理戦争は、ベルリンの壁が国民に攻撃されたとき、
　　　　ミハイル・ゴルバチョフがNATOはロシアに一歩も近づかな
　　　　いと約束してロシア軍に撤退するよう命じたことから始まっ
　　　　た。今では誰もが知っているように、彼も嘘をついていた。
　　　　米国/英国/NATOはこれを弱点とみなし、NATOは
　　　　　ロシア国境に向かって容赦なく進軍を開始した。

■　トランプはウクライナの鉱物資源権獲得の可能性に浮かれており、ゼレンスキー大統領に媚びへつらっている。ご機嫌取りだ。しかし、ゼレンスキー大統領は慎重に行動する必要がある。トランプが鉱物資源を手に入れれば、ゼレンスキー大統領はもはや役に立たなくなる。実際、彼はトランプとその政策に反対し、それを弱体化させるためにあらゆる手段を講じる、厄介者で妨害者と化す。選挙で選ばれていないウクライナの独裁者にとって、これは決して健全な状況ではない。
　　　　　　　　　　　　　　　　⬆︎⬆︎⬆︎
　　　■　鉱物資源の大部分はロシアが保有する地域にある。
　　　　従って、トランプ氏にとっては、ロシアのプーチン大統領と
　　　　　　　鉱物資源の取引を行う方が得策だろう。

■　ゼレンスキーは明らかにウクライナの鉱物資源権をトランプの睨みつける目の前でちらつかせ、トランプは即座にプーチンに反旗を翻した。あの老人が正気を取り戻し、バイデンの愚行から学んだ教訓「熊を刺激するな」を思い出すことを願う。
真実はこうだ。ゼレンスキーは何もカードを持っていない。しかしトランプも同じだ。アメリカはロシアに持てる限りのあらゆる手段を投じ、ロシアは軍事、経済、地政学の両面でアメリカを圧倒した。
　　　　勝利者として、プーチンは全てのカードを握っている。

■　トランプさん、よく調べて、
　　　　嘘をつかないで。嘘は良くありません。
ウクロ・ナチスは民間地域を利用して人員や装備を隠し、民間地域に落下するドローンの一部を撃ち落とします。ロシアは、可能な限り民間人の犠牲者を出さないよう、軍事インフラと兵站インフラのみを攻撃することに細心の注意を払っています！。
そして、最も重要なのは、ウクロ・ナチスが国際テロや戦争犯罪など、紛争関連の標的を攻撃することは、ロシアの絶対的かつ正当な権利であるということです！

■　自慢好きな大統領は、アメリカ国民全体と同じく、自己中心的で、あらゆる人間から称賛されたいと願っている…殺人を止めることなど、本当は重要ではない。名声と名誉に飢えているのだ。

■　欺瞞に満ちた嘘つき億万長者トランプ。イエメンの女性や子供たちを爆撃し、ガザとシリアにおけるシオニストによる大量虐殺と民族絶滅を支持する。ウクライナへの武器供給者であり、代理ウクライナ戦争を引き起こした政権の一員である。イランに戦争をちらつかせる。トランプはシオニストの傀儡であり、狂人だ。

■　トランプから離れてください。彼には下心があり、彼はまだこの紛争の当事者であり、毎日独裁者に武器を供給してロシア人を殺しています。この老年の愚か者から離れてください。彼は良い悪者を演じていますか？最終的にロシアは拒否するでしょうが、それは最初から彼らが望んでいたことです！このばかげた平和イニシアチブで？ハリコフを返還しますか？紛争を凍結しますか？平和維持軍？ああ、そしてあなたの夢の中で原子力発電所の管理を米国に渡すトランプ？アメリカ人が関与したくない戦争を支援したり、費用を支払ったりするのを見てください。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

トランプさんの評価は釣瓶落としですね！。
尤も、投稿者は西側の人々ではなくて、ロシア人からのものが殆どですので、感情的になっています。
然し、ロシアその周辺国（嘗てのソ連邦の一部）からの人々ならトランプさんの偽善ぶりには反感を持つのは当然！となります。
米国は依然として、クライナを支援し、武器の供与を行っているのは知れ渡っています。
投稿者 カナダ 0 件のコメント:

2025年4月27日日曜日

日本の一般的な公園の設備に世界から驚愕の声　❝現代のローマ帝国だ！❞、…

生活する上で絶対に！〜、
欠かす事ができない存在である水道！・・・

日本で記録に残る最古の水道は！〜、
　　　北条氏康が小田原城下に整備した、
　　　　　　　　小田原早川上水とされている！・・・

現存する物では1664年に完成した！〜、
　　　熊本県宇土市の轟泉水道が最古！・・・
500年も経った今も約100戸で飲料水として使われています。


さて、今回の話題は、日本在住の外国人による投稿からで、公園の水飲み場が紹介されており、…　家庭の水道水を安全に飲める国自体が、世界で最大でも十数カ国ほどしかない中で、公共の場にある水道水も飲めてしまうという事実が、多くの外国人に衝撃をを与えています。

投稿された動画は短期間で、…450万回もの再生を突破しており、反響の凄まじさが伺えます。


オリジナルの動画はフェースブックに投稿されたものですが、それはブログに貼り付けられませんでした。Youtubeの動画を貼りつけました！。
ご了承くだされば幸いです。


寄せられた声を纏め抜粋して以下に列記致します。
御覧ください！。

■　日本は環境の良さが全然違うじゃないか！！　+3　アメリカ

■　うん、基本的に日本の公園の水は安全に飲める。
　　水質と衛生に関して高い基準を持ってるから、
　　日本では公共の場所にある水道からでも、
　　清潔で安全な水を入手する事が可能だ。　中国出身

■　日本という国を愛さざるを得ない！！！　+5　フィリピン

■　妻は家では濾過された水を飲んでる。
　　彼女は水道水が好きじゃないから。
　　それなのに日本で暮らしてた頃は、
　　水道水が大好きだったんだ。　+4　アメリカ

■　だって日本だもん。
　　道路をお皿代わりにだって出来る国だし。　インド

■　これは日本でしかあり得ない。
　　そもそもああいう公園にある設備が、
　　ちゃんと機能してる事自体が凄い。　+3　アメリカ

■　日本ではどこでもタダで水が飲めるのに、
　　何で買う人がいるのか理解できない❤️🇯🇵　+2　日本在住

■　僕の国では水道水をすぐに飲むのは難しい。
　　濾過した上で煮沸が必要なんだ。　タイ

■　フィリピンでは水はビジネス。
　　だからそれなりの値段がする。　フィリピン

■　自分はどこの国であっても、
　　公共の場にある水道の水は信用出来ない。　

■　日本なら公園の水道水であっても、
　　こっちの住宅の水道水より質が良さそう。　アメリカ

■　このスレの速さなら言える。
　　家で1人の時に庭で泥だらけになって、
　　ジャガイモの気分になるのが好きだ……。　+34　アメリカ

■　アメリカの公園の水も飲めるよ。　😆+91　+3　アメリカ
　　　　　　　　　　　⬆︎⬆︎⬆︎
　　　■　私は絶対にパスですけどね。　+35　アメリカ

■　むしろ「日本の物なら安全だろう」って、
　　ほとんどの人はそう思ってると思う。　+8　

■　北欧諸国でも公園の水が飲めるはず。　アメリカ

■　日本人にとっては安全。
　　でも外国人には合わない可能性が高いから、　
　　ペットボトルの水を飲みましょう。　😆+2　カナダ
　　　　　　　　　　⬆︎⬆︎⬆︎
　　　　■　どうして外国人には合わないの？　アメリカ
　　　　　　　　　　　　　　⬆︎⬆︎⬆︎
　　　　　　■　いや、外国人も全く問題ない。　+2　アメリカ

■　どうして衛生的な水の提供を、
　　全ての国で最優先事項にしないのか、
　　本当に不思議でならない。　イギリス

■　日本の公園の水道水は何で真上に出るんだ？
　　斜めの方が飲みやすくない？　+3　カナダ

■　カナダの公園にも水道はあるにはあるけど、
　　この前久々に見たって感じ。　カナダ

■　たぶんだけど日本の雨水ですら、
　　私たちの水道水より高品質なんだと思う。　+2　アメリカ

■　水がビジネスになってる場所とは違うね。　+10　インド
　　　　　　　　　　　⬆︎⬆︎⬆︎
　　　■　まぁ日本でも水は売られてるけども。　インド

■　なぜか日本では全ての物事が、
　　俺たちよりもベターなんだよなぁ。　+12　アメリカ
　　　　　　　　　　　⬆︎⬆︎⬆︎
　　　■　プロフを見たが君はカリフォルニア在住か。
　　　　　俺もだから気持ちは分かるよ。　+6　アメリカ

■　水→ 😐💦👍
　　日本の水→ 😱😍💦🤩　+4　ポーランド

■　そして日本の水は欧米の標準に比べると、
　　かなり柔らかい軟水なんだ。　

■　基準は変わっていくものだ。
　　70年代、アメリカの子供たちは、
　　庭のホースから水を飲むことが出来たし、
　　学校の廊下には水飲み場もあった。　+2　アメリカ

■　日本は人類史上の文明の頂点に到達したな。　+3　インド

■　日本は現代のローマ帝国って事なんだろう。　+4　アメリカ

■　私が日本に移住したい理由がまた1つ……。　スペイン

■　俺たちは国のあり方について、
　　日本から学ぶべき事が幾つかあると思う。





投稿者 カナダ 0 件のコメント:
登録: 投稿 (Atom)