とはいえ、場合によっては離婚という選択肢を経て、新たな人生を踏み出すことが必要な場合もある。
米国など世界の事例とデータから！〜、
離婚にまつわる興味深い
真実を読み解いてみよう！・・・
どういった場合に離婚しやすく！〜、
離婚は人生にどのような影響をもたらすのか？
思わぬ一面が見えてくる。
➤ 離婚が違法な国がある：
世界の多くの国では離婚が制度として用意されているが、ワールド・アトラスによると地球上で2つだけ、離婚が違法な国がある。
それは、フィリピンとバチカン市国だ！。
フィリピンでは、イスラム教徒が戒律に従って離婚する場合など特定の場合を除き、離婚が認められない。
カトリックの教義を重んじるバチカン市国では、離婚の法的規定が存在しない。
➤ 離婚を繰り返すごとに離婚率は上がる：
離婚はもはや、当たり前の選択肢になっている。
米心理学誌のサイコロジー・トゥデイによると、アメリカの結婚したカップルのおよそ半数は離婚に至っている。
さらに、2度目・3度目の結婚となると、それよりもはるかに高い割合で離婚に至る。2度目の結婚では67%、3度目では73%が離婚という結末を迎える。
世界の1001組の再婚夫婦を対象にした調査では、わずか6%が別れた相手と再び結婚したことがわかった。
もっとも、こうして再び幸せを見つけた場合、その生活が長続きする可能性は高い。同じ相手と再婚したカップルの実に72%が、再婚後の結婚生活を維持している。
この調査結果は興味をそそられます‼、… 元の鞘に収まる利率は低いものの、収まった後は75％が長続きして、真の生涯の伴侶となるとは驚きです。
結局、離婚したものの、別れた妻を超える女性がいなかった！となります。社会経験を積み！、人物眼も養われ！… 別れた妻への慕情が募った結果なのでしょう。
➤ 不倫は離婚の決定打：
互いの信頼関係が前提の結婚生活において、裏切りは破綻の決定打となる。一方、家庭内暴力（DV）も深刻な離婚の原因だ。
およそ4件に1件となる24%のケースで、DVが原因となっている。
➤ 結婚後すぐ離婚するわけではない：
この下りは、マリリン・モンロー主演映画『7年目の浮気』は事実に基づいて制作されたのではないか？と思える程です。
米疾病対策センター（CDC）によると、既婚者の死亡率が10万人あたり779人であるのに対し、離婚者では1363人にのぼる。
特に男性が影響を受けやすいようだ。離婚した女性の死亡率は10万人あたり1095人であるのに対し、男性では1772人となっている。
➤ 離婚しても結婚生活自体を諦めたわけではない：
より相性の良いパートナーと巡り会えたなら、離婚も必要なプロセスだったと受け止められるだろう。
➤ 周囲が離婚すると離婚しやすくなる：
友人など周囲の人間関係も影響を及ぼしやすいようだ。
ピュー研究所によると、離婚した友人がいるカップルは、
離婚のリスクが75%増加する。
友人の友人が離婚したというカップルでも、リスクは33%増加する。
不思議なことに、結婚前に同棲していた仲の良いカップルほど、やや離婚に至りやすい傾向がある。
ピュー研究所が結婚生活が20年以上続いたカップルの割合を調査したところ、結婚前に同棲しなかったカップルでは57%であったのに対し、結婚前に同棲したカップルでは46%であった。
大卒者では、男性29%、女性32%である。
それ以上の学歴を持つ人々では離婚率が最も低く、男性26%、女性30%となり、大卒者をわずかに下回る。
これは学歴は関係なく、低いと結婚年齢も若く、それだけ相手の人柄を理解する時間が少なかった事が原因かも知れません！、それと収入が離婚原因に大きな影をおとしている！と言えると思います。
ブログ管理人はカナダ／ケベック州の辺鄙な片田舎、農村地帯（酪農）に住んでいます。周囲の農家に夫婦、知人、親戚の夫婦で離婚したものはみられず、約数％でないか？思います。これは北米の平均よりは遥かに低いものです。学歴が高いと離婚率は低いとの見解は偏見ではないのか？農業に従事している人々の殆どは高校卒業で、大卒は殆どいません。
結局は母なる大地に感謝の念を捧げ、夫婦ともども協力し合って、…
農作物を育て！、酪農家畜の世話をする！などが夫婦生活が長続きする最大の要因なのでしょう。
➤ 離婚しやすい職業がある：
結婚が続きやすい職業とそうでない職業がある。
フローイング・データによると、賭博経営者の52.9%、バーテンダーの52.7%が離婚している。生活パターンが夜中心となるため、夫婦のコミュニケーションが難しいことが考えられる。
一方、離婚率が最も低いのはリスク分析を行う保険数理士で、平均離婚率50%を大きく下回る17%となっている。
離婚には時間がかかる。双方合意の場合、離婚は平均3ヶ月ほどで成立するが、法廷で争う協議離婚の場合は通常1年ほどを要する。
米フォーブス誌によると、両方のケースを含めた平均的な離婚費用は7000ドル（約100万円）ほどとなっている。
前向きな一歩のために必要な投資ではあるが、心理的にも落ち込みがあるなか手放す100万円は小さくない金額だ。
米国の平均的な離婚費用は！〜、
7000ドル（邦貨約100万円）！・・・
これは信じられません。低過ぎます。
弁護士の費用だけだと思いますが、一時間数万円の弁護士料では、順調に離婚協議が進んだ場合です。
別れた伴侶への扶養料や子供がいる場合の子供への扶養料、更に財産が大きければ財産分与があります。
離婚は莫大な費用がかかります。
米マイクロソフト共同創業者のビル・ゲイツと妻メリンダ・ゲイツは2021年に離婚を発表。財産分与の詳細は明らかになっていないが、…仮に等しく分割したとすると、メリンダさんは約7兆円を得た事になる。婚前契約を結んでおけばいざというときの離婚条件の協議がスムーズになるが、夫婦仲が円満なうちに先を越して婚前契約を結ぶことはなかなか難しいようだ。
米調査会社のザ・ハリス・ポールによると、婚前契約を結んでいる既婚カップルは15%にすぎない。
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