支那製軍用ドローンが！～、
世界を制する日が近づいている！・・・
英国のシンクタンク・英国王立防衛安全保障研究所（RUSI）が12月17日に発表した報告によると！〜、
支那軍用ドローンが近年、中東における紛争や
政治的衝突地域で多用されている！・・・
マイケル・クラーク 英国王立防衛安全保障研究所（RUSI）所長
RUSIは『中東における武装勢力の拡散と規範』と題した報告のなかで！〜、
米国が中東紛争地域へ軍用ドローン販売を禁止するなか、中近東では、支那からの輸入が増加した！と警告を発している！・・・
報告によると！〜
✦ ヨルダン！・・・
✦ イラク！・・・
✦ サウジアラビア！・・・
✦ アラブ首長国連邦！・・・
✦ イスラエル！・・・
✦ イラン！・・・
✦ トルコ！・・・
などなどが、支那製軍用ドローンが多用されている！・・・
『支那はこうした軍用ドローンの需要がある国に、米国の承認もなく低価格で販売している』と述べた。
今では、支那は中東にとってはなくてはならぬ、無審査の軍用ドローンの供給者と成り上がった。頻発する中東の武装衝突で、地域住民が戦火に巻き込まれ死亡するとのニュースは国際社会で常に関心が寄せられている。
報告は、各紛争地域がどのように軍用ドローンを使用しているのか？！〜、
空の軍事行動にどのような変化にもたらしたかを分析した。その結果、トルコやアラブ首長国連邦は、有人飛行機では危険な地域に軍用ドローンによる攻撃が増えたという。制裁により航空機などの軍事開発が遅れるイランでは、早い段階に軍用ドローンを購入した。イランはイスラエルの空域に侵入するために、シリアの拠点からドローンを使用しており、イスラエルによる武装対立を引き起こした。
支那官製メディア新華社通信は！〜、
支那官製メディア新華社通信は！〜、
2017年2月28日、支那開発の軍用ドローン・翼竜2は海外から最大規模の受注があったと、研究開発者の話として報じた！・・・
国名や受注規模は明かされていない。翼竜2は翼幅20メートル余りで、中高度の飛行を長時間続ける事ができ偵察や攻撃能力を備える。
支那開発の軍用ドローン・翼竜2『英語名：CH-５』：
支那開発の軍用ドローン・翼竜2『英語名：CH-５』：
廉価だけに、米製MQ−９Reaperと性能比較すると！〜、
値段に応じて、可也に性能が劣る！・・・
納入先が貧乏国であり、近隣での武力紛争であり、… 航続距離などな余り気にはしていない。装備の重量も米製の半分近く、速度も鈍足であり、音速が必要とされる本格的な近代ドローンでどれだけ戦績を上げる事が出来るか？は疑問です。
まぁ！〜、安いリモートが爆弾と思えばマシ程度での性能と言える。
米製MQ－９Reaperと支那製ドローン・翼竜2『英語名：CH-５』との価格差！～、
✦ MQ－９Reaper ：13,325,000米ドル（邦貨約14億9,735万9,254円）！・・・
✦ 翼竜2『英語名：CH-５』： MQ－９Reaperの半額！・・・
2017年7月、中国指導部は次世代のAI開発計画を発表し、2030年までにAI技術の世界一を目標に掲げた。さらに、AIによる自律型殺人兵器の研究開発に力を入れている。香港英字紙サウスチャイナ・モーニング・ポストは12月7日、北京理工大学（BIT）は選抜した高校生31人を、向こう4年間でAI兵器科学者に育てる。
人間が全く介入せず強力な殺傷能力を持つAI兵器は！〜、
キラーロボット（殺人ロボット）とも呼ばれる！・・・
この開発に関して、倫理的観点や人道上の問題から、そのリスクを懸念する声が数多く上がっているのは否めない。
米マサチューセッツ工科大学・マックス・テグマーク教授！〜、
マックス・テグマーク教授が運営する非営利団体は7月、『AIによる自律的殺人兵器を開発しない』誓約書を発表した！・・・
米実業家のイーロン・マスク氏、Google傘下のAI研究開発企業『ディープマインド』創業者のデミス・ハサビス氏やシェーン・レッグ氏など、世界AI関連企業160社の関係者やAI研究者2400人以上が、同誓約書に署名した。
米実業家のイーロン・マスク氏、Google傘下のAI研究開発企業『ディープマインド』創業者のデミス・ハサビス氏やシェーン・レッグ氏など、世界AI関連企業160社の関係者やAI研究者2400人以上が、同誓約書に署名した。
■【China Begins Production Of CH 5 Rainbow Military Drone That Rivals US' MQ 9 Reaper】：
支那軍用ドローン・翼竜2『英語名：CH-５』の最大のウイークポイントは！〜、
エンジンである！と動画の中で述べられている。
● 支那独自開発エンジン（WJ-9)の出力 ： 680HP
● 米MQ-9Reaperエンジン（TPE-331-10)： 900HP
将来は、ドローン同士の空中戦が展開されるのか？、…
もし、展開されるなら、エンジンの優劣が死命を制する事になり、支那製ドローンは案山子同様になるでしょう。
また、速度が遅ければ地対空のミサイルの餌食になる。
現在まで、紛争地域でドローンを使って敵対国家を攻撃しているのはイスラエルとサウジアラビアだけである。
殆どは偵察用として配備している。
何れにしても、将来は人的消耗のないドローン戦争が主流になり事は間違いなく、… この儘、米国がなんらの手をうつ事なく支那のドローン大増産（４〜５万機製造）を許せば新たな摩擦が発生する。
おそらく、支那がドローン生産に必要な部品（AI先端）を海外からの調達先が、… 米国の制裁の対象となる日が必ず訪れる事が容易に想像できる。
支那は日本企業からドローンを部品調達しているのか？！。…もし支那に部品輸出をして、支那の野望に手を貸している日本企業は、米国からの制裁が待ち受けている可能性があり、危機管理が必要となる。
心せよ日本企業！・・・。
