国境を越える移動はめっきり減った！・・・
それでも新型コロナ感染拡大の当初は、パンデミックが落ち着いて国境が開けば元通りになると考えられていた節がある。
しかし、ことはそう簡単には運びそうもないことが徐々に明らかになっており、… 特にシニア世代の旅行者はパンデミック以前のように気軽には国境を越えられなくなりそうだ。
それはなぜか？
► 海外旅行者の落ち込み：日本の場合：
パンデミックにより世界的に旅行者が激減したのは誰もが知るところだ。
日本人旅行者に限っても、2019年には2008万人超を数えた出国者数が2020年には317万人と前年比84%減と落ち込んだ。2021年は51万人で、2019年比で97%減となった。
諸外国の多くは、感染の波と波の間に入国制限を緩和していたが、陰性証明書やワクチン証明書などの条件、また帰国時の自己隔離義務などがネックとなり、以前のように気軽に国境を越えるには至らなかった。
諸外国の多くは、感染の波と波の間に入国制限を緩和していたが、陰性証明書やワクチン証明書などの条件、また帰国時の自己隔離義務などがネックとなり、以前のように気軽に国境を越えるには至らなかった。
► 保険加入証明を入国条件とする国急増：
それに加えてこのところ急増しているのが！〜、
保険加入証明を入国条件とする国！・・・
新型コロナ以前は支那、ロシア、キューバ、アルジェリア、モンゴル、サウジアラビアの6ヶ国に過ぎなかったが、… 現在は41の国と地域に膨れ上がっている（フィガロ紙、2/2）。
具体的にはアフリカのケニア、セイシェル、モーリシャスなど10ヶ国、中南米のアルゼンチン、チリ、コスタリカを含む14ヶ国、中東のオマーンなどを含む4ヶ国、アジアではインドネシア、マレーシア、ネパール、フィリピン、シンガポール、タイを含む11ヶ国、東欧のウクライナである。
これらの国・地域の当局は、外国人の入国に際し保険証明に新型コロナ感染の際の諸費用（ホテル隔離、帰国費用などを含む）保証が含まれることを要求している。
► シニア世代に厳しい条件：
フランスの保険比較サイト『Insurly』は！〜、
フランス人旅行者向けに保険料金の例を挙げている！・・・
それによれば、ドバイに10日間旅行する25歳は27ユーロ、15日間ブラジルを旅する30歳は48ユーロ、イスラエルに30日渡航する60歳は70ユーロといった具合だ。
当然ながら値段は年齢、行き先、滞在期間で変化する。
キャンセル保険を加えるなら、さらに旅行費用の3～6%が加算されるとしている。
旅行費用がかさむのも痛いが！〜、
旅行費用がかさむのも痛いが！〜、
それ以前にシニア世代に厳しいのが年齢制限！・・・
というのも、国によっては、旅行保険に年齢制限を設けているからだ。
たとえば、フランスでは、『65歳、72歳、あるいは75歳を上限とする（旅行）保険がほとんど』である（フィガロ紙）。
さすがに超高齢社会の日本には、70歳以上でも入れる海外旅行保険があるが、それでも『補償の金額に上限があり、選べるプランが減る』可能性があり、『持病や既往症があり通院中・治療中や薬の服薬中』だと加入できないケースが多い（損保ジャパン）。
『ウィズ・コロナ』の時代が来ても！〜、
シニア世代の海外旅行客が闊歩する
風景はなかなか戻りそうにない！・・・
それは当然の仕儀！と言える。
特に海外旅行の際の医療保険の高額さ並びに年齢制限があるのでは、旅行は思いとどまらざるをえない。
特に米国などは医療費が恐ろしい程に高額で、旅行中に病気になり、入院を余儀なくされた場合は医療費を支払うのに家を売らねばならぬ場合がある。
ブログ管理人の知人の一人はカナダから米フロリダ州に旅行中に病魔に侵され1週間ばかり入院する羽目になり、請求書は約一千万円で、支払うために家を抵当にいれお金を借りて支払う事になった。
多くのシニア世代の方々は米国旅行する際の旅行保険が高額過ぎて断念する者が多い。
ブログ管理人の場合は日本への里帰りに際は、必ず保険に入りますが、保険料は航空券より高額ですが、いざの場合を考えると保険に入らざるを得ません。
日本は医療費が米国やカナダに比べて格段に低く、例え保険に入っていなくても入院しても家を抵当に入れて支払う様な事はありません。
ブログ管理人が、2005年に里帰りして時に旅行中に疲労で倒れ故郷の栃木県・宇都宮市の病院に3日間ばかり入院して治療を受けた事がありました。その時の医療費は20数万円でした。
勿論、旅行保険がカバーました。
20数万円なら保険に入っていなくても、旅行予算の中から支払う事が出来ます。
それに日本の医療施設、人的資源は世界の最高峰！と言っても決して過言ではありません。
日本のシニア世代は海外旅行などする必要がありません。
国内に素晴らしい景観、歴史が感じられる地方都市、体を解す温泉などのスポットが満載です。
日本国内の旅行、観光業界が努力すれば、海外旅行を諦めたシニア世代の受け皿になるでしょう。
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