不死鳥！蘇る日本、未来に向けて自虐からの脱出

■【バイデン米大統領、ロシア極超音速

　　　　　ミサイルを「止めることは不可能」】：

　　2022年3月23配信：

　　https://jp.sputniknews.com/20220323/10425104.html

米国のバイデン大統領は、ロシアの極超音速機「キンジャル」の初の戦闘使用についてコメントし、その無敵ぶりについて指摘した。
　バイデン大統領はビジネス界の代表との会合で「他のどのミサイルにもある弾頭を備えている。大きな違いはない。唯一、止めるのはほぼ不可能という点のみ違う」と指摘した。

　これより前、ロシア国防省のコナシェンコフ報道官は、極超音速空中弾道ミサイルを搭載した航空ミサイルシステム「キンジャル」がウクライナ戦術ミサイルの地下弾薬庫庫を破壊したことを発表した。

　米国防総省は「キンジャル」の使用について、ロシア軍の発表を確認も否定もできないとコメント。

米国には現在、極超音速ミサイルはない。発射実験は数回行われたが、失敗に終わっている。

言う事が言うことが二転三転するバイデン政権！〜、

先日、■【ロシアの極超音速ミサイル、「実用性はない」　米国防総省高官が分析】

https://www.asahi.com/articles/ASQ3Q1C7TQ3PUHBI04T.html

が発表したばかり。日本のネット空間では役に立たない！、無用の長物！と散々に日本ネットーユーザーから嘲笑されたばかり。
国防省がフェークに近いニュースを垂れ流すとは、ウクライナ陥落はすでに底まで来ている！と言えるでしょう。

■【バイデン大統領　インドのウクライナに

　　　　　関する立場は「ややぐらついている」】：

　　2022年3月22日配信：

　　https://jp.sputniknews.com/20220322/10423543.html

バイデン米大統領は、米国、日本、豪州も加盟する安全保障のための国際的枠組み「クワッド」（QUAD）の中で唯一、インドだけがウクライナに対する立場が「ややぐらついている」と述べた。ロイター通信が、21日に全の実業者代表を集めて行われた会議の席でのバイデン大統領の声明を引用して報じた。

バイデン氏は、インドを除くクワッド加盟国がロシア企業やロシア国民に制裁を発動したにもかかわらず、インドはロシアを非難さえしていないと強調した。バイデン大統領は「我々はNATOでも太平洋地域でも同じ戦線で発言してきた」と述べ、「クワッドでは、立ち入りがやや不安定なインドを除いて、日本とオーストラリアはウクライナでのロシア軍の特殊作戦に非常に強い姿勢で臨んでいる」と指摘した。

これに先立ち、インドは、国連総会のウクライナへのロシアの行動を非難する決議の投票を棄権し、ウクライナ情勢に関する国連安全保障理事会の会合召集の是非を問う投票も棄権している。モディ印首相は、インドは経済、安全保障、教育、政治においてロシア、ウクライナと密接な関係にあるため、中立的な立場を保持すると明言している。

世界をリードする大国米国の大統領が！〜、
インドのウクライナに関する立場は、ややぐらついている！・・・
などと、曖昧なことを言う事自体が信じられません！。
こんないい加減で確認も取れていない事を平然として言う！。
ボケが可成りに進行しているようです！。

■【バイデン米大統領、

　　　　　　欧州での生物兵器開発を否定】：

　　2022年3月22日配信：

　　https://jp.sputniknews.com/20220322/10421347.html

米国のバイデン大統領は、米国が欧州で生物兵器を有しているという憶測を否定した。ビジネス界代表との会談の際に大統領が明言した。

バイデン大統領は「米国が欧州に生物兵器、また化学兵器を有しているという報道は、事実と合致していない。このことは保証する」と語った。

　ロシア国防省は今月6日、ウクライナに生物兵器開発研究所が存在するという証拠が見つかったことを発表した。ロシア国防省のコナシェンコフ報道官は、これら研究所には米国防総省が資金提供していたと述べた。

　米国防総省はこれより前、ウクライナにおける生物兵器開発の憶測を否定。

ロシアの非難を「ばかげており失笑もの」と一瞥、さらに「古典的なロシアのプロパガンダ」とした。

インターネット上で広まった情報によると！〜、

米国がウクライナにバイオラボラトリーがあることを認めたとされている！・・・

これを証明するために、ネットユーザーはビクトリア・ヌーランド国務次官（政治担当）の演説を参照している。ウクライナには生物学的研究室がある。ウクライナには生物学研究所があり、現在、ロシアの武装勢力に支配されることを懸念している。

我々はウクライナ側と協力して、生物学的研究の材料がロシア勢力の手に渡らないようにしている。

何故、米国がウクライナと協力するのか？米国は直接ロシアと交戦している訳ではない。

何れにしても、ウクライナが生物化学兵器を米国の協力で研究開発をしていた事はたしかである。

バイデンは真っ赤なウソを吐いている！。

■【対ロシア制裁、米国の核融合炉開発に影響も】：

　　2022年3月22日配信：

　　https://jp.sputniknews.com/20220322/10420915.html

欧米諸国の対ロシア制裁は、マサチューセッツ工科大学発のベンチャー企業で、核融合炉開発を行うCFS（Commonwealth Fusion Systems、コモンウェルス・フュージョン・システムズ）のサプライチェーンにも影響を与えそうだ。ニュースサイトAxiosが伝えている。

　同サイトによると、同社は高温半導体分野の問題に直面する可能性があるという。供給者のひとつがロシアと日本で生産を行っているロシア社「SuperOx」だからだ。
ウクライナ情勢をめぐり、多くの欧米企業がロシアでの活動を中止しているが、CFSは現時点ではSuperOX社との取引を中止する意向を示していない。

　CFSはまた、開発炉のエネルギー効率達成目標日を変更しておらず、2025年までに核融合によりエネルギーバランスがプラスになるよう期待している。

結局は米国は核融合炉の技術はロシアに依存していることになる。

これの、米国が長年間、原発開発を怠って来た結果である。

日本は早急に原発再稼働が最優先時と国会で論議するべきです。

■【日本のウクライナ情勢への反応を

　　　　日露関係に結び付けるのは不当　日本外務省】：

2022年3月22日配信：

https://jp.sputniknews.com/20220322/10419851.html

林外相は日本の立場についてはガルージン駐日ロシア大使に伝えたとし、再びウクライナにおけるロシアの特殊作戦は国際法を蹂躙する行為であり、「決して許されない」と繰り返した。

　日本の林芳正外相は定例会見で、ロシア外務省が平和条約交渉の中断、ビザなし交流や自由訪問の停止、南クリルにおける共同経済活動の対話から離脱を発表したことについて、ウクライナ情勢をめぐる日本を含めた国際社会の対応を、日露関係に転嫁することは不当であり、強く抗議すると述べた。

　林外相は定例会見で北海道新聞記者の質問に答え、「ロシアによるウクライナ侵略は力による一方的な現状変更の試みであり、国際秩序の根幹を揺るがす行為。明白な国際法違反であり、断じて許容できず、厳しく非難する」としたうえで、日本は「国際社会と結束して毅然と行動していく」考えを示した。

　「今回の事態はすべてロシアによるウクライナ侵略に起因するものであり、それを日露関係に転嫁するロシア側の対応は極めて不当であり、断じて受け入れられず、強く抗議する」とし、こうした日本政府の立場をガルージン駐日ロシア大使にすでに伝達したという。

　また対ロシア制裁については「一刻も早くロシアの（ウクライナ）侵略を止めさせ、ロシア軍を撤退させるには、我が国としてはロシアに対して強い制裁措置をとっていくことが必要」とし、「引き続きG7をはじめとする国際社会と連携して適切に対応していきたい」と述べた。

　ロシアは2月24日、ウクライナで軍事作戦を開始した。プーチン大統領は、その作戦の目的を「8年間ウクライナ政権によって虐待や大量虐殺にさらされてきた人々を守ること」だと述べた。プーチン大統領は、この目的のために「ウクライナの非軍事化と非ナチ化」を計画していると語った。西側諸国は、特殊作戦に関連して、ロシアに対する新たな厳しい制裁を発動した。

林外相、岸田総理はなにか勘違いしているようです。

日本が米国、欧州の尻馬に乗って、珍しく強い基調でロシアを非難している。

日本人が白人ではなく有色人種です。それを白人種のように振る舞っている。

日本のウクライナ情勢への反応を日露関係に結び付けるのは不当！言うが、これは当然でしょう。

■【ザハロワ露外務省報道官、米国政府は企業への

　ロシア撤退を要請していないとの声明に皮肉のコメント】：

　　2022年3月22日配信：

　　https://jp.sputniknews.com/20220322/10418712.html

ロシア外務省のマリア・ザハロワ公式報道官は、米国政府は企業へのロシア撤退を要請していないと述べたホワイトハウスのジェン・サキ報道官の声明を嘲笑するコメントを綴った。

ザハロワ氏は、自身のテレグラムで「サキ報道官は、米国政府はどの団体にもロシアでの活動停止を要請しておらず、企業が自らロシア撤退を決定したと述べた」と記載。この発言について、ザハロワ氏は「『ノードストリーム2』のように、パイプラインそのものがガスを通さないと決めたということだ」と皮肉なコメントを綴った。

皮肉のコメントが発せられて当然ですね！。
余りにも子供じみた言を発するから馬鹿にされるのです。

■【米国の機嫌をとるため、日本政府はロシアとの

　　平和条約交渉を犠牲にした＝露下院外交委員長】：

　　2022年3月22日配信：

　　https://jp.sputniknews.com/20220322/10418117.html

ロシア下院国際問題委員会のレオニード・スルツキー委員長は、日本の制裁に対するロシアの対応についてコメントし、日本政府は、米国政府の機嫌をとるように、平和条約締結に向けた長期的な交渉プロセスと日本国民の利益を犠牲にしたとの意見を表した。

先に、ロシア外務省は、ウクライナ情勢を受けた日本の非友好的性格を鑑みて、ロシアは日本側との平和条約締結交渉について拒否すると発表した。
スルツキー氏は、自身のテレグラムに次のような見解を記した。

✺　❮❮ 日本政府はどのような反応を期待していたのだろうか。実際、日本は

米国政府の機嫌をとるように、平和条約締結に向けた長期的な

　　交渉プロセスと、南クリル諸島（北方四島）へのビザなし渡航の機会の

　　失うという、日本国民の利益を犠牲にした。南クリル諸島における

　　　　　　　　共同経済活動に向けた対話も停止した ❯❯、・・・

また、スルツキー氏は「日本は自国の主権を軽視することを決意し、気違いじみた西側の制裁に同調した。300品目の製品・技術が輸出禁止となった。ロシアの銀行資産は完全に略奪的な方法で凍結され、大統領を含むロシアの指導部に制限が科された」と綴った。

　一方、日本の岸田首相は17日の参議院予算委員会で、南クリル諸島（北方四島）について「ロシアによって不法占拠されているという立場だ」と述べた。またロシアとの平和条約交渉については「今この状況に鑑みたならば交渉の展望を申し上げる状況にはない」

ロシア側のは正論である。結局は日本は戦後体制から脱局はしておらず、米国の鼻息を伺って動いているは否定できない事実である。

■【米国　ウクライナにソ連の対空防衛システムを

　　　　　　秘かに渡している　マスコミ】：

2022年3月22日配信：

https://jp.sputniknews.com/20220322/10417950.html

米国は、「数十年前」に密かに購入したソ連製の対空防衛システムを一部ウクライナ軍に引き渡している。ウォールストリートジャーナルが報じた。

　ウォールストリートジャーナルによれば、米国は、かつてソ連が自ら使用し、他国に販売していた対空防衛システムを研究目的で単品で購入していた。

　米国とその同盟国は、低空飛行の航空機の撃墜に有効な移動型対空ミサイルシステム数百基をウクライナに提供した。ウォールストリートジャーナルは、米国らは今はより高度の標的を狙うために、ウクライナ軍にとって操作が手慣れた手段を探していると報じている。

米国らは今はより高度の標的を狙う為に！〜、

本音がポロッと溢れたようです。米国は高度の標的、つまりロシアを直接、攻撃する事が念頭にあるのでしょう。

ロシアも信じられないが、米国は尚更に信じられない。

それは、過去の米国が紛争地域で何をなしたか！と俯瞰すると一目瞭然です。

■【日本からウクライナへの衛星データ提供「ロシアは軍事参加とみなすおそれ」露専門家に聞く、対露制裁の影響】：

　　2022年3月21日配信：

　　https://jp.sputniknews.com/20220321/10416086.html

17日、Nikkei Asiaが報じたところによると、ロシア軍の動きをより正確に把握するため、ウクライナが日本へ衛星データの提供を求めていることがわかった。

　ロシア科学アカデミー極東研究所日本研究センターのワレリー・キスタノフ所長は、「衛星データの提供は防弾チョッキとはレベルの違う話。もし応じれば、ロシアからすれば日本が軍事行動に直接参加したとみなす恐れがある」と警鐘を鳴らす。

Nikkei Asiaによれば、ウクライナ側が求めているのは、高い解像度の地表画像。

日本は、SAR（合成開口レーダー）を搭載した衛星を運用しており、天候や大気中の障害物にかかわらず、鮮明な画像を取得できる。

　このタイプの衛星は官民それぞれで運用されているが、画像の使用目的を考慮すれば、提供可否の決定は日本政府が下すことになるだろう。キスタノフ氏は次のように指摘する。

✺　❮❮ この衛星に搭載されたレーダーは、様々な悪条件にも関わらず鮮明な画像を

取得できるという特に高い技術水準のものであり、それを提供する事は、　

　　ロシアからすれば、間接的ではない軍事行動への参加とみなす

　　懸念があります。日本は非常に危ない一線に近づいてきているという

　　気がします。日本は自衛隊の防弾チョッキとヘルメットをウクライナに

　　提供しました。自衛隊の装備を提供するというのは過去に例のないことです。

　　これにも驚きましたが、それに加えて衛星データまでとなると、例えば、

　　このようなことが考えられます。日本は中国との間に尖閣諸島問題を

　　抱えており、ロシアはこの問題に関してこれまで中立の立場をとってきました。

　　もちろん起こってほしくないですが、日中間で何か起こったとき、

　　鏡のような対応を取る―、つまりロシアが中国側につく可能性が出てくる、

　　　　日本にはそこまで考慮してもらいたいと思います ❯❯、・・・

然し、ウクライナは手前は何様の積りなのか？。朝鮮人宜しく頼み事をする時、

必ず当然だ！、目線の上から物を言う。

米国の言いなりになる岸田総理だ！と言ってもこればかりは承諾出来ないでしょう。

然し、安全保障に掛けては、少年並の知能しか持たずの岸田では、ウクライナの要望を聞き入れる可能性があります。

軍事専門家でなくても、ごく普通の常識を備えていれば、衛星データーをウクライナに提供する事は何を意味するか分かるはずです。

■【ロシア外務省、中国大使と米国の

　　　ウクライナでの軍事生物学研究について討議】：

2022年3月21日配信：

https://jp.sputniknews.com/20220321/10415532.html

ロシアのセルゲイ・リャブコフ外務次官は张汉晖駐露中国大使と、ウクライナにおける米国の軍事生物学上の活動の問題について協議した。ロシア外務省は公式サイトが明らかにした。

ロシア国防省は先に開いたプレゼンテーションで、ウクライナに存在する生物学実験室の活動には米国が2億ドル（238億円超）以上を費やし、自国の軍事生物学プログラムに参加させている事実を明らかにした。

　ロシア外務省のザハロワ公式報道官は、ウクライナにおける米軍の生物学的活動の事実に関連して、ロシアは生物兵器禁止条約（BWC）の下での協議メカニズムの発足を除外していないと明言している。

　中国外交部の趙立堅報道官は、米国が資金提供のウクライナの生物学研究所についての情報にコメントし、米国に国内外での生物学的軍事化活動の説明を求めた。
リャブコフ外務次官は、ウクライナで暴露されたことは米国が全世界にまき散らし、展開する300か所を超す生物学研究所のほんの一角であり、その作業内容についてロシアは新たな資料の開示を求めていくと語った。

米国は飽く迄とぼけるでしょうね！。

あとで嘘がばれても！〜、

あれは、ボケ老人のバイデンの記憶違いであった！と逃げられます！・・・

ある面では。ボケのバイデンも利用価値が有るようです。

■【「つい感情的に」ロシア人捕虜を去勢せよの

　　　　　　　ウクライナ人医師が発言撤回】：

2022年3月22日配信：

https://jp.sputniknews.com/20220322/10424603.html

ウクライナで捕虜のロシア兵を去勢せよと呼びかけたウクライナ人医師のゲンナージー・ドルゼンコ氏が自分のFacebook上で自分の決定を変更し、医師らは去勢手術を行わないと強調した。